ITパスポートが社会人必須資格に！
日経クロステックが実施した「IT資格実態調査」を、ご紹介させていただきます。
「IT資格実態調査」
●これから取りたいと思うIT資格
1位：情報処理安全確保支援士
2位：AWS認定各種（ソリューションアーキテクトなど）
3位：プロジェクトマネージャ
●保有しているIT資格
1位：基本情報技術者
2位：応用情報技術者
3位：ITパスポート
◎全体で保有する資格の種類は広がりつつあるものの、1人あたりの保有資格数が減少している
●最も役に立ったIT資格
※「実務に役立った」「昇格・昇進に役立った」「転職に役立った」「昇給や報奨金を得た」の項目の合計
1位：応用情報技術者
2位：ITストラテジスト
3位：ネットワークスペシャリスト
◎前回と比較すると資格取得の効果を実感する度合いが低くなっている
今回の調査から新たに、調査資格の選択肢に「ITパスポート」が追加されたとのことです。
「最も役に立ったIT資格」の順位にも19位中9位にランキングされ、リスキリングが重要視されているなか、「ITパスポート」が注目されています。
企業が自社における社内DX人材を育成するための第一歩として、全従業員に対して「ITパスポート」取得を目指し、対外的に公表する企業が増えているとのことです。
※後編に続きます。
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お金の流れが分かれば、黒字化・安定経営も可能です。
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インボイス制度にも対応済みです。
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～後編～
「ITパスポート」は、ITを利活用するすべての社会人が備えておくべきITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験です。
出題分野として、AI、ビッグデータ、IoT などの新しい技術やアジャイルなどの新しい手法に関する知識をはじめ、経営戦略、マーケティング、財務、法務など経営全般の知識、セキュリティ、ネットワークなどのITの知識、プロジェクトマネジメントの知識など幅広い分野に関する総合的な知識が問われます。
応募者は、17年はおよそ9万4千人だったものの、23年は年間応募者数が25万人を突破し、8割が社会人です。
勤務先別では、非IT系企業である金融・保険業、不動産業が増加傾向にあり、業務別においても、営業、販売が多いです。
勤務経験年数ごとの割合でみると、中堅・ベテラン社員の構成比率が高く、特に22年以上のベテラン社員の構成比率が高まっています。
いかがでしょうか？？？
タイトルにもあるように、将来的に「ITパスポート」が社会人必須資格になることも大げさではないかもしれません
また会社で推奨される可能性もあります。
ITの知識やスキルが、今後重要視される中で、業界業種問わず「ITパスポート」を取得することのメリットは大きそうです。
私自身（エンジニアではありません）、数年前に勉強して「ITパスポート」を取得することができました。
たしか勉強した期間は、1～2ヵ月位だったと思います。
ぜひこの機会に、「ITパスポート」を検討してみるのはいかがでしょうか。
最後までご覧いただき、誠にありがとうございます。
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by事務SOLマン
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