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なぜ少子化で若者は減っているのにメディアで「Z世代」が連呼されるのかを考える回。

どうも、ゑんどう(@ryosuke_endo)です。

ちょっと手が空いた時間にニュースをザッピングしてると、いわゆる経済系の話題を取り扱うメディアで「Z世代」と目にしないことがありません。

いつぐらいから話題にあがるようになったのかなぁ…と気になったので、Google Trendsで検索量がどんなもんなのかを過去5年間の傾向を見てみましたら、2021年3月にポンっと跳ねて以降、継続的に話題にというか、取り扱われるようになってきたことがわかりました。

https://trends.google.co.jp/trends/explore?date=today%205-y&geo=JP&q=Z%E4%B8%96%E4%BB%A3&hl=ja

しかしですよ。

日本って、少子高齢化が叫ばれて社会問題として認識されてるじゃないですか。Z世代だなんだっていったところで、彼らは人口動態的に主流にはなり得ないわけで、それを経済系の話題を取り扱うメディアが取り扱うことの意義がいまいち納得できないんですよね。

そりゃね、いずれは主要な消費者層になる人たちだってことはわかりますし、将来的には労働市場における主役を張る世代なのかもしれませんよ。それはわかっているんですが、だからと言って今の40歳以上の人たちから見れば多勢に無勢なわけで、そんな人たちを扱ったところで何の意味があるのか腑に落ちません。

第一、「Z世代は〇〇」みたいな言説が苦手なんですよね。なんだか血液型占いを盲信する人たちを見ているような心地悪さを抱かざるを得ないのは、ぼくがB型だからでしょうか。

だから、ちょっと考えてみることにします。

どうして母数が少ないZ世代を取り上げるのか

取り扱うメディアの立場で考えてみると、経済的な観点って広いんですよね。

消費行動のこともあれば、労働市場への影響も考えられるし、社会的・文化的な側面から捉えることもできます。これって世代に限らない話題ですし、じゃー何でもかんでもZ世代一色なのかっていうとシニア世代や子育て世代のことを扱ってもいますから、ただただ「若者世代」っていうよりもキャッチーな印象がある「Z世代」って付けた方がいいからってことなんでしょうね。

実情からしても、若い人たちってのは気づいた頃からスマートフォンがあって、コミュニケーションはテキストのチャット形式が中心の、あらゆるテクノロジーに触れることが前提の生活を送ってきている人たちですから、新たな消費傾向を持っている人たちだと言えます。

企業側からしたら、多様な商品やサービスを開発・展開することで売上を立て、利益を確保しなければいけませんから、いずれは主要な消費者層になると考えられるZ世代に向けて投資と位置付けて彼らの要望に応える姿勢をとっていかなければ、長期的な利益の確保ができないと考えるでしょう。

Z世代が終われば、また次の世代に焦点を当て、少しずつ主要となる消費者層をシフトし続けていくことによって長期的な存続を目指すわけです。

あらゆる製品やサービスを提供する企業側がそうした努力をするのであれば、メディア側も取り扱わないわけにはいきません。母数が小さいからといって見限ってしまうと、情報の受け取り手に「シニアの話ばっかり…」と、うんざりされてしまうんでしょう。

なるほど、そういうことであれば納得ができそうですね。

子ども一人当たりの投資金額は上昇傾向

ただ、Z世代の母数が少ないからといってバカにできない部分もあります。

厚生労働省の「2022(令和4)年 国民生活基礎調査の概況」をみてみると、1986年には児童のいる世帯が46.2%と約半数の世帯は子どもが各世帯に存在していたのに、2022年時点では18.3%です。およそ5世帯に1世帯にしか子どもがいなくなっています。

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa22/index.html

子どもの数が減っていることは減っているものの、子ども一人当たりの支出自体は増えているんですよね。

以下は、ソニー生命保険株式会社が2023年3月9日に発表した『子どもの教育資金に関する調査2023』です。この中に、習い事や家庭学習、教室学習などにかける費用(学校外教育費)の支出状況をまとめた項目があり、こちらは年々上昇傾向にあります。

https://www.sonylife.co.jp/company/news/2022/nr_230309.html

子どもの数が減っているものの、子どもにかける教育費用は高額化していっているってことを踏まえると、今後も子どもに対するお金はドンドンと使われるでしょうし、その金額も高額化していくことが予想できます。

つまり、Z世代をはじめとした若者たちは減少していくし、出生数からして、これからも増えていくことは2024年時点ではあり得ないものの、その人たちが家族を持ち、子どもと暮らすようになると、そこには結構な消費行動が生まれそうだよってことが想像できるんですよね。

だったら、Z世代だとか若い世代に向けて注目が浴びるようにメディアが話題として取り扱うことも理解できますし、企業がその世代に向けた投資として事業活動を行うことも納得がいくと言えます。

"変化への適応"なんだろうと理解した

社会構造って変化するじゃないですか。

少子高齢化だなんだって叫ばれるようになってから30年以上は経過していますが、そこに適応している企業とそうでない企業とがあるわけで、適応できない企業は事業を存続できないから潰れていくしかありません。

別に少子高齢化だけが社会構造だなんて述べるつもりは毛頭ありませんが、あらゆる事柄への適応ができるかどうかが適者生存の世界では必要となってきます。

それは経済的なものもそうですし、文化的なトレンドを捉えることもそうでしょう。政治的な動向も若い世代に向けて働きかけなければ将来性が見込めないからこそ、それなりに若い世代にも目を向けている様相を醸し出さなければいけないわけです。

別にZ世代だけを取り扱っていれば安泰なわけではなく、あらゆる変化を理解し、そこに向けた対応を考え実行できるかどうかが重要なのであって、そういった状況や環境の変化をいち早く収集しなければ生き残れないってことなんでしょうね。

なんていうか、危機感みたいなものから「こういって変化が起こってきてるぞ!」「みんな、注意しろ!」なんて具合に、おじさんとおばさんたちが必死に現代を生き抜こうとしているし、将来への準備をしているんだと考えたら納得が行きました。

みんな、必死なだけなんですね。

おわりに

かなり無責任なことを書いてきた自負がありますが、自分の中で腹落ちしたので随分と気持ちがいいです。

いろいろとご意見がある方もいらっしゃるのでしょうが、賞味3、40分でダダダっと書いてきたものですから、そんなものにそこまでの質を求められても困ります。

これ、あくまでも趣味ですからね。悪しからずってやつです。

ではでは。
ゑんどう(@ryosuke_endo)


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