デジちゅんと学ぶ！デジタル人材育成コラムvol.2 デジタル人材って例えばこんな人！でもなぜ育成が必要なの？
前回は、「DXとデジタル人材って何？」ということで、そもそもDXって何？というお話から、DX最大の課題が「デジタル人材育成」ということをお伝えしました。
第2回のテーマは、「デジタル人材って例えばこんな人！でもなぜ育成が必要なの？」です。
デジタル人材を3種で整理
前回はデジタル人材を3種類に分けて教えてくれたよね！
それぞれがどういう人材なのか知りたいな！
デジタル人材とは一体どんな人材なのか？
この点について、よく引用されるのは情報処理推進機構（IPA）が2019年に公開した「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」に記載のある人材の役割表です。
（独立行政法人 情報処理推進機構、2019年）
ただ、これはあくまで「例」なので、実はデジタル人材やDX人材の要件を共通かつ公式に定義されたものはありません。各社、それぞれの事業や戦略に応じて独自で人材定義、スキル要件を定めているのが実情です。ただ、複数の企業とデジタル人材育成について議論、実行支援を行う内に見えてきた共通項がありました。その共通項を基に、ある程度汎用的にデジタル人材を3階層で整理しました。
先ず「デジタル・コア人材」は、高度なデジタル知識・スキル・経験を保有し、企業のDX戦略の立案や推進役を担い、AIやデータ、ブロックチェーンなど先端技術を用いて事業のDXを推し進めていく人材です。先端技術に通じたエンジニアや、IPAの例示でいう「プロデューサー」や「ビジネスデザイナー」、「アーキテクト」や「データサイエンティスト」も含まれます。
次に「デジタル変革人材」は、各事業において、デジタル技術の知識と情報収集能力を有し、自身の職場や関係するプロジェクトにおいてデジタル技術を用いた変革を企画し、周囲を巻き込みながら推進をリードする人材です。各職場の管理職や、DXへの高い意識をもったリーダー役が該当します。デジタル変革人材に求められるのは、デジタル技術を用いて何かをつくる能力よりも、「その技術で何が実現できるのか？」、「自身の携わる事業や業務をどう変えられるのか？」を構想し、実行に移していく行動力と考えられています。
そして「デジタル活用人材」は、新たに導入されるデジタル環境に適応し、自身の業務においてそのデジタル技術を使いこなしていく人材です。デジタル技術は、ITエンジニア職だけが扱うものではなく、年々進化することで「民主化」されています。つまり、誰でも使えるようになってきているのです。ノーコード・ローコード技術が注目されるように、プログラミングを用いてコードを書かなくても、業務改善やサービス・プロセス変革は実施できるようになりました。デジタル活用人材に求められることは「その技術を使って何を変えるのか」を考え、実行に移していくことです。
この3階層の整理は、あくまで各社がデジタル人材の要件を検討する入り口として示したものです。ここから、自社のDX戦略や現状に合わせて詳細化していく必要があります。また、デジタルテクノロジーにまつわる環境変化は日々起きているため、一度つくって終わりではなく、随時見直し、アップデートしていく必要があります。
デジタル人材の採用が難しいと言われる2つの理由
デジタル人材がどんな人なのかよくわかったよ！
前回、デジタル人材の不足が課題となっていることを教えてもらったけど、
いま教えてもらったような人材が企業に足りていないのであれば
採用すればいいんじゃないかな？
採用によるデジタル人材の確保も当然有効な手段です。ですが、二つ大きな問題があります。
ひとつは、「競争率」問題です。DX推進におけるデジタル人材不足は、企業規模、業界を問わずどの企業でも共通する課題です。当然、どの企業でも採用したい。一方で、そもそも日本全体でみてIT関連人材の割合は低いため、需要と供給のバランスが合っていません。
もうひとつの問題は、「３つのマッチング難度」問題です。３つのマッチング難度とは
① 事業戦略へのマッチ
② 業務経験へのマッチ
③ 組織文化へのマッチ
です。
１点目で挙げたとおり、デジタル人材はニーズが非常に高いため、マッチ度が低い職場、役割に固執する理由がありません。マッチしなければ転職すればいい。一方で、採用で受け入れる側は、報酬面だけではなく、①デジタル人材が魅力を感じる事業戦略を提示できるか、②デジタル人材の持つ業務経験が求めているものと本当にマッチしているか、③受け入れ、活躍してもらえる組織文化があるか、という３つのマッチングを実現させなければならないのです。
この２点の問題から、デジタル人材の採用はアクションする必要はあるもの、採用だけではデジタル人材不足を解消できないのです。特に２点目の問題は、採用してみないと分からない側面が大きいです。そのため、最初から事業戦略や業務理解、組織文化が浸透している自社社員に対してデジタル教育を行うことも必要になります。
デジタル人材育成に立ちはだかる3つの課題
そっか…人材を採用することは難易度が高いことなんだね。
だから育成を進めないといけない！ということはわかったけど、
デジタル人材の育成はなぜ進まないの？
そもそも、育てるべき「デジタル人材とは一体どんな人物像・知識・スキルを持つ人材なのか？」が明確になっていないことが最初の課題です。次に課題となるのは、「誰が推進するか」です。結果的に、多くの企業ではDX推進・デジタル推進部門がデジタル人材育成のミッションを遂行している状況がありますが、人材育成であれば人事ではないのか、各事業部門で取り組むべきではないのか、など、その推進役割を誰が担い、予算を持つのか、という課題があります。
そして、「どうやって育てるのか分からない」が最大の課題です。既に、この３つの課題を乗り越え、着実にデジタル人材育成を進めている企業もありますが、まだまだ少数です。
では、2022年時点では、どんなデジタル人材の育成がトレンドになっているのでしょうか？次回は、現在多くの企業が取り組む「デジタル変革人材」について解説しますね。
デジタル人材がどんな人なのかに加えて、
育成が必要な理由や育成が進まない理由がよくわかったよ。
次回も楽しみ！
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