FAR4-5　18.Statement of Cash Flows

〇キャッシュフロー計算書(statement of cash flow)
→一定期間における現金及び現金同等物(cash and cash equivalents)の流れを表示する財務諸表のこと。

目的は以下のように定められている。
①現金の受取り及び支払いに関する情報の提供
(provide information about cash receipts and cash payments)
②営業、投資、財務活動に関する情報の提供
(provide information about operating, investing, and financing activities)
③財務諸表の利用者が下記評価を行う上での情報の提供
(help users to assess)

〇現金同等物(cash equivalent)
→以下2つの要件を共に満たしたもの
①購入時点において満期まで3か月以内
②価値の変動が無視に足る

ex)・財務省短期証券(Treasury bill, TB)
　・コマーシャルペーパー(Commercial Paper, CP)
　・短期金融市場投資信託(Money Market Fund, MMF)

※キャッシュフロー計算書においては現金の関係しない取引であっても、将来のキャッシュフローに重大な影響を及ぼす取引は開示することが求められている。
ただし、転換社債、非貨幣性資産の交換、ローンによる資産の購入等のように非現金取引がわずかしかない場合はキャッシュフロー計算書上に別途記載するだけで済ませることが認められている。

〇カテゴリー
→キャッシュフロー計算書では会計期間内の現金の増減を3つのカテゴリーに分けて表示する。
①営業活動(operating)によるキャッシュフロー
②投資活動(investing)によるキャッシュフロー
③財務活動(financing)によるキャッシュフロー

営業活動のキャッシュフローに対しては直接法(direct method)と間接法(indirect method)の2種類の記述方法がある。
（一般的には間接法が使われる）
一方、投資活動、財務活動に対しては直接法のみが認められている。

〇営業活動(operating activities)
→事業単位の本業部分の活動。
継続的に現金の出入りがある活動。

※現金配当の支払いはfinancing activitiesに分類される。

〇投資活動(investing activities)
→主に固定資産が関連する活動。

※利息、配当金の受取はoperating activitiesに分類される。

〇財務活動(financing activities)
→事業単位の本業以外の活動のうち、貸借対照表の負債・資本が関連する活動。
資金調達に関わる活動。

※現金配当の受け取りはoperating activitiesである。

〇直接法によるキャッシュフロー計算書の主な項目
→以下の3つの項目に記載される金額を求める。
①顧客からの現金受領額(cash receipts from customers)
②納入業者への現金支払い額(cash payments to suppliers)
③営業費用の現金支払い額(cash payments for operating expenses)

①顧客からの現金受領額(cash receipts from customers)
→Accounts Receivableのボックス図をISの情報から作成して「Receipts from customers」を計算する。

②納入業者への現金支払い額(cash payments to suppliers)
→Inventoryのボックス図をISの情報から作成して「Purchases」を、Accounts payableのボックス図をBSの情報から作成して「Payments to suppliers」を計算する。

③営業費用の現金支払い額(cash payments for operating expenses)
→以下の計算式からIS、BSの情報を基にして計算する。

営業費用の現金支払い額
=当期の営業費用-前払費用期首残高＋前払費用期末残高＋未払い費用期首残高-未払費用期末残高

〇間接法による加減調整
→4つの調整パターンによって営業活動によるキャッシュフローを導き出す。

①資産勘定残高の増減と利益の加減
（売掛金、棚卸資産、前払費用）
→売掛金（資産）が増加した場合は利益より売掛金の増加金額をマイナスし、売掛金（資産）が減少した場合は利益に売掛金の減少金額をプラスすればよい。

②負債勘定残高
→買掛金（負債）が増加した場合は利益に買掛金の増加金額をプラスし、買掛金（負債）が減少した場合は利益より買掛金の現象金額をマイナスする。

③収益・費用項目と現金収入・現金支出の差異
（減価償却費、社債割増、割引発行差金）
→減価償却費は利益の金額にプラスすればよい。
　社債の金利の支払い時には利益の金額からプレミアムの償却金額をマイナスすればよい。

④二重計上の防止
→営業活動の方のキャッシュフローではgainはマイナス、lossはプラスする。