「米国株式×インデックス投信」しかオススメできない理由【ジュニアNISA/つみたてNISA/iDeCo】
どうも。ジュニアNISAするぞうです。
本noteでは、「『米国株式×インデックス投信』しかオススメできない理由」をお伝えします。
「ジュニアNISA」だけでなく、「つみたてNISA」や「iDeCo」の銘柄選定にもお役立ていただけるので、ぜひ、最後までご一読ください。
□インデックス投信とは？
「インデックス投信」とは「市場平均（ベンチマーク）と同じような動きをする運用を目指す投資信託にて運用すること」です。
＜市場平均とは＞
日本では「日経平均株価」や「TOPIX」、米国では「S&P500」などの株価指数のことを指します。
「日経平均株価」などの指数に連動するように運用されるため、銘柄調査や選定などは省略され、機械的に運用されます。そのため、運用に係る費用（信託報酬等）が「アクティブ運用投信」と比較すると低くなります。
一方、「インデックス投信」の対になるのが、「アクティブ運用投信」です。「アクティブ運用投信」とは「独自の銘柄選択や資産配分により、株価指数等の動きを上回る投資成果を目標とする投資信託にて運用すること」です。
「アクティブ運用投信」は市場平均を上回るリターンを目指すため、市場平均と連動する「インデックス投信」を上回る運用成績が得られる可能性があります。また、市場全体が下落した場合も下落幅を市場平均よりも小さく留めたり、あるいは、プラスの収益を達成する可能性もあります。ただし、必ずしも市場平均を上回るとは限らず、運用成績が市場平均を下回ることや市場平均以上に下落することもありますが、市場平均を上回るリターンを獲得できる可能性があることは「アクティブ運用投信」の大きな魅力です。
また、「アクティブ運用投信」は市場平均を上回るリターンを目指すため、企業調査や銘柄入れ替えに伴う売買等のコストが発生します。そのため、運用に係る費用（信託報酬等）は「インデックス投信」と比較すると高くなります。
□投資のプロでも、サルに負けるって本当？
「つみたてNISA」をはじめる前に読んだ「なぜ投資のプロはサルに負けるのか？」では「インデックス投信」のすヽめが記述されています。
詳細はぜひ購入いただき、読んでいただければと思いますが、内容を抜粋してお伝えしていきます。
「なぜ投資のプロはサルに負けるのか？」の中では、市場平均をベンチマークにする「インデックス投信」よりも成果を上げている「アクティブ運用投信」は半分くらいとの記述があります。なぜ、投資のプロが運用する「アクティブ運用投信」が「インデックス投信」よりも成果が上げられていないのでしょうか。
その理由には、①株式市場が非常に効率的であるから、②手数料や信託報酬などのコストが「インデックス投信」と比べて圧倒的に高いから、の2つがあります。
▲サルに負ける理由①｜株式市場が非常に効率的である
株式市場において、株価が決まる瞬間は「ある株をより高く売りたい人」と「その株をより安く買いたい人」の提示する金額が一致したときです。つまり、プロの売り手が「こんなボロ株をこんな高い値段で売れるなんてラッキー！」と思っている一方、別のプロの買い手は「こんなピカピカの株をこんな値段で買えるなんてラッキー！」と思っているわけです。
このような市場の仕組みの中、「アクティブ運用投信」の商品数は1本だけではないので投資のプロ同士が知恵を絞って、他の商品よりも良い成果を上げるために、壮絶な競争を繰り広げています。この投資のプロには「アクティブ運用投信」を運用する人だけでなく、トレーダー(株式などの金融商品を取引し、利益をあげる仕事をする人)も含まれます。
その結果、株価は常に割高とも、割安ともいえない、絶妙な範囲のところでいつも決まるのです。このように株価は常に「正しい価格」で取引されている状態(＝効率的)になっています。
株式市場が完全に効率的で、すべての投資家がリスク回避的に完全に合理的に行動するなら、すべての投資家は市場ポートフォリオと安全資産の組み合わせしか持たないことが導けます。この前提を認めてしまえば、最も良い投資方法は市場全体に投資すること(＝インデックス投信)の結論になります。
▲サルに負ける理由②｜コストが圧倒的に高い
「アクティブ運用投信」は非常に優秀な投資のプロが血の滲むような努力(朝から晩まで必死に市場を出回る証券の価値を分析すること、朝から晩まで死に物狂いで市場にできた歪みを探すこと)によって運用されます。この努力に掛かるコストは「アクティブ運用投信」へ投資する人が「運用報酬」という形で負担しているのです。
投資のプロによって運用される「アクティブ運用投信」は、機械的に市場全体に投資をする「インデックス投信」よりもコストが掛かるのは当たり前ですよね。
この「アクティブ運用投信」に掛かる「コスト」が、「インデックス投信」に成果が負ける正体なのです。
□サルに負ける原因は自らの努力が招く
上述の2つの理由から、「アクティブ運用投信」は「インデックス投信」よりも成果が上げられないといえるのです。
ここで、勘が良い人は気づかれたかと思いますが、株式市場を効率的にしているのは、投資のプロ自身です。つまり、投資のプロが自身の成果を上げるために行う血の滲むような努力が、結果的に、株式市場を効率的にしてしまっています。
「インデックス投信」の優位性が示されているにも関わらず、「アクティブ運用投信」がなくならない理由は、人間が心理学でいうところの極めて強い「オーバーコンフィデンス・バイアス(≒自意識過剰)」を持っているからです。
数々の心理学の実証研究により、アメリカ人の90%は自分は平均よりも賢いと信じていることが証明されています。
この「オーバーコンフィデンス・バイアス(≒自意識過剰)」がなくならない限り、「インデックス投信」が最善の投資方法になるとのことです。しかし、天才物理学者アインシュタインの言葉を思い出せば、「オーバーコンフィデンス・バイアス(≒自意識過剰)」がなくなることはないでしょう。
Only two things are infinite, the universe and human stupidity, and I'm not sure about the former. （無限なものはふたつあります。宇宙と人間の愚かさ。） -Albert Einstein（アルベルト・アインシュタイン）
これからも、人間の欲望と恐怖、そして愚かさでもある「オーバーコンフィデンス・バイアス(≒自意識過剰)」によって、資本主義経済は繁栄を極めていくでしょう。
以上、私なりの解釈でした。正確な内容を知りたい人は、ぜひ、「なぜ投資のプロはサルに負けるのか？」を購入し一読ください。
□「インデックス投信」は「米国株式」一択
「インデックス投信」が「アクティブ運用投信」よりも優れていることは上述の通りですが、「米国株式」一択の理由はなぜでしょうか。
その理由は「米国株式」は強いからです。
「米国株式」の中でも「S&P500」に連動するインデックス投信を選びましょう。
S&P500とは《米国企業500社のオールスター》のことで、S&P500には《米国企業であること》、《時価総額が53億ドル以上であること》、《4半期連続で利益を上げていること》、《浮動株が発行済株式総数の 50% 以上あり流動性が高いこと》のすべてを満たす企業しか組み込まれないのです。
S&P500は年4回の組み直しが行われるため、常に最適化による組み替え(入れ替え)が激しく、世界最強で健全な指数になっています。
S&P500の年平均利回りは約9.7%です。
また、1990年末を基準として、米国の「S&P500」と「TOPIX(東証株価指数)」の推移をグラフで比較してみましょう。
グラフを見てみると、その違いは一目瞭然です。この30年間で「S&P500」が9倍以上に上昇しているのに対し、「TOPIX」は30年前の株価にさえ達していません。もちろん日本株も個別銘柄を見ると値上がりしている銘柄もたくさんありますが、市場全体の平均では成長していないどころか、マイナスになっています。
このため、「米国株式×インデックス投信」しかオススメできないのです。
もっと詳しく「米国株式」にすべき理由が知りたい人は、 #世界最速で日経新聞を解説する男 セカニチさんのnoteをチェック！
□オススメ銘柄
オススメする《楽天証券》と《SBI証券》で買うべきは以下の銘柄です。
《楽天証券の場合》
☞ eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
※運用コスト(信託報酬)/年：0.0968%以内
《SBI証券の場合》
☞ SBI・V・S&P500 インデックス・ファンド
※運用コスト(信託報酬)/年：0.0938%以内
同じS&P500のインデックス銘柄であっても運用コスト(信託報酬)に差があるため、上記2銘柄の選択しないと《損》です。
同じペットボトルの飲み物を《スーパー》でなく《コンビニ》で買ってしまうのと同じぐらいの《損》！いや、20年後には、それ以上の《損》！
さいごに
投資の神様とも言われるウォーレン・バフェットも「90%をS&P500インデックスファンドに投資するべきだ」とアドバイスしています。
My advice to the trustee could not be more simple: Put 10% of the cash in short-term government bonds and 90% in a very low-cost S&P 500 index fund. (I suggest Vanguard’s.) I believe the trust’s long-term results from this policy will be superior to those attained by most investors – whether pension funds, institutions or individuals – who employ high-fee managers.
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