【特集】大学改革における文理融合 その可能性と限界
１０月２７日、第２２回大学改革シンポジウム「文理融合教育の可能性」（国立大学協会主催）が開催された。熊本大学新聞社はプログラム後半のパネルディスカッションの招待を受け、記者が提言と質問を行った。
本シンポジウムの事例紹介およびパネルディスカッションの登壇者は、大森玲子氏（宇都宮大学 学長特別補佐 地域デザイン科学部・教授）、池田恵子氏（静岡大学 グローバル共創科学部長）、小方直幸氏（香川大学 副理事）、鏑木政彦氏（九州大学 共創学部長）の４名で、全国の教職員、研究者、学生、報道関係者など約５００名が参加した。
本稿は熊本大学新聞社の記者が傍聴と質疑応答を行った上で大学改革における文理融合の可能性と限界について論考したものである。（編集部）
文系・理系とは何か
そもそも文系・理系とは何だろうか。簡単に定義することは難しいが、よく指摘される特徴を挙げてみよう。
第一に、学問の「個別科学」化の度合いだ。トーマス・クーンは科学の特徴として「専門母型（ディシプリナリー・マトリックス）」を有することを挙げている。標準的な教科書や体系的な実験技法を備えた分野は科学化したとみなせる。その代表は物理学だ。専門母型の確立にはその教育・研究制度の整備が伴う。この観点から、理系はより科学化した分野、文系はあまり科学化していない分野という分類が考えられる。
第二に、産業界や職業団体との接続だ。ランドル・コリンズは学歴資格が職業集団を再生産するシステムとして機能することを指摘している。医学・薬学部なら医療従事者、工学部ならエンジニア、法学部なら法曹関係者といった関係だ。この観点から、理系には産業界や職業団体と接続する実学志向が強く、文系にはそうした接続が弱い傾向があるとみなされている。
第三に、ジェンダートラックだ。高校、専門学校、大学、大学院といった教育機関は卒業後のキャリアや階層を決定する。これをトラッキングと呼ぶが、そこにジェンダーバイアスをはじめとする「隠れたカリキュラム」があるという指摘がある。具体的には、中等教育以降のトラッキングで、文系トラックには女性が、理系トラックには男性が進む傾向が挙げられる。特に数理能力を重視する科学・技術・工学・数学（STEM）系の分野は、日本だけでなく欧米でも男性の進学する割合が高いとされている。
もちろん、ここで挙げた三つの特徴がすべて一貫して当てはまる分野はほとんどないが、典型的な文系、典型的な理系のイメージはできるのではないだろうか。例えば、工学は専門母型が確立し、産業界と強く接続し、男性割合が高く数理能力を重視する典型的な「理系」に、人文学は専門母型が多様かつ流動的で、特定の職業と結び付きにくく、女性割合が高く数理能力を重視しない典型的な「文系」に分類できるだろう。医学、法学、農学（生命科学）、社会科学などは典型例から外れた特徴を持っており、どの特徴を重視するかによって文理の解釈が分かれるかもしれない。
なぜ文理融合なのか
それでは、近年なぜ「文理融合教育」が重視されているのだろうか。その背景を確認していこう。
まず、中央教育審議会の答申「次期教育振興基本計画について（中教審第241号）」を確認していく。文理融合の概念を説明している記述を引用しよう。
社会の課題が多様化・複雑化する中、個々の専門知のみによる課題解決が困難となるなど、文理の壁を超えた普遍的知識・能力を備えた人材育成が求められており、人文・社会科学の厚みのある「知」の蓄積を図るとともに、自然科学の「知」との融合などによる、「総合知」の創出の重要性が指摘されている。
こうした観点から、発達の段階に応じて文理横断的・探究的な学習を推進するとともに、大学においては、これまで培われてきた専門知の深化や横断性・学際性の向上に加え、従来の学部等の組織の枠を超えた文理横断・文理融合教育を推進することが求められる。
すなわち、人文・社会科学も自然科学も両方学ぶことが求められている。もちろん初等教育では算数、日本語、理科、社会、そして英語を学ぶが、高等教育ではより専門性の高い教育を、分野を限定して行うことが「常識」だった。しかし、この答申を文字通り理解するなら、より専門性の高い諸分野を、総合的・横断的に学び続けることが求められているように思われる。
ただし、この答申はあくまで理念を述べたものであり、それを具体的にどう実現するかは各大学が決めなくてはならない。熊本大学に新設される「情報融合学環」は文理融合を謳っているので、その制度的根拠を確認していこう。「2040年に向けた高等教育のグランドデザイン（中教審第211号）」にはその具体的な提案がある。
各大学等が多様な教育プログラムの提供を実現するため、時代の変化に応じ、従来の学部・研究科等の組織の枠を越えて、迅速かつ柔軟なプログラム編成ができるようにすることが必要である。これにより、例えば学部・研究科等の組織の枠を越えて幅広い分野から文理横断的なプログラムの編成等が可能となる。（中略）
＜具体的な方策＞ 学位プログラムを中心とした大学制度
大学には、教員と学生が所属する学部等の組織を置くこととされているが、大学が自らの判断で機動性を発揮し、学内の資源を活用して学部横断的な教育に積極的に取り組むことができるよう「学部、研究科等の組織の枠を越えた学位プログラム」を新たな類型として設置を可能とする。
すなわち、学問分野の大まかな括りに準じた教育・研究組織をあらため、よりモザイク状の学位プログラムを編成できる必要がある。そこで、文部科学省は２０１９年の「学校教育法施行規則及び大学設置基準等の一部改正」により、「学部等連携課程」を定めた。
大学は学部・研究科又は学部・研究科以外の基本組織等（以下「学部等」という。）に加えて、学部等が連携して編成する教育課程（以下「学部等連携課程」という。）を置くことができるものとする。
熊本大学の「情報融合学環」はこの内容に基づいて、法学部、理学部、工学部の定員を変更し、一部の教員を異動することで「学環」を新設することとなった。もちろん、このような学位プログラムは専門母型の摺合せという面からも、職業団体への接続という面からも相性が悪い。一般論として、学部等連携課程は「理系」的な分野よりも「文系」的な分野を志向していると言えよう。
しかし、結論を急ぐ前に「時代の変化」という前提に注目しなければならない。特に強調されるのは情報技術産業（IT産業）の拡大だ。再び「次期教育振興基本計画について」から引用しよう。
高等教育段階においては、数理・データサイエンス・AIのモデルカリキュラムや教材等を全国の大学及び高等専門学校に展開させるためのコンソーシアム活動等への支援や、各大学等で実施する優れた教育プログラムを国が認定する制度を通じ、文理を問わず数理・データサイエンス・AIを自らの専門分野へ応用する基礎力を持った人材の育成を推進する。
ここで注目したいのは、「次期教育振興基本計画について」の参考資料で指摘されているIT人材の不足だ。
２１世紀になって急速に発展した情報技術産業は、製造業や建設業といった第二次産業や、医療・生命科学系の産業などと比較して、その教育制度が広く整備されているとは言い難い。また、情報技術の発展を背景としたデータサイエンスについても、産業界の需要に人材の供給が追い付いていないと考えられている。このため、プログラミングや統計技能を中心とするカリキュラムの構築を官学が急いでいるという背景がある。
データを確認してみよう。２０００年から２０年足らずで、情報サービス業の売上高はおよそ２.５倍になっている。また、その従業員も２倍以上になっている。グラフからは、２０００年前後に起こったITバブルと新型コロナパンデミック後の「ニューノーマル」による業界の活性化が読み取れる。
製造業従業者のうちおよそ１０人に１人が理工系の高等教育を受けており、また情報サービス業従業者のほとんどが高等教育を受けていると考えると、IT人材の需要はすでに製造業の半分程度はありそうだ。しかも、今後さらに増えていくと予想できる。
ここで、先ほど挙げた文理を分ける三つの特徴を、情報教育について検討してみよう。制度化された専門母型が確立していないことは「文系」的な特徴である。情報技術産業に多様な教育バックグラウンドの労働者が雇用され、特定の学部・学科との結びつきが少ないことは「文系」的な特徴である。さらに、フレキシブルでホワイトな仕事のイメージがあり、労働者の男女比の偏りが比較的小さいことは「文系」的とみることもできる。一方で、数理・論理的能力が必要とされる点では「理系」的な特徴も有している。つまり、情報教育は既存の「文系」「理系」のイメージに収まりきらず、文理融合という形容がよく当てはまる。もちろんこれは過渡的な性格であり、専門母型が確立され職業団体との接続が強固になれば「理系」的なイメージが強くなると考えられる。
情報サービス業の拡大による人材の需要は、文理融合を推進する動機の一つとなっている。大学改革シンポジウム「文理融合教育の可能性」で報告された各大学における取り組みを参考に確認してみたい。
・宇都宮大学 データサイエンス経営学部を設置（データサイエンス学系、経営学系で構成）
・静岡大学 グローバル共創科学部 人文・社会科学、自然科学、データサイエンス、アート、スポーツなどの多様な科目
・香川大学 全学的DRI教育の推進 D：イノベーションを創出する「デザイン思考」R:レジリエンスやセキュリティ等に資する「リスクマネジメント」I:デジタル社会を生きるための「インフォマティクス」
・九州大学 共創基礎科目 課題解決のための7つ道具。全員必修。①課題とイノベーション②学術研究基礎③データの収集・分析④共創のための数学⑤システム科学基礎⑥世界を理解するための歴史的視座⑦世界の様々な哲学
どの取り組みでも、データサイエンスや情報教育がカリキュラムに取り入れられていることがわかる。もちろん、「文理融合型で学ぶ」情報融合学環の創設を予定している熊本大学もその典型例である。
ハイパーメリトクラシーと圧縮された近代化
しかし、文理融合の努力を情報教育の確立や強化で片づけてしまうのは無理がある。すべてを論じることはできないが、主要な論点を二つ提示しよう。
第一の論点は、ハイパーメリトクラシーである。本田由紀は１９９０年代半ばから行われた「ゆとり教育」などの教育改革を、「近代」から「ポスト近代」への移行に伴う変化としてとらえた。すなわち、第二次産業にけん引された経済成長の終焉と、情報産業を含む第三次産業の拡大やグローバル化の進行などに伴い、共通の標準化された学習の達成という近代型能力観が創造性や協調性といった属性や環境要因を含んだ人格的評価であるポスト近代型能力観に変わっていったとする。文理融合や学際教育の努力は、標準化された専門母型の習得が、ポスト近代社会の中で十分に評価されなくなることへの応答と考えられる。再び、大学改革シンポジウム「文理融合教育の可能性」で報告された各大学における取り組みを参照してみよう。
・宇都宮大学の基本姿勢
Vison1.「行動的知性」を育成
Vision2.異分野を融合した柔軟な発想で新たな知を創造
Vision3.地域の強みを発揮するイノベーションの創出
Vision4.構成員一人ひとりの個性を活かした協働
・静岡大学 グローバル共創科学部の目的 多様な立場の人たちと共に課題解決に取り組み、総合知を創出する
・香川大学 大学院創発科学研究科 現場の課題に至近距離からコミットし、学生一人一人に創発的な融合を促す、地方国立大学の文理融合の先駆的形を提案する
・九州大学 共創学部の運営体制 学問分野の枠を超えて知見を統合し、高いコミュニケーション力により他者と協働し、課題解決を構想する
ただし、本田はハイパーメリトクラシーを日本社会に特有の病理だと考えており、能力観に基づく暗示的評価より専門性による明示的評価の方が望ましいと考えている。
第二の論点は、特に後半のパネルディスカッションで取り上げられていたが、「教養教育」あるいは「リベラルアーツ」である。文理融合はリベラルアーツの強化と言うことができるだろうか。ここでは、「文化資本」と「圧縮された近代化（工業化）」という概念を用いて、文理融合の可能性と限界を考えてみたい。
リベラルアーツは、ヨーロッパ中世において「奴隷ではない自由人の修めるべき学芸」として定められた、文法、修辞学、論理学及び弁証術、算術、幾何学、音楽、天文学の七つの学芸に由来する。これらは聖職者、法曹、医者といった公的な職業に携わる男性が身に付けておくべき知識であった。もちろん知識の内容は現代では全く異なるが、公的な職業に就くことの多い、高い社会階層に属する人々が共有し再生産する「文化資本」は現代のヨーロッパでも重要である。ピエール・ブルデューは、文学や絵画や音楽などの作品、博士号のような学歴、身体的に身についた慣習や言葉遣いが文化資本として機能し、階層を固定化すると指摘した。このリベラルアーツの歴史を踏まえた教養教育は、長い伝統の中で形成されるものであり簡単には成立しない。
アメリカでもピューリタンの入植とともに、植民地の指導者育成のためのカレッジが設立され、ラテン語や修辞学や自然哲学等を教育し、聖職者、法曹、医者の育成に当たった。１９世紀末に大学院を置く総合大学が現れる一方、大学院を置かず少人数教育に注力するリベラルアーツカレッジが成立し、幅広い学問を通してジェネラリストを養成することを目指した。ここでもリベラルアーツは文化資本として機能したと考えられる。第一次世界大戦が終結すると、その反省から有力な大学で「市民社会の育成」が掲げられ、学部教育の再編が進んだ。さらに、第二次世界大戦後にハーバード大学の掲げた「自由社会での一般教育」は、アメリカ占領下で発足した日本の新制大学にも大きな影響を与えた。
明治維新の試行錯誤を経て成立した日本の旧学制は、小学校を卒業すると、実業学校、師範学校、中学校を経て進学する専門学校、そして帝国大学に進学する旧制高校などに分かれる複線的な制度であった。この制度は進学者の階層やジェンダー、進学後の職業を反映したものだった。GHQの主導した教育改革によって、国民に平等な教育機会を提供するために、学制は小・中・高等学校のカリキュラムを統一した単線的な制度に改められた。第二次世界大戦の反省から、前述の「自由社会での一般教育」に影響を受け、新制大学には教養部が設けられた。エリートを養成した旧制高校は解体され、それを懐古する声はあったものの、制度的に復活することはなかった。そして旧制高校とは異なり、新制大学の教養部は文化資本の形成にあまり寄与しなかった。
以上の歴史はよく知られているが、その含意について踏み込んで考察してみよう。ヨーロッパでは、職業訓練を積むか大学で研究に携わるかが日本よりも早い時期に決定される。このため、大学はより研究志向で、文化資本の蓄積も起こりやすい。これは、比較的長い時間をかけて近代化を達成したために、近代的な教育制度に階層分化のシステムが浸透したからだとは言えないだろうか。
反対に、日本よりも短期間で圧縮された近代化を達成した韓国では、高等教育と職業訓練の結びつきが強く、日本では専門学校で実施されるようなカリキュラムが大学で組まれていることもある。また、欧米へのキャッチアップのために工学部の設置が急がれた歴史的背景から、日本の大学は産業界（製造業）との結びつきが強いとされる。そして、韓国の大学と産業界との結びつきは日本よりもさらに強く、有力な大企業に就職する契約学科などの制度がある。この契約学科は高倍率のエリートコースだが、文化資本の蓄積があるとは思われない。
後発国にとってより合目的的な教育制度は、つぎの2つの点に帰着する。ひとつは、実業教育を残した高等教育の大衆化による労働力の質の全体的な底上げである。その場合、教育サービスは創意工夫の涵養や個人の人格形成ではなく、基本的な知識や技能の提供となる。そしてもうひとつの特徴は、教育機関が企業や労働市場が必要とする「潜在的に有用な人的資源」を発見するための選抜装置（スクリーニング機関）になることである。（末廣 2000: 297）
１８世紀から緩やかに近代化を達成したヨーロッパ、それに続いて近代化を進めたアメリカ、１９世紀末から圧縮された近代化を進めた日本、第二次世界大戦後の極度に圧縮された近代化を達成した韓国や台湾をはじめとする東アジア諸国で、教育制度の社会的機能が異なる可能性がある。そして圧縮された近代化であればあるほど、高等教育は実学志向となり産業界と強く結びつくと考えれば、大学関係者の抱える文理融合のジレンマは多少相対化できるかもしれない。
教養教育には専門性の低下というリスクがあり、そのリスクを冒してでも幅広い教養が文化資本として回収できる見込みがなければ、あまり魅力的に映らない可能性がある。そして日本は、他の東アジア諸国と比較すれば緩やかな近代化を遂げたとはいえ、教育機関が文化資本を介した階層の再生産を行うほど成熟するには至っていないと思われる。
二つの論点を結びつけると、ハイパーメリトクラシーは、片足は後発国型の教育制度に残しつつ、もう片足を先発国側に踏み出した日本の特殊性の現れとして理解できるかもしれない。
まとめ
まとめよう。前半では、文系・理系を区分する三つの特徴を列挙し、情報産業の拡大が文理融合の動機の一つだと指摘した。後半では、ポスト近代を迎えた日本社会でハイパーメリトクラシー化が進行したこと、日本は欧米諸国と東アジア諸国の中間的な「半圧縮」（落合 ２０１３）された近代化を遂げたこと、この二つを文理融合における論点として提示した。
大学改革の議論は、ともすると中央教育審議会答申や文科省の政策と各大学の取り組みの整合性を確認する、行政手続き上重要ではあるが味気ない論点に終始しがちである。本稿が「大学改革における文理融合」というテーマに新しい視点を与え、議論が活性化することを願ってやまない。
参考文献
井上正志「P. ブルデューの 「文化資本」 概念の社会的基礎と制度的位置」『教育社会学研究』41，1986年，pp.166-181
潮木守一「欧米におけるリベラル・アーツの起源と教訓」『学術の動向』13(5)，2008年，pp.10-15
隠岐さや香『文系と理系はなぜ分かれたのか』星海社，2018年
落合恵美子「近代世界の転換と家族変動の論理」『社会学評論』64(4)，2013年，pp.533-552
クーン，T.「パラダイム再考」『本質的緊張』（安孫子誠也，佐野正博訳）みすず書房，2018年
コリンズ，R.『資格社会』（新堀通也訳）東信堂，1984年
末廣昭『キャッチアップ型工業化論』名古屋大学出版会，2000年
本田由紀『多元化する「能力」と日本社会』NTT出版，2005年
中央教育審議会『2040年に向けた高等教育のグランドデザイン（答申）（中教審第211号）』2018年11月26日
中央教育審議会『次期教育振興基本計画について（答申）（中教審第241号）』2023年3月8日
「情報融合学環について聞いてみた。」『熊本大学新聞』第219号，2023年4月10日
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