「常識にとらわれず、挑戦すること、脳内トークの小さな変化から」―「人間の優位、創造性に AIの進化にどう向き合うべきか」
にんにちは！
4月21日（金）のテレビ朝日「羽鳥慎一モーニングショー」の
脳老化特集で、脳科学者の西剛志氏が解説されていました。
記憶力のピークは30歳代、集中力は同43歳、感情認知能力は同48歳…。
これ、ハーバード大学が研究（2016年発表）による、
脳のピーク年齢だそうです。
65歳の私は、「脳老化」のキャッチを見ながら、
たびたび「物忘れ」「ケアレスミス」する私を振り返り
「やっぱりねぇ…。」と加齢障害をヒシヒシ感じておりますと、
語彙力のピークは68歳というテロップに
「老いても、いいことあるじゃない！」とニンマリしました。
西先生は「疲れた」「きつい」など、思わずネガティブな言葉を発してしまった後に「でも…。」と区切って、そのあとポジティブな言葉を発することを勧めていました。
成果を生み出すには、
脳内トーク「疲れた。でも充実してた。」
「疲れた。でも、ここまでやった。」などと、
前向きな言語化によって、脳に促すことが良いそうです。
「「人生を変えるためには、大きなことをしなければならない」、
多くの人がそんな「常識を信じて」います。
昔の私もそう信じていました。
しかし、研究からわかったことは、
私たちは大きなことをする必要はないということでした。
日々の小さなことが、物事のとらえ方や行動をはじめ、能力や性格、
さらには健康、習慣、パフォーマンスにまで影響を与えるということなのです。そして、そのベースになるのが、「脳内トーク」なのです。」
（西剛志著『世界一やさしい 自分を変える方法』より抜粋）
たしかに、
小さな変化が積もり、積もって結晶となり、大きな変化となって、
結実することでしょう。
「個人の変化」だけでなく「組織の変化」も同様ですね。
ITコンサルティングをしていた私は、訴えていました。
業務改革による「仕事の流れを刷新する」「新しい機能を設ける」ことに
アイデアを奮ったり、引き出すことに、とかく注力しがちです。
それだけでは、おおきな成果は上がらないことを訴えて、
現場部門だけでなく経営企画、人事、財務などの部門のお客様と泊りがけのグループディスカッションを催して、とことん各人が、腹にあるものを
吐き出してもらうことに注力しました。
そこには、
人の心を揺さぶる感情や人と信頼関係を結ぶコミュニケーション能力から、思いがけない解決策やぶれない価値観が生まれます。
つまり、現場全員が自分たちの「変化の力」を信じて、
前向きに「変えよう」と意識改革しないと、実際には変わりません。
さらに、業務だけでなく制度・組織改革を同時に変えていかないと、
人間は「常識に捉われて」ばかりいては、思い切った改革は断行できないことを体感してきました。
人間の最大の敵は、「常識を信じて」「常識に捉われる」ことによる信じ込み、思い込みといえるでしょう。
なかには、変化しないとじり貧になることを悟っておきながら
「私が在籍する間さえ、しのげれば」などと「やったふり」をする人も
いますが…。
確かに社会にとってはプラスでも、
自分にとって損得を優先することがありますが…。
しかし、日本の基盤が揺らいで、存亡が問われるなかで、
「和の精神」を持つ人間として、これからの若い人たち、
子ども達のために「挑戦していく」ことが大切でしょう。
これからの私たちの社会は、
みんなで小さな「変化」を積み上げながら、すべての人が集結して、
大きな「変化」を恐れず、やり抜く覚悟を持って前に進むことが求められています。
覚悟するとは「先義後利」の信念を持つことでしょう。
今日の新聞をクリッピングすると、
「いままでの常識では…。」「あれれっ…。立ち行かなくなってきたぞ…。」「ターゲットを明確にして何のためにするのか？ものの本質を探求しながら、変化させていく」ことが求められる記事が目立ちました。
AIの出現で、人間に残された優位性である
「創造性や分析能力、複数の専門的な知見を統合して推論する能力になる。感情や人と信頼関係を結ぶコミュニケーション能力もAIで再現することは
難しいだろう。」
（日経新聞4月21日付「人間の優位、創造性に」李開復氏談より）を
活かして、皆で助け合いながら、積極的に働きかけて、
価値観をつくりだしましょう。
●1面：トップ
「社会保険料「30％時代」現役負担余地なく 最高水準」
「人と戦うロボット 兵器流用、問われる倫理」
●2面：社説「日本車はEVシフトを覚悟すべきだ」
●5面：輸出、
消える円安の恩恵 貿易赤字最大、昨年度21.7兆円 供給制約で不振/産業構造も変化」
●9面：点検金融システム 危機は来るのか
（4）地域金融、預貸率10%割れも 経営危機は対岸の火事か膨らむ含み損、政策難しく
●18面：「人間の優位、創造性に」
※日経新聞に感謝。
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ご精読、どうもありがとうございます。
毎日コツコツ進めていきましょう！
就活モチスキゼミコーチ 山内康義
それでは、新聞クリッピングをご覧ください。
１．朝刊1面トップ 社会保険料「30%時代」 最高水準、現役負担余地少なく少子化対策、財源論に壁
2023/4/21付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
健康保険組合連合会は20日、2023年度の健康保険の平均料率が
9.27%になる見通しだと発表した。
介護と年金をあわせた保険料率は29.35%と過去最高の水準となり、
30%の大台に迫る。高齢者医療への拠出金は増え続ける公算で、
世代間で負担と給付のバランスはますます崩れる。
＜引用＞
政府が検討する少子化対策の拡充では、
保険料を引き上げて財源にする案が浮かぶ。現役世代の負担余地が少なくなれば、財源として見込みにくくなる。
高齢者の給付と負担を見直し、子育て世帯に分配するといった
視点も必要となる。
1400ほどある健保組合は主に大企業の従業員と家族ら約2800万人が加入
する。会社と従業員が折半して負担する健康保険料率の平均は9.27%と
最も高く、22年度比0.01ポイント上昇した。
横ばいの介護保険料率（1.78%）と、料率が固定されている厚生年金（18.3%）を足すと、医療・介護・年金で合計30%近い水準になる。
中小企業でも従業員や家族4000万人が加入する全国健康保険協会
（協会けんぽ）は平均の健康保険料率が10%だった。
介護の1.82%と年金の18.3%とあわせ2年ぶりに30%台となった。（後略）
２．1面 AI Impact(4)人と戦うロボット 兵器流用、問われる倫理
2023/4/21付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
相手の兵士をロックオンすると、人工知能（AI）が400メートル先の群衆の中から自動で検知する。
標的の動きや風速を計算して照準が追尾し、あとは引き金を引くだけ――。
イスラエルのスマートシューター社が開発したAI銃。
2月下旬にアラブ首長国連邦（UAE）で開かれた武器展示会では実際の
追尾力を試すデモに参加者が殺到した。
＜リード文＞
３．〈AI Impact〉人間の優位、創造性にOSの出現上回る革命 AI学者 李開復氏
2023/4/21付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
生成人工知能（AI）の進化が世界を揺らしている。
米オープンAIが2022年11月に公開した「ChatGPT（チャットGPT）」は
質問に巧みに受け答えする能力で衝撃を与えた。
データ収集の手法をめぐっては規制論も広がる。
時代を画すような新技術に人類はどう向き合うべきなのか。
有識者に聞いた。
５．社説 日本車はEVシフトを覚悟すべきだ
2023/4/21付 日本経済新聞 朝刊
＜全文掲載＞
米バイデン政権が新たな自動車の環境規制を導入する。
二酸化炭素（CO2）の排出量を大幅に減らすよう自動車メーカーに求めるもので、いまだにガソリン車の比率が高い日本車各社にとって厳しいハードルだ。電気自動車（EV）シフトの覚悟を迫られよう。
新規制は排出量を2032年に26年と比べ半分以下にすることを求める。
CO2削減には水素燃料を使う燃料電池車などの選択肢もあるが、
技術開発やインフラ整備の現状を考えればEVが現実的だろう。
米当局は32年には米国で売られる新車のうち最大7割がEVになると見積もる。トヨタ自動車など日本車メーカー各社は続々とEVの強化策を打ち出しているが、出遅れは否めない。
世界に目を広げると、これまでEV転換は欧州が先行してきたが、
ここに来て中国が急伸している。
新車のEV比率は欧州主要18カ国で15%なのに対し、
中国では22年に20%に達した。
販売台数は日本の新車市場全体を上回る規模に拡大している。
もはやEV化の波が止まることはないだろう。
一方で日本市場のEV比率は2%にとどまる。
しかも米テスラなど海外勢の車が目立つ。
ガソリン車で日本経済をけん引してきた日本の自動車メーカーも、
EVへの転換は待ったなしである。
一方で警戒すべき動きもある。
米国はインフレ対策を名目として22年に成立した歳出・歳入法に基づき、EV1台の購入につき、最大7500ドル（約100万円）の税額控除を設定した。
米政権主導のこのEV促進策には疑問が残る。
北米での生産や電池に使う希少資源の調達先に関して厳しい条件が付き、適用されるのは米国車だけだからだ。日本や欧州のEVはことごとく対象から外された。
米国にとって安全保障上の脅威である中国をけん制する意図は理解できる。だが、同盟国の日韓欧車まで排除するのは行き過ぎだ。
EV普及に名を借りた過剰な自国企業の保護は競争を阻害し、
技術革新を遅らせるだけだろう。
日本政府は
「日本メーカーであることをもって適用が排除されているわけではない」（西村康稔経済産業相）と言葉を濁すが、欧州各国や韓国などと連携し、
米国に翻意を迫るべきだ。日本車メーカーも主張すべきことははっきり
主張する必要がある。
６．輸出、消える円安の恩恵
貿易赤字最大、昨年度21.7兆円 供給制約で不振/産業構造も変化
2023/4/21付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
2022年度の貿易赤字が過去最大の21兆7284億円となった。
円安と資源高で輸入が膨らんだ。
円安は輸出を押し上げる効果があるものの、伸び悩んだ。
新型コロナウイルス禍で部材の供給が制約を受け、経済回復による海外需要を取り込みきれなかった。
財務省の20日の発表によると、輸出、輸入とも金額は過去最大に達した。
輸出は21年度比で15.5%増の99兆2264億円、輸入は32.2%増の120兆9549億円だった。
＜引用＞
2年連続の赤字だった。比較可能な1979年度以降で最大の赤字幅となった。
輸入が最大となった主因は円安と化石燃料の高騰だ。
2022年度の前半はロシアによるウクライナ侵攻で燃料価格が高騰した。
夏以降は一服したものの、日米の金融政策の違いから円安が進み、
輸入額が膨らんだ。
原粗油、液化天然ガス（LNG）、石炭などの鉱物性燃料の輸入は35.2兆円と前年度から8割ほど伸びた。
一方で、輸出の伸びの弱さが貿易赤字を膨らませた。
もともと円安は輸出を押し上げるとされてきた。
22年度の輸出の伸びは輸入の伸びに追いつかなかった。
1年間で円が対ドルで20円強も安くなったにもかかわらず、輸出が振るわなかったのはコロナ禍での供給制約の影響が大きい。
昨春以降、中国でのロックダウン（都市封鎖）による供給網の混乱で企業の生産は滞った。
中国向けの自動車部品は2割以上減った。半導体不足も響いた。
価格でなく数量で見るとはっきりする。
荷動きを示す輸出数量指数（15年=100）は
世界全体向けが21年度比で3.9%下がった。
アジア向けは7.4%、中国向けは17.8%それぞれ低下した。（後略）
７．点検金融システム 危機は来るのか（4）地域金融、預貸率10%割れも 経営危機は対岸の火事か 膨らむ含み損、政策難しく
2023/4/21付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
「我が国の金融機関はシリコンバレーバンク（SVB）と異なる」。
6日の参院財政金融委員会で鈴木俊一金融担当相は火消しに追われた。
3月にSVBが破綻して以降、「SNS（交流サイト）時代の危機対応策について聞きたい」「同じ経営危機が起きたら政府は救済するのか」と当局の姿勢を問う声が国会で相次いでいた。
＜引用＞
「日本の銀行は預金の構造やビジネスのスタイルがだいぶ違う」。
金融庁幹部はこんな見解を示す。
SVBは企業の大口預金が多く全体の1割未満しか預金保険の対象でなかった。米銀全体でもカバー率は5割程度にとどまる。邦銀の預金は7割が保護されており、懸念には及ばないというわけだ。
ただ、SVB破綻が突きつけたのは、いったん信用が失われると、理屈抜きに預金流出が加速してしまうという現実だ。
日本でも旧日本長期信用銀行などが破綻した1990年代後半、比較的健全とみられていた銀行まで預金流出に苦しめられた。危機の芽はないか。
慎重な点検が欠かせない。（後略）
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