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[要旨]

従業員の評価は、必ずしも、すべての従業員が納得する高い評価をつけることはできませんが、評価制度の透明性を高めることでも、納得感を高めることができます。


[本文]

経営コンサルタントの小山昇さんが社長を務める、株式会社武蔵野の従業員のKさんが書いたブログをよみました。Kさんは、武蔵野に中途入社し、いったん、ある事業部に勤務の後、日本経営品質賞事務局に配置換えになったそうです。武蔵野は、かつて、日本経営品質賞を受賞したことがあったそうですが、2度目の受賞を目指すことになり、その事務局にKさんが就くことになったそうです。

ところが、日本経営品質賞の申請書の量は膨大で、Kさんは会社で徹夜をしたり、土日も出勤したりして、ようやく書類をまとめ、申請にこぎつけたそうです。しかし、結果は、受賞を逃したそうです。ここから、Kさんのブログを引用します。「当時の私の評価はBでした。仕事ぶりは評価していただきましたが、徹夜して早朝勉強会をよく休んでいたことが原因です。小山社長は、日本経営品質賞の申請にあたり、いろいろサポートしてくれましたが、だからといって、私が早朝勉強会を休んだことについては特別扱いしませんでした。

確かにがっかりしましたが、その一方で、『武蔵野は、従業員をフェアに評価している、そして、自分は、そんないい会社に入社した』と思ったことを覚えています」私は、Kさんの書いた、最後の文章に共感しました。従業員が評価を納得できるかどうかは、必ずしも、自分がよい評価を得られたかどうかだけとは限らないということです。評価がフェアであれば、仮に、自分の評価が低くても、納得感は高まります。

とはいえ、すべての従業員が納得するような、フェアな評価制度をつくることは難しいということも事実です。しかし、経営者の方が、フェアな評価制度をつくろうと努力する姿勢を見せるだけでも、従業員の受け止め方も、自ずと違ってくるでしょう。多くの会社経営者の方は、従業員の満足度を高めることに、常に苦心していると思いますが、単に、結果だけでなく、評価プロセスを、よりフェアなものにすることも、大きな要素になっていると、私は考えています。

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