2020年/日本の広告費(株式会社電通 調査レポート）
どうも、斉藤 史朗です！
neiさんの記事をきっかけに、今年の日本の広告費の記事に気づき、筆を取った次第です！neiさんのvoicyもオススメですよ！
日本の広告費/トピックス
2020年6,1兆円という事、2014年程度の規模に縮小した様子です。コロナの影響で広告費、採用費が厳しいという話は聞いていましたが、ここまでとは思っていませんでした。ただ、その中でのネット広告費は伸びていますので、ネットを中心とした広告代理店などへの転職はオススメになります。恐らく2021年は20年よりも戻りが良いと思いますし、コロナ化で新たな広告商材なども出てきておりますので、良いタイミングではあると思います。
また、2021年3月には各社の予算消化もあるのではないかと考えます。2020年に通期で確保していた予算が、コロナで慎重になっており、意外に予算が余っているケースが会社によってはあるのではないかと考えます。そういった際に3月時点で消化しておくというニーズもあると思いますので、そこをきっかけに徐々に戻ってくるのではないかなあと。
ネット広告代理店の動き→DX!!
電通デジタルが考えるデジタルトランスフォーメーションとは、事業やマーケティング課題を、戦略／仕組み化／組織定着化の各レイヤーにおいて、「顧客と従業員と組織マネジメント」の人の動きに着目して変革する事で解決する、「ピープルドリブントランスフォーメーション」です。
ネット代理店がこのマーケットがシュリンクしている中での戦略は、ＤＸコンサルです。電通デジタルを例にしましたが、デジタルホールディングスのデジタルシフトもＤＸに向けて動いております。また、サイバーエージェントでも下記専門組織を構築されているようです。
広告活動に限定しない、マーケティングのDXを推進する専門組織「DX Opportunity Center」
競合・協業していく会社
①総合広告代理店（電通、博報堂など）②インターネット広告代理店（サイバーエージェント、オプト、セプテーニ、トランスコスモス、アイレップ、デジタルガレージなど）③コンサルティングファーム（アクセンチュア、アビーム、デロイト、PWCなど）④制作会社（ネットイヤー、アイエムジェイ、チームラボ、カヤックなど）⑤ツールベンダー（セールスフォース、アドビ、マルケトなど）
前回私のブログで記載させていただきました通り、DX化していますが、ポイントは代理店が如何に他の会社と協業したりしながらクライアントのデジタル全体の課題を抑えて支援できるか？という点になります。
雑誌広告費 1,223億円（前年比73.0%）
紙の出版物の推定販売金額は、前年比99.0%と16年連続のマイナスとなったが、その減少幅は最も小さくなった。電子出版市場はコミック誌の成長と巣ごもり需要の影響を受け、同128.0%と引き続き大きく伸長。紙と電子出版市場を合わせた全体も同104.8%となり、2年連続で前年を上回る結果となった。（※数字出典：出版月報2021年1月号）
・雑誌広告費は、新型コロナ拡大の影響による広告宣伝費の落ち込みやデジタルシフトの加速などにより、前年を下回る厳しい状況が続いた。
・業種別では、巣ごもり需要の影響で「家電・AV機器」が前年より増加したが、「ファッション・アクセサリー」「化粧品・トイレタリー」は前年に引き続き大幅減となった。
他のカテゴリーに比べて雑誌広告はかなり落ち込みが激しいですね。新聞社も含めて活字離れ、デジタルシフトにより雑誌広告への離れが加速しているかもしれません。ただ、市場がなくなる事はなく、雑誌とデジタルを上手く掛け合わせた商品開発であれば生き残る事はありますし、個人的には雑誌の手触り感はデジタルではできないため、そこの需要は根強くなりますし、一部スポットで採用をしている会社もありますので、ねらい目になります。
雑誌広告×デジタルの商品開発
▶コーセー「ヴィセ」×講談社『ViVi』 専属モデルと人気俳優を起用したラブストーリー動画拡散
▶ ポケモン『ポケモン GO』×ハルメク『ハルメク』読者の声から商品の訴求ポイントを発掘 イベント実施やガイドブック作成
▶ 愛知ドビー「バーミキュラ ライスポット」×光文社『VERY』 Instagramアカウント「Cooking VERY」を開設 毎日使える調理器具を訴求
▶ Honda、ユニクロ、日本コカ・コーラ、森永製菓×集英社『週刊少年ジャンプ』創刊50周年を盛り上げる人気キャラクターのコラボ企画
▶ プリモ・ジャパン「アイプリモ」×『with』『ViVi』『JJ』『ar』『sweet』女性誌5誌連動 モデル・女優がブライダルジュエリー店舗を訪問
▶ ソフトバンク「ワイモバイル」×新潮社『ニコラ』 雑誌モデルを起用し、クラブを結成 本誌、動画、リアルイベントを展開
▶ロエベ ジャパン×ハースト婦人画報社『エル・ジャポン』雑誌、付録、ムービー、交通広告、書店イベントのフル展開
▶資生堂「アクアレーベル スペシャルジュレ」×集英社『LEE』インフルエンサーのInstagram 投稿 動画の外部配信で拡散
▶ ZOZO「ZOZOTOWN」×マガジンハウス『BRUTUS』「夢を叶える」アイテムを開発して大特集 EC サイトで購入できる仕掛け
▶パナソニック「J コンセプト」×小学館『サライ』アクティブシニア層が乗りたいと思える電動アシスト自転車の開発
▶カーサプロジェクト「カーサカリーナ」×宝島社『リンネル』暮らしの心地よさを軸に住宅全体をプロデュース など
このような商品企画例があり、雑誌広告×デジタルで市場を作っていく面白さもありますので、ぜひ注目です！
インターネット広告費 2兆2,290億円（前年比105.9%）
1996年の推定開始以来、一貫して成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模の市場となった。4-6月期は新型コロナの影響を受けたものの、通年でEC（Eコマースやネット通販ともいう。ライブコマースも含む）などが堅調だった。マスコミ四媒体事業者が提供するインターネットサービスにおける広告費「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」803億円（前年比112.3%）や「物販系ECプラットフォーム広告費※」1,321億円(同124.2%)の二桁成長が全体をさらに押し上げた。
相変わらず、無双状態ですね、海外に比べればまだまだデジタルシフト出来る分野ですので、21年も伸ばしてもらいたいです。広告費全体の半分、3兆円はいけるはずです！
交通広告 1,568億円（前年比76.0%）
・鉄道は、新型コロナの影響を受けて、交通機関利用者が減少し、中吊り、駅貼り、ドア横をはじめ、ほぼすべての媒体がマイナスとなった。媒体化されて以来、堅調に伸びていたデジタルサイネージも大きく減少した。
・空港も全体的にマイナス。特に国際線は入国規制による利用者の大幅減少に伴い、広告も大きく減少となった。
・業種別では、飲料・アルコール系の出稿が減り、ゲーム系、SNS動画配信系、クラウドサービス系の出稿が増加した。
・タクシー広告は、タクシーラッピングが大きく減少。タクシービジョンの売り上げも一時的に減少したが、インプレッション課金の導入によりキャンセルではなく減額出稿となり、下支えに寄与した。
交通広告は厳しい状況ですね。デジタルサイネージ/DOOH応援していましたが、コロナ影響がタイミング悪く、2020年はオリンピック含めて、一気伸びてくるだろうと思っていましたが、あと2年程度我慢しながら、商品開発しながら、タイミングを見ていく必要がありますね。今後は伸びる分野であるのは間違いないです。なぜ応援するのか？それはサイネージ看板が好きだから！それだけです！未来感があり、ワクワクしませんか！？
サイネージは、shotaさん記事必見です。
デジタルサイネージ/プレイヤー
※合計111社あります！※
～ハードウェア～ AGC株式会社
シャープＮＥＣディスプレイソリューションズ株式会社
エプソンダイレクト株式会社
沖電気工業株式会社
株式会社ピクトリープ
株式会社協同コム
コニカミノルタ株式会社
シャープマーケティングジャパン株式会社
ジャパンマテリアル株式会社
SCALA株式会社
株式会社タイカ
ダイナスキャン・テクノロジー・ジャパン株式会社
株式会社TBグループ
株式会社ニコン
日本板硝子株式会社
日本電気株式会社
日本無線株式会社
株式会社日立製作所
三菱電機株式会社
ヤマハ株式会社
～広告代理店～
株式会社インセクト・マイクロエージェンシー
株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ
SMN株式会社
株式会社ＮＫＢ
株式会社オリコム
株式会社 大阪メトロサービス
株式会社協同エージェンシー
株式会社サンライズ社
株式会社ジェイアール東海エージェンシー
株式会社JR西日本コミュニケーションズ
株式会社ジェイアール東日本企画
株式会社シブヤテレビジョン
株式会社大広メディアックス
株式会社タナックス
株式会社電通
株式会社東急エージェンシー
株式会社西鉄エージェンシー
株式会社日本経済広告社
株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
表示灯株式会社
株式会社メトロアドエージェンシー
～鉄道～
東京急行電鉄株式会社
～デジタルサイネージ媒体～
株式会社アドベル
株式会社イーネット
ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス
イッツ・コミュニケーションズ株式会社
エムシードゥコー株式会社
株式会社ニューステクノロジー
株式会社クレディセゾン
株式会社デジタルガレージ
産業経済新聞社
株式会社ジェイ・ケイプランニング
株式会社ビーティス
株式会社ユニカ
システム開発
アストロデザイン株式会社
エイコム株式会社
NTTテクノクロス株式会社
株式会社エム・ソフト
株式会社ジーニー
株式会社ＱＯＬＰ
株式会社JR東日本アイステイションズ
シナラシステムズジャパン株式会社
ソフネットジャパン株式会社
株式会社テクノクラフト
株式会社電算システム
株式会社ネクスティエレクトロニクス
パナソニックシステムソリューションズジャパン株式会社
株式会社ビズライト・テクノロジー
株式会社マイクロアドデジタルサイネージ
菱洋エレクトロ株式会社
通信キャリア
株式会社NTTドコモ
日本電信電話株式会社
～コンテンツ関連～
株式会社NHKエンタープライズ
株式会社アメイジングポケット
株式会社イエロー
株式会社オフィスカゴ
株式会社 QUICK
株式会社ＴＢＳスパークル
社団法人共同通信社
グローバルデザイン株式会社
光画印刷株式会社
株式会社時事通信社
株式会社スペースシャワーネットワーク
株式会社ニッポンダイナミックシステムズ
株式会社ニューフォリア
株式会社プロテラス
株式会社 LIVE BOARD
～教育機関～
学校法人電子学園日本電子専門学校
～その他サービス～
株式会社イワタ
株式会社NHKグローバルメディアサービス
NTT都市開発株式会社
エム・アール・エス広告調査株式会社
株式会社オール
鹿島建設株式会社
株式会社クラウドポイント
株式会社JR東日本ウォータービジネス
大日本印刷株式会社
タリーズコーヒージャパン株式会社
東急不動産株式会社
株式会社ドトールコーヒー
株式会社ナノオプト・メディア
日本ＡＴＭ株式会社
一般社団法人日本ケーブルテレビ連盟
ピーディーシー株式会社
日立キャピタル株式会社
株式会社ビデオリサーチ
株式会社ファミマ・ドット・コム
三井不動産株式会社
三菱地所株式会社
株式会社三菱総合研究所
森ビル株式会社
世界全体の広告市場
デジタル広告は市場の半分を占め、日本よりも世界の方がよりデジタル広告の推進が進んでいる様子です。日本もいずれ半分がデジタル広告になる日が近いと思います。以上です。ではまた！
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