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開催レポート:【DXオンライン勉強会】第7回 AI をビジネスに活かせる人材をどう育てるか?~現場社員がデジタル化を”自分ごと”にするために~

この記事は2021年11月10日(水)に開催された「【DXオンライン勉強会】AI をビジネスに活かせる人材をどう育てるか?」の開催レポートです。

▼当日の録画はこちらからご確認いただけます
https://www.persol-pt.co.jp/ws_digital/archive/

Work Switch+Digitalでは毎月「DXオンライン勉強会」を開催しています。
本勉強会では、企業が変わるために取り組むべきDXを3つのテーマ「ビジネスDX」「ワークスタイルDX」「プロセスDX」に分解し、テーマごとに現場社員がデジタル化を"自分ごと化"していくための術を学ぶ機会を提供いたします。

第7回となる今回は「ビジネスDX」に焦点を当て、「AI をビジネスに活かせる人材をどう育てるか?」をテーマに考えます。

2021年11月10日(水)、2年連続で日本一のウェブ解析士に選定されている株式会社Creator's NEXT 代表取締役 窪田 望氏をゲストにお招きし、AIをビジネスの中にどのように活かすのか、そのためにはどのような人材育成の観点が必要なのかについてお話しいただきました。

▼株式会社Creator's NEXT
https://cnxt.jp/

【グラレコ】11月DX勉強会

AI をビジネスに活かせる人材とは?

DX人材の中でもAIをビジネスに活かせる人材とはどういう人なのでしょうか。
窪田氏によると、「AIの知識を持っている人」だと十分でないそうです。

”AIの基礎知識をもち、社内の開発者やパートナー会社の窓口になれる。
マーケティングの知識を持ち、マーケットインの発想で顧客開拓ができる。”

つまり、AI×マーケティングという2つの分野を掛け算してグロースハックできる人材です。経営者目線を通して人々の痛みとなっているものを見つけ、知識を使って解決するものを作ることができる人材こそがAIをビジネスに活かせる人材なのです。

しかし、そもそもなぜAIを積極的に取り入れていく必要があるのでしょうか。

AIは自動運転や離職者予測など、私たちの生活・業務に幅広い可能性を与えています。
昨今注目を浴びている世界のユニコーン企業は、人々の痛みを解決するサービスをAIを用いて生み出し、企業は大成長しています。裏を返すと、AIを使わないと世界に置いていかれるということです。なんと、ある研究ではAIを導入しないと25%のキャッシュフローを失うと言われています。

企業にとってAIをビジネスに活かせる人材を育成することは企業の存続にも関わることなのです。

AI をビジネスに活かせる人材をどう育てるか?

窪田氏は世界の企業がどのように人々の悩みを解決しているのか、「AIビジネスモデルキャンバス」に当てはめて分析しているそうです。

AIビジネスモデルキャンバス

競合を調査する際、日本の企業は国内企業と比較しがちですが、それでは足りません。世界の企業を見ることで、今何が起きていてAIでどう解決しているのか、最新の情報を知ることができるからです。

ここで世界での一例をご紹介いただきました。

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Roivant Sciences
新薬候補でありながらも残念ながら審査に落ちてしまった薬を買い取り、AI分析することで別の用途を探し出したり、改善することで審査を通すビジネスモデルを採用しています。これによって通常の何倍も早い創薬が可能に。
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世界の状況から見えてきたことは、市場が伸びている、かつ技術が伸びている分野でユニコーン企業が出現しているということ。

今後はAIとマーケティングの両輪で世界にないものを生み出し、人々の痛み・悩みを解決していくことが重要になります。


参加者のなかに、重要性はわかったが社内のメンバーに危機感を持ってもらうにはどうすればよいのか、という声がありました。
まずはトップに世界の競合を見てもらうことで自社の状況を顧みてもらうことが第一歩です。

また、どこから学べばいいのかわからないという声も。
まずは集合研修などでゲーム感覚で学んで関心を持つことから始めるのがおすすめだそうです。また、おすすめのの資格は、AIはG検定、マーケティングであればウェブ解析士。まずは腕試しににトライしてみるのもいいかもしれません。

馴染みがないようで、私たちの生活を支えてくれているAIに興味を持つ一歩になる時間となりました。

文・グラレコ/さーや
Twitter:https://twitter.com/sayaaan1582

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2022年のDX人材育成を大予想!

【次回予告】
次回12月のDXオンライン勉強会は「2022年のDX人材育成を大予想!」です。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)より発行された「DX白書2021」を読み解き、2022年のDX人材育成を予想していきます。
DXをミッションにしている方、デジタル人材育成に取り組んでいる方、これから取り組む方、必見です。

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こちらもお待ちしております!

※記載されている情報は公開日時点での情報です。


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