石倉秀明

山田進太郎D&I財団COO | Alternative Work Lab所長。…

石倉秀明

山田進太郎D&I財団COO | Alternative Work Lab所長。慶應義塾大学大学院政策メディア研究科修士課程在籍。2023/11までキャスター取締役。書籍4冊出版。 LiveNews α、Abemaヒルズコメンテーターetc

マガジン

  • #スタートアップ 記事まとめ

    • 1,561本

    スタートアップが手がけたnoteが集まるマガジンです。スタートアップが読むべき、知るべきnoteも選んでいきます。

  • Alternative Work Lab Letters

    リモートワークや新しい働き方について研究、分析し、労働バイアスを解くことを目指すAlternative Work LabのNews Letterです。定期的に働き方に関するニュースや解説を書いていきます。

  • キャスター通信

    • 60本

    フルリモート組織の株式会社キャスターのリアルな情報を発信していきます。

  • ぐんぐん採用ができるようになるnote

    • 209本

    採用手法や働き方の多様化など人事に求められる能力やスキルは高くなっています。取り巻く環境が劇的に変化している採用や人事のしごとについて考えていきます。

  • 石倉秀明のしごとnote

    リモートワークや働き方に限らず、毎日頑張って働いている方に対して、考え方のヒントになったり、少しでも気持ちがラクになるようなことを書いていきたいと思います。

最近の記事

2024年度前半に注目された働き方「日本版ライドシェア」 - Alternative Work Lab Letters -

2024年に入ってから働き方改革は引き続き行われており、さまざまな法案が施行されるなどしています。その中でも大きく話題となったのは以下の3つではないでしょうか。 1、2024年問題と呼ばれる「製造業」「運送業」などの残業時間規制 2、メルカリハロやリクルートなどの参入による「スポットワーク」の拡大 3、日本版ライドシェアの開始 もちろん、それ以外にも変化はありましたが、この3つが非常に大きな変化として挙げられるのではないかと思います。今回はその中でも「3」の日本版ライドシ

    • 金曜日はできるだけオフィスに行きたくない - Alternative Work Lab letters -

      2020年にはじまったパンデミックにより世界的にリモートワークの導入は急速に進みました。 パンデミックが落ち着いた今でも、それなりの割合企業がリモートワークを正式な働き方の一部として取り入れ、従業員の柔軟な働き方を支援しています。 リモートワークの普及により、通勤時間の短縮、業務効率の向上、ワークライフバランスの改善など、さまざまなメリットが実現されていることは世界的にコンセンサスがあるでしょう。 その中でも「ハイブリッドワーク」と呼ばれる、曜日によってリモートワークとオフ

      • シンプルにすれば事業は伸びる

        2015年から約8年取締役をやってきてなんとか上場できる規模にまでなりました。その後山田進太郎D&I財団のCOOとしてSTEM領域のジェンダーギャップ解消に取り組んでいますが、個人的にいくつかの会社の事業をお手伝いもしています。 その中で自分が提供していることはなにか?なにができるのか?を考えると「シンプルにする」ことだなと思います。 そして、シンプルにすることで事業が伸びる、会社が成長するお手伝いをしています。 実際、お手伝いしている会社が短期間で3倍の売り上げになるな

        • リモートワーク実施率定点調査2024年4月 - Alternative Work Lab Letters -

          Alternative Work Lab(以下、AWL)では、世の中に公開されているオープンデータを用いて定期的にリモートワークの実施率についてのレポートを行っていく予定である。 今回はその第一回として2024年4月末時点での公開データを用いたレポートを行う。 集計の前提 リモートワーク実施率は各企業や自治体が行っているが、企業への質問紙調査を用いてるものが多い。私たちも実施率を定点観測していくために、質問紙調査なども検討したが、公開データを利用し、そこから実施率を推論す

        2024年度前半に注目された働き方「日本版ライドシェア」 - Alternative Work Lab Letters -

        マガジン

        • #スタートアップ 記事まとめ
          1,561本
        • Alternative Work Lab Letters
          10本
        • キャスター通信
          60本
        • ぐんぐん採用ができるようになるnote
          209本
        • 石倉秀明のしごとnote
          21本
        • それいけbosyu1期生 メンバーマガジン
          7本

        記事

          日本にUI/UXデザイナーは何人いるのか - Alternate Work Lab Letters -

          今回のAlternative Work Lab Lettersでは日本にいるUI/UXデザイナーの総数について、現在にあるデータから推測してみたいと思います。 UI/UXデザイナーだけのデータがないのでWebデザイナーの数を推測し、そこから考えていきます。 総数の推計 特定サービス産業実態調査 こちらを使ってデザイン業務に就いている人、その中でもデザインファームや制作会社で働く人を出します。平成26年のデータですが、 デザイン業:3586人 です。この中にはいくつかの

          日本にUI/UXデザイナーは何人いるのか - Alternate Work Lab Letters -

          つながらない権利とジェンダーギャップ - Alternative Work Lab Letters -

          人的資本経営の重要性が大きくなり、働き方、職場での仕事のあり方についてのイベントや記事を毎日のように目にするようになった。実際に以前に比べ、働き方に関する関心度は高くなっているだろう。そんな中でリモートワークの普及とともに多くの会社でフレックスタイム制など、フレキシブルな時間で働くことが当たり前の権利のように普及してきている。 私も子供がいるが、子供がいると中抜けしたり送り迎えの時間の調節などがしやすくフレキシブルな働き方は必須とも言えると感じるし、子供がいなかったとしてもそ

          つながらない権利とジェンダーギャップ - Alternative Work Lab Letters -

          リモートワークを言い訳にしない。怪しい会社を避けるために - Alternative Work Lab Letters -

          先日、このような記事が出ており、話題になっていた。 詳細は読んでいただければと思うが、要約すると ・大手求人サイトで見つけた完全在宅の求人に応募し、採用された ・しかし、その会社から2か月間給与が振り込まれなかった ・オンライン越しに人格否定のような言動を受けた ・その他の社員も給与未払いなどが発生していた などといった内容である。 記事では「完全在宅の仕事ができることによって社員の使い捨てがしやすくなっている」と警鐘が鳴らされていた。しかし、この問題の本質は果たして「

          リモートワークを言い訳にしない。怪しい会社を避けるために - Alternative Work Lab Letters -

          リモートワーク実施率定点調査2024年1月 - Alternative Work Lab Letters -

          Alternative Work Lab(以下、AWL)では、世の中に公開されているオープンデータを用いて定期的にリモートワークの実施率についてのレポートを行っていく予定である。 今回はその第一回として2024年1月末時点での公開データを用いたレポートを行う。 集計の前提 リモートワーク実施率は各企業や自治体が行っているが、企業への質問紙調査を用いてるものが多い。私たちも実施率を定点観測していくために、質問紙調査なども検討したが、公開データを利用し、そこから実施率を推論す

          リモートワーク実施率定点調査2024年1月 - Alternative Work Lab Letters -

          約6人に1人が運用型求人広告で転職。採用業務は「専門職」に - Alternative Work Lab Letters -

          2010年代後半から、採用活動において採用担当者に求められるスキルや働き方が少しずつ変わってきていることを実感している人は少なくないだろう。それは、本格的な「ダイレクトリクルーティング」時代の到来、そして求人広告が運用型にほぼ全面的に移行していることに起因している。。 2000年代までは、企業が採用活動で応募者を獲得するために行うことは、「大手の求人媒体になるべく大きな広告枠を出稿する」もしくは「人材紹介会社に求職者の紹介を依頼する」などが主であった。そのため、当時の採用担

          約6人に1人が運用型求人広告で転職。採用業務は「専門職」に - Alternative Work Lab Letters -

          2024年の働き方トレンドvol.2 - Alternative Work Lab Letters -

          先日掲載したvol.1に続き、2024年の働き方で起こる変化、トレンドについて議論していく。 従業員のリスキリング2つ目のトレンドはリスキリングである。リスキリングの重要性はここ数年叫ばれてきたが、いよいよ企業が従業員のリスキリングに対しての投資が本格化する年になるのではないかと思っている。 先日デロイト社が発表した「スキルベース組織」によれば、企業はジョブ(職務)ではなく個人のスキルを中心にした新たなモデルに移行していると述べられている。少しわかりにくいので、スキルベー

          2024年の働き方トレンドvol.2 - Alternative Work Lab Letters -

          2024年の働き方トレンドvol.1 - Alternative Work Lab Letters -

          Alternative Work Labは2023年12月に株式会社キャスター内に設立し、リモートワークや新しい働き方について研究、分析し、労働バイアスを解くことを目指している。今後、定期的にnoteやAlternative Work (株式会社キャスターのオウンドメディア)を通じて働き方についての最新情報やコラムを発信を行なっていく予定である。 vol.1となる本記事では、2024年の働き方についてのトレンドについてのコラムを書いていきたい。 ギグワーク2024年の働き

          2024年の働き方トレンドvol.1 - Alternative Work Lab Letters -

          売上を100倍にするのにやってきたこと

          2023年11月29日の株主総会を持って7年以上務めてきた株式会社キャスターの取締役を退任しました。業務委託で手伝ってた期間も入れると8年以上、キャスターの経営や事業に携わってきたわけですが、その間に売上は100倍以上、従業員も50倍以上になりました。 私が管掌した範囲は広いのですが、比較的新しい事業の立ち上げ、既存事業で伸び悩んでるところの立て直し、営業やマーケなどレベニューを最大化するミッションが多かったです。 今回は、100倍以上に会社をしてきた中で、どんなことを考え

          売上を100倍にするのにやってきたこと

          労働バイアスの排除を目指す「Alternative Work Lab」を設立しました

          先日のプレスリリースでもお知らせしましたが、 取締役を退任し、Alternative Work Labを設立し、所長に就任しました。 Alternative Work Labはリモートワークや新しい働き方について、調査、分析、研究を行い、その結果を社会に広く共有することで、ワークスタイル、マネジメントなどあらゆる「労働バイアス」を排除していくことを目的としています。 労働バイアスというのは私たちの造語ですが、「〜しなければならない」「〜の方がいいに決まっている」など働く上

          労働バイアスの排除を目指す「Alternative Work Lab」を設立しました

          業績伸びないなと思ったときは大体アレが足らない

          なかなか有料noteの更新まで手が回らず、noteさんに「そろそろ書かないと有料マガジン廃刊にするぞ」という叱咤激励のメッセージをいただいたので、なんとか頑張って書く。

          ¥800

          業績伸びないなと思ったときは大体アレが足らない

          ¥800

          3ヶ月90Englishをやってみた

          2ヶ月前に90Englishをやってるよ、というnoteを書きました。こちらです。 その後、2ヶ月さらにやってみて当初の計画通りまず初回の3ヶ月を終えました。トレーニングの内容は変わらず ・週3回、1回30分コーチと英会話トレーニング ・毎日TEDを使ってのシャドーイング ・毎日1つの英作文 です。ただ、英作文は毎日テーマがありそれについて書くのですが、だんだんテーマが抽象的なにっていったり、TEDも題材の動画が難しくなっていきます。とりあえず早っ!みたいな笑 ただ、

          3ヶ月90Englishをやってみた

          共感や納得は必要か

          仕事をしていると「メンバーの納得が得られない」「社内のメンバーに共感を得るのが難しい」などの言葉を聞くことがある。 経営陣やマネジメント職に付く人が、なにか新しいことにチャレンジしようとする時に直面する課題である。 現状の課題に直面すると既存のやり方を変えたり、目的を変えたり、KPIを変えたり、ときには事業をピポッドしたりすることがあるが、その際に社員や部下に説明することが求められる。 ただ、その場合に社員や部下がどれだけ新しい方針ややり方に納得するか、共感するかはわからな

          ¥500

          共感や納得は必要か

          ¥500