売れる状態を作る：【業績改善力】 VOL.02
文頭でお断りしておきます。この投稿は、10,000文字を越える読み物です。売上を上げる業績改善法の習得は、武道の黒帯取得のような話。本気で「売れるように事業改善したい」「組織体質を改善したい」と思っていない経営者・事業主・副業主が、軽い気持ちで読んで、冗談半分でやって、事故をしたり、怪我をしたりしないように有料マガジンにしてあります。内容も本気でやらないと業績が上がらない「売上を上げるための事業体質の改善法」なので、軽くありません。
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● Chapter-01「セーラビリティ＝販売クオリティ」
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● Section-03）「販売クオリティ」というもの
「アベる」という言葉が流行り出しています。そもそもコンサルティング業界の「隠語」として使われてきたのですが「あいつ、使えねぇからプロジェクトの実質メンバーに入れずにおこう」という意味。available（アベイラブル）。
意味としては「休暇」とか「お休み」というものですが、実質「干されている」といった意味。世界的な流行り病のお陰でテレワークが一般化した結果、ネット上のグループオンラインは立ち上がっているものの「連絡が入らない状態」。
オンライン・ワーク（テレワーク）が急速に普及してしまったせいで「ビジネススキルが高い人たちと低い人達の差」が一気に顕著に出てしまいました。たとえば25人のチームがあるとすると、このチームを動かすのは平均で、実質５名。
とても仕事ができる１人と、かなり仕事ができる人４人で、ほぼほぼ仕事は完結します。残り20人の中の15人が雑務をする。そして、残った５人がアベられてしまうという状態。このバランスは、ほぼほぼ、どの会社やアライアンスでも同じ。
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超がつくほど不景気になると、この残ってアベられている５人が最初のリストラ対象となり、もっともっと不景気になると、20人の中の15人がリストラの対象になってしまいます。実質、仕事のできる５人がいれば仕事は完結してしまうからです。
そんな乱暴なリストラなんてしたら企業が訴えられるんじゃないか？ などと思うかもしれませんが企業側もバカじゃない。雇用形態を変えることで、そうならない状態は作れるんです。たとえば、この営業マン25人と「個人契約」にする。
会社には「経営陣」と「事務処理」をする人だけ置いて、企業としての雇用人数だけを縮小する。これまで「雇用」という形だった関係を「企業と個人との取引」に変更してしまう。会社としての活動規模や、業務内容は何ひとつ変わらない。
そんな無茶苦茶な・・・と言い出す人が出てくるかもしれませんが、これが「超がつくほど不景気になった時」に「企業が法人として生き残る方法」。こういうことが、何度も、何度も、繰り返されてきました。そして、今回が４回め・・・
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ここでは「今の時代」に合わせて説明しました。ここで、過去に何が起こったのか？ 少々、古い話になりますが、それをご案内すれば、きっとみなさんがご理解くださると思います。1980年頃、今から40年も前の話になります。
ニクソンショックで円が1.5倍になり、オイルショックが２回来て泣きっ面に蜂状態の日本。さらに、プラザ合意で円の価値が２倍になりました。たった10年で、海外で100円で売れていたものの値段が、急に300円になってしまった。
原価は同じ、日本での販売価格も同じ。でも、海外での販売価格だけが３倍になった。こうなると、売れるものも売れません。その当時の日本の基幹産業は「輸出貿易」が基本。材料を海外から仕入れ、ものを作って海外で売るという産業。
当然、売れていたものが急に売れなくなるわけですから、倒産企業・廃業する個人事業も、ビックリするほど出てきてしまいました。その時に登場したのが「工場を持たないメーカー」という【新しい企業スタイル】だったのです。
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