アメリカ経済の知識は、金融エリートには必須？金融志望の大学生はアメリカ経済を勉強せよ！

テレビ東京のモーニングサテライトや日経モーニングプラスFTを視聴していると、あることに気づくだろう。米連邦準備制度理事会や、アメリカ雇用統計など、とにかくアメリカの話題が多いのだ。これには理由がある。まず、今の日本株の保有者は、外国人投資家が多い。特に、アメリカだ。また、日経平均はダウ平均やドル円相場と相関性がある。そのため、アメリカ経済を学ぶことは、金融エリートにとっては必須なのだ。

もちろん、中国も、世界第二の経済大国なので重要だが、中国の統計データは信用できないと言われている。そのため、中国の統計データを朝の経済情報番組で放送しても意味がないのだ。

これは、金融のエリートであれば誰でも知っていることだ。私は金融エリートではない。だが、その私でも知っている。ある程度、経済金融リテラシーのある人ならば知っている、常識である。

ところが、まだ若い大学生は、これを知らない人が多い。アメリカ経済やアメリカの金融政策を猛勉強しておけば、証券会社などから内定を得られる可能性は高まるだろう。

ただし、証券会社は露骨だが、「ブレイン」となれる東大京大東工大一橋大、あと早慶の上澄み以外は、ソルジャーの営業部隊である。そのため、MARCH関関同立や地方国公立大学の場合は、相当に努力しないと「ブレイン」としての採用は無理だろう。経済学検定に挑戦したり、アメリカの大学に留学すれば多少は戦えるかもしれない。生保も少しはアナリスト職があるので、挑戦してもいいだろう。