この100年で情報伝達力は150万倍となる。これからの10年でAI進化によって、私たちが大切にしていくことは何か
こんにちは。
本日4月18日の日経新聞朝刊の1面トップは、
「AI進化 人類の進化問う」その隣の記事は、「海外移住でも日本「勤務」―三菱電機、リモートで越境、今年度から」でした。
10年後予測では
「比類なき言語能力10年で獲得」して
「秩序揺るがす存在」となるとしています。
■この1世紀で「情報伝達力」は、
2020年の新型コロナウイルスの時代には、150万倍になった！
この100年の間で新聞・電話～ラジオ・TV、
インターネット・スマホの普及により情報量が情報拡散してきた。
その情報量は、
1918～20年スペイン風邪からSARSのあった2003年まで、
なんと 2万1,924倍、
さらに新型インフルエンザの発生した2009年までに
17万1,418倍でしたので、
この2010年～20年の10年は、
加速度的に波及していることがわかります。
「おそるべし、SNS」ですね。
まさに、
誰もが便利に情報を共有し合えるSNSは「現代の利器」であり、
うまく使いこなせば格段の豊かさを生みますが、
その進化に伴う副作用を克服する知恵が人類には問われています。
私は、
情報をやり取りしていると「心が疲れたぁ…。」と感じることがよくあるので、情報から遠ざかる1日5,000歩の散歩と5～7時間の睡眠をとることが、
ストレスに対応して、回復させるレジリエンス
（困難をしなやかに乗り越える回復する力）なのかもしれません。
■AI進化がもたらすものは？
その意味で、AI進化は、
さらに情報を
「収集する～各自で考える～発信する～話し合う～行動する」
人間の仕事・暮らしに計り知れない影響を及ぼすことでしょう。
これからの10年に様々な様変わりが起きることでしょうが、
本日の1面トップの新聞の結びにもある、
「「AIの進化」が問うのは「人類の真価」だ。
現代思想に詳しい記号学者の石田英敬氏は
「もっともらしく見えるAIの答えを疑う態度が重要だ」と指摘する。
近代哲学の祖、デカルトは「方法的懐疑」により、
徹底して疑い、考える主体に存在価値を見いだした。
高度な知能をもつAIが登場した今こそ、
変化に対応する思考力が必要となる。」ことが重要ですね。
■これからの10年で自動車業界は、どう変わるのか？
さらに、
脱炭素にも大きな影響を与えるEV（電気自動車）の動向も目が離せません。
これからの10年のトヨタのかじ取りは、
自動車業界の盟主として、
100年に一度の地殻変動に、
いかに勝ち残っていくことができるでしょうか。
それでは、新聞クリッピングをご覧ください。
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ご精読、どうもありがとうございます。
毎日コツコツ進めていきましょう！
就活モチスキゼミコーチ 山内康義
１．朝刊1面トップ AI進化、人類の真価問う 秩序揺るがす存在に
AI Impact（1）比類なき言語能力、10年で獲得
2023/4/18付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
人工知能（AI）の進化が新たな段階を迎えた。
人間をしのぐほどの高度な言語能力を獲得し、
幅広い知的作業を担い始めた。
人類は
「自らより賢い存在」となりつつあるテクノロジーとどう向き合うべきか。
あなたが米国の政治家だとしよう。
民意を把握するための重要な情報の一つが、
メールを通じて支持者らから届く言葉だ。
もしその文章を書いたのが人間ではなく、AIだったとしたら――。
＜引用＞
２．4月17日夕刊ニッキィの大疑問植田日銀、どう動く？
緩和で賃上げ支援 政策に修正も
2023/4/17付 日本経済新聞 夕刊
＜リード文＞
「新しい日銀総裁が就任したそうね。
学者出身という点が注目を集めているみたい」
「前任の総裁は大規模な金融緩和を実施して、
マーケットが大きく動いたけど、新総裁はどう動くのかな」
植田和男氏が率いる日銀新体制は
どんな金融政策をやろうとしているのか、
名瀬加奈さんと日比学くんが清水功哉編集委員に聞きました。
＜引用＞
名瀬さん「植田氏は初の経済学者出身の総裁だそうですね」
日本を代表する経済学者です。
東大の理学部を出ましたが、
専門を経済学に切り替え、
米国の名門マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。
東大教授などを歴任してきました。
政策当局での経験も豊富です。
日銀の政策決定を担う審議委員を務めた時には、
短期政策金利を簡単には上げないと約束することを通じて長期金利の低位安定を促す時間軸政策の導入に主導的な役割を果たしました。
学者と政策当局者の両方の立場で実績を上げてきたのです。（後略）
３．朝刊1面 海外居住でも日本「勤務」 三菱電機、リモートで越境
今年度から、人材獲得へ柔軟運用
2023/4/18付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
三菱電機は
2023年度から国をまたいだ遠隔地勤務を可能にする働き方を制度化する。
国によって異なる税制や労働規制に合わせた契約のガイドラインを策定し、海外に居住しながら日本の本社などで働く「越境リモート勤務」ができる。
国内企業で先行する動きで、
世界規模で居住地にとらわれない人材配置に
道を開き、優秀な人材の獲得につなげる。
新型コロナウイルス禍でリモート勤務が浸透し、
NTTが昨年、
勤務場所から片道2時間以内の居住といった国内の従業員の
勤務条件を撤廃。
遠隔地での勤務を可能にする仕組みを導入した。
三菱電機も昨年度から国内で遠隔地勤務を本格導入したが、
さらに一歩進めて世界規模で柔軟な働き方ができるようにする。
４．小売り7割、コロナ前回復 今期純利益
値上げ・訪日客消費効果、賃上げ拡大も追い風
2023/4/18付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
小売り各社の業績が上向いている。
インバウンド（訪日客）回復に、賃上げも下支え要因となり、
2024年2月期は7割の企業で純利益が前期から増加する見通し。
行動制限の緩和もあり消費マインドは改善し、
貯蓄を支出に回す動きも期待される。
人手不足や光熱費など懸念材料もあるなか、
幅広い業種への賃上げの広がりが今後の小売り業績を左右する。
＜引用＞
５．Deep Insigightトヨタと「革新のジレンマ」
2023/4/18付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
略語好きの日本では「エレケミ」と呼ぶべきか。
エレクトロケミストリー（電気化学）と総称するらしい。
電気自動車（EV）に使うリチウムイオン電池や燃料電池、水素燃料、
合成燃料と、化学反応で電気を生んだり、電気によって化学反応を促したりする技術のことだ。
7日に記者会見したトヨタ自動車の佐藤恒治社長はそれらを
「マルチパスウェイ（全方位）」と呼んだ。
エレケミすべてを網羅的に研究し、
世界中でどんな脱炭素技術が求められても対応できるようにするという。
化石燃料のガソリンに代わる動力源の候補は多種多様で、
共通するのは車が走るときに二酸化炭素（CO2）を出さない点だ。
一方で、ガソリンと同様にどれを選んでも絶対に不可能だとされる点も
ある。半導体のように飛躍的な技術進歩を遂げることだ。
＜引用＞
６．EV電池「本命」ナトリウム、米に強み
脱リチウム、特許力分析 「将来性」フッ化物はトヨタ
2023/4/18付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
高価なリチウムを使わない新型電池を巡る競争が本格化する。
企業・機関別に特許の競争力を分析したところ、
本命のナトリウムイオン電池で米新興のグローバルグラフェングループが
首位だった。
将来性があるフッ化物イオン電池ではトヨタ自動車が強みを持つ。
中国は量、日米は質で先行しており、世界市場での主導権争いに向けて、
今後の戦略が重要になる。
＜引用＞
現在、電気自動車（EV）やスマートフォンなどの蓄電池として
幅広く使われているリチウムイオン電池は主原料リチウムの採掘地が特定の国に偏っており、材料価格の高騰や安定調達の観点で逆風が吹いている。
次世代電池として期待される全固体電池もリチウムイオン電池を改良した
電池でリチウムが必要だ。
このため、リチウムを使わない電池の開発が求められている。
７．パナ、EV向け投資で攻勢 米オクラホマに電池新工場検討 能力増強で中韓勢に対抗
2023/4/18付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
パナソニックホールディングス（HD）が、
米国で電気自動車（EV）向け電池の投資攻勢を強めている。
カンザス州で2つめの工場建設が進むなか、
オクラホマ州でも新設を検討していることが、分かった。
今後、
稼働中のネバダ州を含む3工場の中から、新増設投資の対象を選び、
生産能力を高める。
迅速な投資判断で、
米国に一極集中シフトを敷き、中韓両国の競合に対抗する。
＜引用＞
８．トラック・船、国内物流の荷動き鈍化
物価高で消費・生産低迷
2023/4/18付 日本経済新聞 朝刊
＜リード文＞
国内のトラックや貨物船などの荷動きが鈍化している。
内航貨物船の月次輸送量は前年同月を下回る月が増えた。
企業間物流のチャーター（貸し切り）トラックの荷動きは例年に比べ鈍く、繁忙期にもスポット（随時契約）運賃は上がらなかった。
物価高が重荷となり個人の消費や製造業による生産が停滞している。
＜引用＞
NX総合研究所（東京・千代田）が
製造業や卸売業に国内向け出荷状況を
四半期ごとに聞いて算出する「荷動き指数」（速報値）の1～3月の実績は
マイナス12と、3四半期ぶりに下落した。
2021年1～3月以来の低水準だ。
業種別では鉄鋼・非鉄（マイナス42）、パルプ・紙（マイナス35）、
化学・プラスチック（マイナス33）などで22年10～12月からマイナス幅が広がった。
食料品・飲料がマイナス6と、前の期のプラス1からマイナスに転じた。
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