自転車屋の開業はやめとけ?需要・将来性をデータとイラストで可視化してみた【市場分析】
どもー。
分析太郎です。
今回は自転車屋の
市場分析レポートです。
仕事の将来性を把握する上で
市場分析は必要不可欠です。
起業するにせよ転職するにせよ、
将来性を把握しておかないと、
キャリア選択で痛い目を見ます。
なので分析太郎が、
データとイラストを駆使して、
将来性を分析しました。
それでは、見ていきましょう。
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【前編】自転車屋の将来性
まずは需給バランスを理解する
前編では、自転車屋業界の
将来性を確認していきます。
その前に、需給バランスについて説明します。
世の中には様々な市場があり、
その中でお金が取引されています。
そして市場の中には、
供給(事業者)と需要(お客様)が
存在します。
これらを釣りで例えるなら、
市場=釣り堀
供給=釣り人
需要=狙っている魚
と言えます。
そして、需要と供給にはバランスがあります。
イラストにするとこんな感じです。
本レポートでは、
自転車屋市場が4つのうち
どこに分類されるかを、
行政機関と業界団体のデータを
フル活用して考察していきます。
それでは、本題に話を移しましょう。
自転車市場の供給の推移
それでは、自転車屋市場の
需給バランスを確認しましょう。
まずは供給から確認します。
ここでの供給は、自転車屋の
・店舗数
・従業者数
の2点について見ていきます。
はじめに、
店舗数から確認しましょう。
「新設」「存続」「廃業」ごとに
色分けをしてみました。
グラフを作成しました。
2009年と2021年を比較すると、
事業所数は35%減少していました。
グラフを見ると、
どの年も新設事業所より
廃業事業所の方が多いですね。
従って、
全体の数は減少傾向にあるようです。
廃業事業所は、
年平均で893事業所あるようです。
毎年893ヶ所の自転車屋が何らかの理由で
廃業しているということですね。
儲からないからという理由での廃業は
避けたいところですね…。
では、
従業者数はどう推移
しているでしょうか。
グラフを作成しました。
2009年と2021年を比較すると、
従業者数は17.6%減少していました。
事業所に加えて、
従業者も減少しているようですね。
供給のデータを
簡単にまとめると、こうです。
・自転車屋の数は減少傾向
・自転車屋で働く人の数も減少傾向
つまり、
自転車市場における供給力は
数としては縮小していると
考えてよさそうです。
従って現時点では、
先ほどの四分類では
このどちらかに分類されるのでは
ないでしょうか。
では、需要はどう
推移しているでしょうか。
確認していきましょう。
自転車屋市場の需要の推移
それでは、
自転車屋市場の
需要がどう推移しているか
確認していきましょう。
まずは、
そもそも自転車屋というビジネスの
市場規模が拡大しているかどうか
確認しましょう。
グラフを作成しました。
おー!
自転車の市場規模は
拡大傾向にありました。
つまり、
自転車屋市場という釣り堀で
魚がどんどん釣れている
ということですね。
非常にいい調子です。
自転車屋が減少しているので、
一店舗あたり平均売上高も
増加傾向にありました。
グラフを作成しました。
おおー!
すごくいい調子で
推移していますね。
もう少し、時間軸を広げて
確認してみましょう。
1960~2018(58年間)の
自転車出荷金額の推移を
確認してみます。
経産省のHPより
グラフを引用しました。
出荷金額は、
1990年代前半で最盛期を迎え、
そこから減少しつつありましたが、
2006年頃から、再び増加傾向に
あるようです。
では、
なぜ自転車の需要は
再び増加しつつあるのでしょうか。
その大きな理由の一つが、
電動アシスト車需要の拡大です。
生産動態統計調査(経済産業省)より、
種類別の自転車販売台数の推移を
表グラフにしてみました。
ママチャリなどの販売台数が
減少する一方、
電動アシスト車の販売台数が
急上昇しています!
そして2018年、ついに
軽快車と電動アシスト車の
販売台数が逆転しました。
販売台数増加に伴い、
販売金額も増加していました。
表グラフを作成しました。
すごい勢いで伸びてますね…。
特に見てほしいのが、
完成自転車の各年ごとの売上構成比です。
推移をグラフにしてみました。
2021年は
完成自転車の売上のうち8割は
電動アシスト車が占めているんです。
すげぇですね💦
出荷販売金額の推移グラフで、
2011年の値を指数値100とした場合、
このような形で推移しています。
グラフを作成しました。
すごい勢いです。
この需要に応えるように、
電動アシスト車に特化した専門店も
あるようです。
こちらの自転車屋、
2011年にオープンし、
現在では愛知、大阪などの主要都市に
7店舗を構えているようです。
まさに、
電動アシスト車需要を
うまく捉えた経営戦略ですね。
先日、調査も兼ねて
最寄りのあさひサイクルに
行ってみたのですが、
1階は8割が電動アシスト車、
2階にスポーツバイクや
子供自転車が並んでいました。
売り出したい意欲が伝わりますね。
さて、これだけ注目されているということは、
ネットで電動アシスト車を検索する人も
増加しているのでしょうか。
その点を確認してみましょう。
世間一般的には、
「電動アシスト車」よりも
「電動自転車」というワードの方が
馴染んで使われているような気がします。
そこで、「電動自転車」という
ワードの検索人気度の推移を確認
してみましょう。
グラフを作成しました。
電動アシスト自転車が
市販され始めたのは、
1993年のことだそうですから、
着実に人気が高まってきていますね。
また、その後押しをするように、
電動アシスト車の購入に際し
補助金を出す自治体も出てきている
ようです。
一覧を表にまとめました。
補助金は基本的に、
国や自治体が
何かを推し進めたい場合に
発行されます。
電動自転車に関する補助金は、
主に子育て支援を推し進める目的として
発行されているようです。
確かに電動アシスト車は、
幼稚園・保育園の送迎や、
近場の買い物には最適ですね。
ぜひ、他の自治体でも
補助金を発行して欲しいですね。
ですが!その一方で、
結果的に自転車の購買意欲を
削ぐ恐れがある取り組みを、
国や自治体が推し進めつつあります。
それが、シェアサイクルです。
シェアサイクルは自転車屋の敵か?
シェアサイクルとは、
利用者が必要に応じて一定の
エリア内で自転車をシェアし、
料金を支払って利用する仕組みです。
街中で見かける方や、
実際に利用された方も
いらっしゃるのではないでしょうか。
シェアサイクルがあれば、
自腹で購入せずとも
その都度自転車に乗れるので、
仕組みが充実するほど自転車の
購買意欲が下がる恐れがあります。
そして、
シェアサイクルを推進する自治体は
増加傾向にあります。
グラフを作成しました。
この推移が継続すれば、
シェアサイクルはより多くの地域に
浸透していくでしょう。
では、シェアサイクルの普及は
電動アシスト車需要で拡張している
現在の自転車屋市場に
ネガティブな影響を及ぼすのでしょうか。
先に個人的な結論を言えば、
シェアサイクルの普及は、
少なくとも電動アシスト車の需要には
ネガティブな影響を及ぼさないと考えています。
その点を確認するためには、
電動アシスト車、シェアサイクルの
利用者層を整理してみましょう。
まずは電動アシスト車に関して。
電動アシスト車のマーケットについて
詳しく記載された下記サイトから
引用します。
上記抜粋を要約すると、
電動アシスト車の利用者は主に
・子持ち主婦層(20~40代・女性)
・高齢者層(60代〜・男女)
の2つに大別することができます。
わかりやすく、
めちゃくちゃざっくり色分けすると
こんな感じです。
では、
シェアサイクルの利用者層を
確認してみましょう。
大阪府豊中市は2022年に、
シェアサイクルの社会実験に関する
報告書をまとめています。
(下記リンクをご参照ください👇)
その報告書によれば、
全体の6割は男性が利用しており、
年齢層は20~50代が90%を
占めると報告されています。
つまりシェアサイクルに関して、
少なくとも豊中市についてはですが、
メインの利用者層は男性であり、
60台を超える高齢者はあまり
利用していないようです。
また、下記サイトにて、
シェアサイクルに関する
全国的なアンケート調査が
行われていました。
そのデータによれば、
利用率が全体平均の4%を超えているのは
20~40代の男性でした。
また、こちらの記事でも、
30~40代男性の利用が増加と
記載されています。
これらの情報をもとに、
わかりやすく塗り分けすると
ざっくりこんな感じです。
上の表から、
ざっくりではありますが、
電動アシスト車とシェアサイクルの
メインの利用者層は、
バッティングしていないことが
考えられます。
従って、
シェアサイクルが普及しても、
電動アシスト車の需要には
あまり影響がないと考えられる
のではないでしょうか。
唯一の懸念があるとすれば、
シェアサイクルの自転車が
電動アシスト車になれば、
まだまだ先行きはわからんですね…。
いずれにしても。
いい調子ですね、自転車屋市場。
「軽快車」「その他」の自転車が
伸びていないので、
電動アシスト車をどう販売するかが、
今後の戦略の鍵になりそうです。
さて、需要のデータを
簡単にまとめると、こうです。
自転車の需要は拡大傾向にある。細分化すると、ママチャリやマウンテンバイク・ミニサイクルは減少傾向にある一方、電動アシスト車の需要が急激に拡大しつつある。シェアサイクルが普及しつつあるが、少なくとも電動アシスト車のメインの利用者層はシェアサイクルのそれとはバッティングしない。今後も需要は拡大する可能性が高い。
データが出揃いましたね。
それでは、結論に入ろうと思います。
分析太郎の結論
まとめると、
自転車屋市場の
需給バランスはこうです。
【供給】
自転車屋の数は減少傾向。
自転車屋で働く人の数も減少傾向。
【需要】
自転車の需要は拡大傾向にある。細分化すると、ママチャリやマウンテンバイク・ミニサイクルは減少傾向にある一方、電動アシスト車の需要が急激に拡大しつつある。シェアサイクルが普及しつつあるが、少なくとも電動アシスト車のメインの利用者層はシェアサイクルのそれとはバッティングしない。今後も需要は拡大する可能性が高い。
結論を出しますね。
需給バランス四分類で言えば、
ここに当てはまりつつあるのでは
ないでしょうか。
釣り堀(=自転車屋市場)の中で、
釣り人(=事業所数・従業者数)が減る一方、
魚(=単価の高い電動自転車ニーズ)が
増加傾向にあることから、
このような結果になりました。
いかがでしたでしょうか。
今回は、自転車屋の市場分析を行いました。
ただ、これは日本全体の需給バランスであり、
当然ですが地域によって偏りが生まれます。
日本は他国と比較しても、
地域によって文化が特色が
段違いに異なります。
従って、
日本全体だけでなく、
さらにお住まいの地域についても
詳しく分析する必要があります。
そこで後編からは、
自転車市場のレッドオーシャン・
ブルーオーシャンな都道府県を
特定していきます。
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ここまで読んでくださった皆様が、
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