長島 和弘

“荒れ相場に強い”株式評論家。立花証券を経て、金融会社や株式の報道機関等でレポートの執…

長島 和弘

“荒れ相場に強い”株式評論家。立花証券を経て、金融会社や株式の報道機関等でレポートの執筆・株式講演会の講師など幅広く活躍。2020年より投資顧問会社SQIジャパンの金融コンサルタントとして従事。2008年にマネー誌のベストアナリストランキング1位を獲得。
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『“一歩先読む”テーマ株レポート』について

株式投資は「美人投票」よく「株は美人投票」と言われます。 有名な経済学者のケインズは、玄人筋の行う投資は、投票者が100枚の写真の中から最も容貌の美しい6枚を選び、その選択が投票者全体の平均的な好みに最も近かった者に賞品が与えられるという新聞投票に見立てました。 各投票者は、自身が最も美しいと思う写真を選ぶのではなく、他の投票者の好みに最もよく合うと思う写真を選択しなければならないことを意味しています。 株式投資に関しても、市場参加者（＝投票者）の多くが、値上がりするであろ

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    • 日経平均株価は2万8000円回復、「統一地方選」で株主構成が注目に

      先週のマーケット振り返り米地銀シリコンバレーバンクの破綻、スイスのクレディ・スイス・グループの経営不安の高まりによる金融システムへの不安がひとまず後退したため、買い戻し、年度末を意識した思惑的な買いも入り日経平均株価は2万8000円を回復しました。 米国株式市場では、2月の米個人消費支出（PCE）物価指数の伸び率が市場予想を下回ったことから、インフレ懸念は後退し、米連邦準備理事会（FRB）による利上げが長引くとの懸念が和らいだため、ダウ工業株30種平均は3営業日続伸となりま

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      • 指数自体は底堅く推移、「チャットGPT」関連株は俄然注目

        先週のマーケット振り返り米地銀シリコンバレーバンクの破綻、スイスのクレディ・スイス・グループの経営不安の高まりによる金融システム不安の影響を注意深く見極めようと、3月期末を控え「処分売り」が膨らみ上値の重い展開となっています。 22日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で23年末の政策金利見通しが据え置かれたことで、米長期金利が低下、円高が進行し、輸出関連の一角が軟調に推移しました。 このような中、注目すべきは日経寄与度の高い半導体関連が強含む動きを示したこと。【8035】

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        • 半導体・AI関連に再度注目、ＳＶＢ破綻の影響を注視

          先週のマーケット振り返り米銀行持ち株会社ＳＶＢフィナンシャルグループの破綻を機に信用不安が広がった。経営不安が高まった米中堅銀行に対して大手11行が預金を提供する異例の措置を決めたと報じられている。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）からの借入額はリーマンショック時の1.4倍に膨らむと見られており、そう簡単に信用不安は払拭されそうにないと思われる。 日本国内の金融システムには直接の影響は出ていないようですが、これまで金利上昇を背景に債券売り・銀行株買等のポジションを取っていたヘッ

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          戻り一巡、物色の方向が出てくるか見極めへ

          先週のマーケット振り返り日経平均採用寄与度の高い銘柄では、【9983】ファーストリテイリング、【6954】ファナックが上昇一服と感じがしますから、黒田日銀総裁が任期満了となる4月8日前後まで物色の方向が出てくるか見極める段階となりそうです。 今週の注目テーマと関連株注目される材料ですが、11日付の日本経済新聞朝刊が「東京電力福島第1原子力発電所の事故処理費用が膨張を続けている。会計検査院によると2021年度までに約12兆円が賠償や除染、廃炉作業などに措置された。賠償や除染な

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          戻り一巡、物色の方向が出てくるか見極めへ

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          需給は改善、相場をけん引するような銘柄が出るか注目

          先週のマーケット振り返り3日の東京株式市場は、中国景気の回復に対する期待感が高まり、日経平均株価は反発しました。 日経寄与度の高いところでは、【9983】ファーストリテイリングが国内既存店売上高2ケタ増を好感し、続伸。【6954】ファナックが中国関連として見直され、昨年1月6日につけた昨年来高値を視野に入れる等、指数を押し上げる動きが見られました。 他の日経平均採用銘柄では、【1801】大成建設、【1812】鹿島建設、【1928】積水ハウス、【2768】双日、【3405】

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          需給は改善、相場をけん引するような銘柄が出るか注目

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          半導体関連が日経平均株価を押し上げ、岸田首相の政策関連は強い

          先週のマーケット振り返り24日の東京株式市場は、次期日銀総裁候補の植田和男氏が「現在日銀が行っている金融政策は適切」との発言を受け、金融緩和政策が続くとの見方が強まり日経平均株価は3営業日ぶりに反発しました。 一方、米国株式市場は、１月の米個人消費支出（ＰＣＥ）物価指数が前年同月比4.7％と前月（4.6％）より高く、市場予想（4.4％）を上回ったことを受け、インフレ再燃に対する警戒感から、ダウ工業株30種平均は反落しました。 物色動向ですが、米エヌビディアが2-4月売上高

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          半導体関連が日経平均株価を押し上げ、岸田首相の政策関連は強い

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          防衛装備品関連の一角が高い、配当利回り妙味の増す銘柄等個別物色へ

          先週のマーケット振り返り米国株式市場では、市場予想を上回る景気や物価動向からインフレに対する警戒感が米連邦準備理事会（FRB）に根強く、一段の利上げが続くとの見方が優勢となり、16日はダウ工業株は下落しましたが、17日は早期利上げ観測が後退し、反発しました。 東京株式市場は、10-12月期決算の発表が一巡しましたので、米国株に左右される傾向が色濃くなりそうです。 物色動向ですが、相場をけん引するような銘柄がありませんので、期待材料が出た銘柄に短期資金が流入するような動きや

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          防衛装備品関連の一角が高い、配当利回り妙味の増す銘柄等個別物色へ

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          需給思惑の増幅する好材料・好業績銘柄が堅調、防衛装備品関連銘柄に注目

          先週のマーケット振り返り政府が、4月8日に任期満了を迎える日銀の黒田東彦総裁（78）の後任に経済学者で元日銀審議委員の植田和男氏（71）を起用する人事を固めた。 副総裁には内田真一理事、氷見野良三前金融庁長官を起用するとの報道を受け、外為市場では一時130円台半ばまで円高・ドル安が進んだほか、国内債券市場では新発10年物国債の利回りは日銀が許容する上限の0.500％に達した。雨宮正佳副総裁が次期総裁の最有力とみられていただけ早期に金融緩和策の修正に動くとの思惑が強まりました

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          需給思惑の増幅する好材料・好業績銘柄が堅調、防衛装備品関連銘柄に注目

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          日経平均は小幅もみ合い、需給思惑が増幅する銘柄は市場の関心が高い

          先週のマーケット振り返り政府が、4月8日に任期満了を迎える日銀の黒田東彦総裁の後任人事案について、今月に国会へ提示する方向で検討。10日を軸に衆参両院の議院運営委員会理事会に示す案があることから、その動向を見極めようと日経平均株価は、小幅もみ合いとなっています。 1月の米雇用統計で雇用者数が市場予想を大幅に上回ったことから、米連邦準備理事会（FRB）による早期の利上げ停止に対する期待感は後退しているものの、英イングランド銀行（中央銀行）が今後の利上げ幅の鈍化を示唆したことか

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          日経平均は小幅もみ合い、需給思惑が増幅する銘柄は市場の関心が高い

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          日経平均は13週移動平均線が上値として意識、原発関連等引き続き注目

          先週のマーケット振り返り26日朝発表の2022年10～12月期の米実質国内総生産（ＧＤＰ）速報値が前期比年率2.9％増と市場予想（2.8％増）を上回ったが、１月31日～2月1日に開かれる米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果もさることながら、10-12月決算の動向を見極めたいとの姿勢もあり、積極的に買い上がる動きは控えられることから、日経平均株価は13週移動平均線が上値として意識されることも想定される。 とは言え、27日は日経寄与度の高いところでは、【4063】信越化学工業

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          日経平均は13週移動平均線が上値として意識、原発関連等引き続き注目

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          全般は日銀の金融緩和据え置きが下支え、配当利回り妙味の増す銘柄に注目

          先週のマーケット振り返り日銀の金融緩和政策は市場の下支え要因として機能することから、当面日経平均株価は25,661.89円が下値として意識されると思われます。 ただ、今23年3月期業績予想までかなりの部分織り込んだ感があり、個別決算発表でサプライズのあった銘柄が一過性の上げにとどまり、日経平均株価は13週移動平均線が上値を抑えることも想定されるため、注意深く見ておく必要はありそうです。 注目材料は「配当利回り」 金融緩和据え置きで注目したいのが、配当利回りの高い銘柄。【

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          全般は日銀の金融緩和据え置きが下支え、配当利回り妙味の増す銘柄に注目

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          全般指数は軟調展開へ、新技術を内包している銘柄に注目

          先週のマーケット振り返り賃金インフレに対する警戒感が和らぎ、米経済がソフトランディング（軟着陸）できるとの楽観的なムードが高まり米国株がリバウンドしたことから、東京株式市場も目先自律反発しましたが、日銀の17～18日の金融政策決定会合でさらなる政策修正に進むとの見方か強まり、円高・ドル安が膨らんだことを受け、日経平均株価は13日に反落しました。 市場では、日銀によるさらなる政策修正による金利先高、利ざや改善を期待した買いが銀行株に入り、【8306】三菱ＵＦＪフィナンシャル・

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          全般指数は軟調展開へ、新技術を内包している銘柄に注目

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          全般は値ごろ感から反発へ、少子化対策関連が注目

          先週のマーケット振り返り1月6日の日経平均株価は、25,973.85円+153.05円 (+0.59％) 。週間（4日～6日）では、-120.65円（-0.5％）。 同6日のＴＯＰＩＸは、1,875.76+6.86 (+0.37％) 。週間（4日～6日）では、-15.95 -6.23(-0.8％)。 6日朝発表された昨年12月の米雇用統計は、非農業部門の雇用者数が前月比22万3000人増と市場予想を上回ったほか、平均時給が市場予想を下回ったため、賃金インフレに対する警戒感

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          全般は値ごろ感から反発へ、少子化対策関連が注目

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          全般は調整、コロナ感染拡大を注意深く見守る

          2022年末のマーケット振り返り日経平均株価は、年間で約１割の下落。ＴＯＰＩＸは5％下落しました。 ロシアのウクライナ侵攻によってインフレが加速。米連邦準備理事会（FRB）の金融引き締めが世界景気、企業業績に与える影響が注視され、全体相場は軟調に推移しました。 日銀が金融緩和を修正したことから、銀行株に買いが入るものの、景気を冷やすとの見方が優勢となっています。まして、2か月で4人の大臣が辞任する事態とあっては、政治の不安定さから腰の入った買いは期待できず、日経平均株価は

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          全般は調整、コロナ感染拡大を注意深く見守る

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          日経平均株価が2万6000円を割り込めば値ごろ感、TOB候補を探す

          先週のマーケット振り返り日経平均株価、ＴＯＰＩＸの動きを見てもわかる通り、調整色を色濃くしています。 日銀が19～20日の金融緩和決定会合で、長期金利の変動幅を従来の0.25％から0.5％に拡大する方針を決めたことから、異次元緩和が終焉と受け止められたことが主因。 為替相場は米国との金利差縮小から円高・ドル安に推移。円安基調に歯止めがかかるものの、住宅ローン金利や企業向け貸し出し金利の上昇により景気を冷やすとの見方が強まり、年末を前に手仕舞い売り優勢となりました。 今後

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          日経平均株価が2万6000円を割り込めば値ごろ感、TOB候補を探す

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