広島と東京を週1回のペースで出張した場合の年間移動距離

東奔西走（とうほんせいそう）
→ 仕事や用事で、東へ西へとあちこち忙しく走り回ること。

東奔西走という言葉は、古代中国の歴史書「史記」に由来し、2000年以上の歴史を持つ。

当初は文字通り「東西に忙しく走り回る」という意味だったが、現代では「仕事で多忙に飛び回る」という意味で使用される。

日本では江戸時代に伝来し、明治時代以降、近代化と共にこの言葉の使用頻度が増加した。産業革命や交通網の発達により、ビジネスパーソンの移動が活発化したことが背景にある。

現在、この言葉はビジネスパーソンの多忙な日常を象徴する表現として定着している。

経済産業省の調査によると、日本企業の海外拠点数は2010年から2019年の間に1.5倍に増加し、それに伴いビジネス目的の海外渡航者数も増加傾向にある。

驚異的な年間移動距離の実態

ということで、週1回の広島-東京間の往復飛行を例にビジネスパーソンの移動距離を分析してみる。

1. 広島-東京間の飛行距離：約680km（片道）
2. 往復距離：1,360km
3. 年間移動距離（10ヶ月間）：54,400km

この距離は地球一周（約40,000km）の2.7倍に相当する。

さらに、この移動パターンを10年継続すると、総移動距離は544,000kmに達し、地球-月間の平均距離（約384,400km）を超える。

国土交通省の統計によると、広島-東京間の航空路線の年間利用者数は約200万人に上る。

この数字は、地方と首都圏を結ぶ重要な経済動脈としての役割を示している。

グローバルビジネスの観点からの距離比較

年間54,400kmの移動距離は、以下の国際都市への往復回数に相当する。

1. 東京-ニューヨーク（片道約10,800km）：往復2.5回
2. 東京-ロンドン（片道約9,600km）：往復2.8回
3. 東京-シドニー（片道約7,800km）：往復3.5回
4. 東京-バンコク（片道約4,600km）：往復5.9回
5. 東京-ソウル（片道約1,200km）：往復22.7回

これらの数字は、国内移動の距離がグローバルビジネスの文脈でいかに大きいかを示している。

日本貿易振興機構（JETRO）の調査によると、海外出張経験のある企業の方が、国際ビジネスの成功率が15%高いという結果が出ている。

移動がもたらす多面的影響

頻繁な移動は、以下の側面で重要な影響を及ぼす。

1. 時間的コスト：
- 年間120時間以上が移動に費やされる。
- この時間は、約15日分の労働時間に相当する。

2. 経済的コスト：
- 往復航空券が平均3万円として、年間約120万円の出張費用が発生。
- 宿泊費や日当を含めると、年間200万円以上のコストがかかる可能性がある。

3. 環境への影響：
- 年間5.44トンのCO2排出（日本人1人あたりの年間CO2排出量の約64%）。
- 環境省のデータによると、航空機のCO2排出量は自動車の約3倍。

4. 健康面への影響：
- 頻繁な移動によるストレスや時差の影響が蓄積する可能性。
- 厚生労働省の「過労死等の労災補償状況」によると、長時間労働や頻繁な出張が原因で健康を害するケースが増加傾向にある。

5. ビジネスチャンスの創出：
- 対面でのコミュニケーションにより、新たなビジネス機会を発見できる可能性がある。
- マッキンゼーの調査によると、対面での会議は、リモート会議と比べて創造的な問題解決能力が23%高いという結果が出ている。

ビジネスモデルの変革と技術革新

このような大規模な移動を前提としたビジネスモデルは、以下の要因により変革を迫られている。

1. リモートワークの普及：
- コロナ禍を機に、多くの企業がリモートワークを導入。
- 総務省の調査によると、コロナ禍でリモートワークを導入した企業の56.4%が生産性向上を報告。
- 一方で、コミュニケーションの質の低下や、チームワークの維持の難しさなどの課題も指摘されている。

2. VR/AR技術の進化：
- IDC Japanの予測では、国内AR/VR市場が2025年までに2,657億円規模に成長する見込み。
- これらの技術により、物理的な移動を伴わない「仮想出張」が可能になる可能性がある。
- ただし、触覚や嗅覚など、五感全てを再現することは現時点では難しく、完全な代替にはならない可能性がある。

3. 持続可能な移動手段の開発：
- リニア中央新幹線など、より環境負荷の低い高速移動手段の開発が進行中。
- 電気航空機の開発も進んでおり、2030年代には商用化が見込まれている。
- これらの技術により、移動に伴う環境負荷を大幅に削減できる可能性がある。

4. ワークライフバランスの重視：
- 厚生労働省の調査では、働き方改革の推進により、長時間労働の削減が進んでいる。
- 一方で、在宅勤務の増加により、仕事と私生活の境界が曖昧になるという新たな課題も浮上している。

5. AI技術の活用：
- AIによる業務の自動化や効率化が進み、人間の移動を必要とする業務が減少する可能性がある。
- 一方で、AIでは代替できない高度な判断や交渉を要する業務については、依然として人間の移動が必要とされる可能性が高い。

今後の展望：効率的かつ持続可能なビジネス移動の実現

今後のビジネス移動は、以下の方向性で進化していくと予測される。

1. 戦略的な移動の選択：
- 対面でのコミュニケーションが真に必要な場面を見極め、効率的に移動を行う。
- データ分析やAIを活用し、移動のROI（投資対効果）を最大化する取り組みが進むと予想される。

2. テクノロジーの積極活用：
- リモート会議システムやVR/AR技術を活用し、物理的な移動を最小限に抑える。
- 5G技術の普及により、より高品質なリモートコミュニケーションが可能になると期待される。

3. 環境負荷の低減：
- 必要不可欠な移動については、より環境に配慮した手段を選択する。
- カーボンオフセットの取り組みが一般化し、企業の移動に伴う環境負荷を相殺する動きが加速すると予想される。

4. 健康管理の重視：
- 頻繁な移動がもたらす健康リスクを認識し、適切な対策を講じる。
- ウェアラブルデバイスやAIを活用した健康管理システムの導入が進むと考えられる。

5. ハイブリッドワークモデルの確立：
- リモートワークと対面での業務を最適に組み合わせたハイブリッドモデルが主流になると予想される。
- これにより、移動の効率化と対面コミュニケーションの価値の両立が図られる。

まとめ

年間54,400kmという驚異的な移動距離は、現代のビジネスパーソンが直面する課題を如実に示している。

この実態を踏まえ、企業は効率的かつ持続可能なビジネスモデルの構築を目指す必要がある。

テクノロジーの進化と社会の変化に伴い、「東奔西走」の形態も変容していくだろう。

重要なのは、移動がもたらす価値を最大化しつつ、そのコストと影響を最小限に抑えることだ。

今後のビジネスリーダーには、これらの要素を総合的に考慮し、最適な戦略を立案・実行する能力が求められる。

東奔西走の実態を正確に把握し、その知見を経営戦略に反映させることが、企業の持続的成長につながるのである。

さらに、この分析は単なる移動距離の問題を超えて、ワークスタイル、テクノロジー、環境、健康など、多岐にわたる領域に影響を与える重要なテーマであることを示している。

企業は、これらの要素を包括的に捉え、バランスの取れた戦略を策定することが求められる。

最後に、東奔西走の未来は、効率性と人間性のバランスをいかに取るかにかかっている。

テクノロジーの進化により物理的な移動の必要性は減少するかもしれないが、人間同士の直接的な交流がもたらす価値は依然として大きい。

この点を踏まえ、各企業が自社の状況に最適な「新しい東奔西走」のあり方を模索していくことが、今後のビジネス成功の鍵となるだろう。

【X（旧Twitter）のフォローをお願いします】

植田 振一郎 X（旧Twitter）