デジちゅんと学ぶ！デジタル人材育成コラムVol.1 DXとデジタル人材って何？
今月から新しく「デジちゅんと学ぶ！デジタル人材育成コラム」を始めます！
このコラムでは、WORK SWITCH＋DIGITAL（ワークスイッチ・プラスデジタル）のキャラクター“デジちゅん”が「デジタル人材育成」について学んでいきます。
コラムを通して、当社が取り組んでいる「デジタル人材育成支援」の実績から求められる背景や施策の考え方、推進のポイント、事例などについて解説していきます。
第1回のテーマは、DXとデジタル人材って何？です。
DX時代のはじまり
最近「DX」や「デジタル人材」って言葉をよく聞くけど、
ちゃんとわかっていないんだ…どういうものか教えてほしいな。
ではまず、DXから説明していきますね。
「DX（デジタルトランスフォーメーション）が日本で最初に注目されたのは、経済産業省が2018年に『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』を公表したことがきっかけです。DXレポートでは、老朽化・複雑化・ブラックボックス化した既存システムが DX を本格的に推進する際の障壁となることに対して警鐘を鳴らすとともに、2025 年までにデジタル企業への変革を完了させることを目指して計画的にDX を進めるよう促す内容が記されていました。
その後、2020年から2021年にかけて『DXレポート2.0』、『DXレポート2.1』が公開され、各レポートの中で「人材」に関する課題提起がされてきました。
DXとは？
DX（デジタルトランスフォーメーション）の起源は、2004年にスウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念です。当初提唱されたコンセプトは「ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」というものでした。その後、経済産業省が2018年に以下のDXの定義を公表し、多くの企業で引用されています。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
「デジタル」とつくので、どうしても技術・システム面が先行されがちですが、DXの本来目指すところは「ビジネスモデル変革」と「組織変革」にあります。そのため、「誰がやるのか？」となった時に、情報システム部門ではなく、新たに経営直轄でDX推進部門やデジタル推進部門などが設置され、旗を振っている企業が増えています。
国内で進む3つのDX
DXはただデジタル化するだけではなく、「変革」がポイントなんだね！
具体的にはどういう取り組みがあるの？
国内企業で取り組まれているDXは、大きく分けて３つの領域に整理できます。
①プロセスDX
最も取り組まれているケースが多いのが、プロセスDXの領域です。各現場の業務の効率化、プロセス全体をデジタル化するデジタライゼーションの取り組み領域です。日本ではシステムに業務を適合させていく考え方が弱く、各現場、業務ごとにプロセスやルールをつくっていく文化が根強いため、段階的にデジタルを前提としたプロセスに移行していきつつ、継続的に業務改善に取り組む組織風土、能力開発が必要となっています。
②ワークスタイルDX
日本では2010年代後半から本格化した「働き方改革」の中で、デジタルを用いた働く環境整備が進みはじめていましたが、新型コロナの影響でリモートワークを中心に加速的に働く環境が変化しました。「デジタル上で働く」という環境整備が進み、働く個人の体験設計も、従来の物理的なオフィスだけではなく、デジタル上の働く環境も組み込んでつくっていくことが求められています。現在は、まだ過渡期で、働き方や個人の価値観の多様化が進む中、今後より変化を求められる領域がワークスタイルDXです。
③ビジネスDX
ビジネスDXは、デジタルを前提としたビジネスモデルへの変革や、デジタルビジネスの新規創出の取り組み領域です。先行している企業では、「出島」と呼ばれる従来の組織とは切り離した組織でデジタルビジネス創出に取り組むケースが事例として多いですが、徐々に出島形式の限界も見えてきている中、既存事業も巻き込む形でビジネス自体をトランスフォーメーションしていくか、という戦略設定をする企業も増えています。
以上のように、デジタル化を前提として、業務プロセスや働き方、ビジネスそのものを変革していく取り組みが様々な業界、企業で戦略的に取り組まれていますが、最大の課題となっているのが「企画・推進する人材がいない、育てられない」ことです。
DX時代の「デジタル人材」とは？
ここで必要となってくるのが「デジタル人材」なんだね！
デジタル人材についてもっと詳しく教えて！
DXの取り組みが広がる中、課題となっている「人材」の問題において、象徴的なのは2021年10月に公開された『DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術』（発行：独立行政法人情報処理推進機構社会基盤センター）で、多くのボリュームを割いて「デジタル時代の人材」について触れられた点です。それまでも、「デジタル人材の不足」については各所で課題となっていましたが、2021年後半から、数多くの企業・組織において「DX人材、デジタル人材の育成」を経営戦略課題として設定し、具体的な対策の検討が始まっています。
デジタル人材の定義は、様々な整理がありますが、当社では様々な企業の定義などを参考に「デジタル・コア人材」、「デジタル変革人材」、「デジタル活用人材」の3種で整理をしています。
次回は、このデジタル人材の整理について解説しますね。お楽しみに！
DXとデジタル人材についてもよく理解できたよ！ 次回も楽しみ！
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