バフェット氏率いるバークシャーの総資産に占める現金比率は25%に急増し過去最大に。同社の現金比率は2年で2倍以上。 「現在の状況では現金比率を高めることを全く気にしない。今の世界で起こっていることの構図を見るとかなり魅力的」。 https://t.co/8tiJFVWEk9

ウォーレン・バフェット氏率いる投資・保険会社バークシャー・ハサウェイは幅広く株式を売却した４－６月（第２四半期）に、化粧品小売りのアルタ・ビューティーと航空宇宙企業のハイコの株式を小規模追加した。 https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-08-14/SI881QT1UM0W00

バフェット率いるバークシャーは、ポートフォリオが集中する問題に対処しているのだろう。同社がApple株を割高と考えているシグナルだとは思わない。／ダメダラン

Ｘ（Twitter）はじめました！つぶやきしてた短い情報はこちらで発信していきます。 イメージも刷新しました。新しくなったROICランキング、よろしくお願いします↓ https://x.com/ROIC_Ranking?t=Bz7lku3eQBhPM50ekDllaw&s=09

初公開！米国株のROICランキング １位は話題のエヌビディア！日本株に比べて高ROIC企業がズラリ↓ 米国株 ROICランキング！2024年8月【最新版】 https://note.com/buffekk/n/n98a89232f485

今回の暴落は日本の20兆ドル（3,000兆円）の巨額のキャリートレードの逆回転が一要因か？ 利上げにより、日本のGDPの505％の巨額のキャリートレードが巻き戻された。 ※キャリートレード 相対的に金利が低い円建てで資金を借り入れ、その資金を外貨に転換して運用する取引

リスクプレミアム 株式市場全体の期待リターンからリスクフリー金利（通常10年国債利回り）を差し引いた差額分。投資家は、株式市場に投資する場合、この差額分を追加で要求するため、リスクプレミアムと呼ぶ。低いと、投資家が株式リスクを取るのに小さなプレミアムしか要求していないということ。

【成長ステージ】 ①導入期⇒②成長期⇒③成熟期⇒④衰退期 ★投資妙味 　バリュー株の②成長期 　成長株の③成熟期（5~8年目以降）→MonotaRO

日本株が短期でNo.1の確信トレード！ ブラックロックが公表した2024年半ばの投資見通しにおいて、日本が確信No.1の株式市場に挙がっている。

【ＲＯＩＣとＲＯＥ】 ・株主から預かった「株主資本（自己資本）」 ・銀行などから借入れた「他人資本」 ・ＲＯＥ（自己資本利益率） 株主資本に対する当期純利益の割合 ・ＲＯＩＣ（投下資本利益率） 他人資本である有利子負債も含む実質的な投下資本からどれだけ効率的に利益を稼いだか。

ROIC Return On Invested Capital 投下資本利益率 企業が事業活動のために投じた資金を使って、どれだけ利益を生み出したかを示す指標。 ROIC＝（営業利益×（1－実効税率））÷（株主資本＋有利子負債）。

【フリーキャッシュフロー】 FCF＝営業キャッシュフロー＋投資キャッシュフロー FCF＝営業利益（税引後）＋減価償却費ー設備投資±運転資本

「市場が熱いか冷たいかの個人的指標」として株式リスクプレミアムを挙げ、7月初めの数字が、4.11%と、リーマン危機の2008年9月以来の低さにあると指摘。／ダモダラン

バークシャー・ハサウェイ株、史上最高値を更新 https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/IM4FS3BNZRO6VGM22YQD6CZ7EY-2024-07-15/

バリュー株に「信じられない急騰」も／ジェレミー・シーゲル 米雇用市場の状況次第では利下げが早まり、結果としてバリュー株のアウトパフォームが起こりうる。 これまでの大型テック銘柄の信じられない急騰に匹敵するバリューの復活がついに起こっても驚かない。

【成長ステージ】 導入期⇒成長期⇒成熟期⇒衰退期 ★投資妙味 　バリュー株の成長ステージ 　成長株の成熟ステージ（5~8年目以降）

ＲＯＩＣランキング！製造業編 企業価値のある銘柄ザクザク↓ https://note.com/buffekk/n/na69748820b71

円キャリーポジショニング IMM投機ポジション→半減 終わったと考えるにはまだ早すぎるのか？ https://www.bloomberg.com/opinion/articles/2024-08-07/markets-must-navigate-selloff-shakeup-well-beyond-one-bounce

５％下落後のＳ＆Ｐ500種の買い、通常利益生む－ゴールドマン 直近の高値から５％下落した後の３カ月は中央値で６％のリターン 買いは勧めず－米国株はまだ景気縮小を織り込んでいない https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-08-06/SHSIYLT0G1KW00?srnd=cojp-v2

キャリートレード巻き戻しはまだ半ば、せいぜい60％－ＪＰモルガン 円は依然として最も過小評価されている通貨の一つであるため、最近のキャリートレード巻き戻しはまだ続く余地があると、ＪＰモルガン・チェースが指摘。 https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-08-06/SHSCN3T0G1KW00

キャッシュフローこそ、企業価値！ 投資先の企業を選ぶには、会計上の利益でなく、キャッシュ（現金）を基準とし、フロー（流れ）で計測、価値を生み出す力があるかどうか調べることが最も重要。 ＨＯＹＡのキャッシュフロー↓

円キャリートレードと株価暴落 1. 米国景気後退＆利下げ→ドル建て資産の価格下落 2. 日本利上げ→円の金利上昇: 借りた円の返済コストが上がる 3. 円高ドル安: 借りた円の相対的な返済額が増える 3つ同時発生→レバレッジ効果で損失急拡大→他の資産も売却→株価暴落

米国株の過去100年のデータ分析 ・強気相場は4.3年続き、平均トータルリターンは149.2％。 ・弱気相場は11.1カ月続き、平均損失は31.7％。 　リーマンショックは約60%下落、ネットバブル崩壊では50%下落。

■半導体関連銘柄の株価上昇ランキング！ 1位 レーザーテク<6920> 151.6倍 2位 ローツェ<6323> 70.2倍 3位 ディスコ<6146> 29.2倍 4位 東エレク<8035> 15.3倍 5位 キーエンス<6861> 12.4倍

S&P500と米国債金利の長期チャート FRBが利下げは景気後退や〇〇ショックのリスクを相殺するため。そのような事態が発生すれば金利は大幅に低下することがわかる。

◎投資可能な資金の比率の低下 ・米国の株式時価総額に占める現金の割合が過去最低。 ・米国の個人投資家と機関投資家の投資可能な待機資金が記録的な低水準 ・投資可能な資金の比率の低下 →株価は転換点か？

【財務キャッシュフロー】 プラス→必要な資金が不足し新たに資金調達※した。 マイナス→経営上必要なキャッシュを稼ぎ出しており、配当や自社株買いなどによる株主への還元や、有利子負債の返済が行われた。 ※資金調達方法も確認可 →銀行借入、社債発行、株式発行 →資本コストにも影響

【企業価値の分析方法】 ROICやキャッシュ・フロー計算書から、企業の価値創造力の高さと、堅固な参入障壁やビジネスモデルを構築していることを確認する。

【成長株vsバリュー株】 成長株をまだ誰も見つけていない段階で投資し、数倍に上がったとしても、長期的なバリュー株の企業価値分析※による投資パフォーマンスの方が圧倒的に高くなる。 ※ROICやCF計算書から価値創造力の高さと、堅固な参入障壁やビジネスモデルを確認する

【PER撲滅委員会】 PER（株価収益率） PBR（株価純資産倍率） EPS（ 1 株当り利益） Price（株価）のＰ Earnings（会計上利益）のＥ Book-value（会計上資産）のＢ 価値とは無関係な数値を基に計算→企業価値分析は、これらの指標を使わない。

リスクプレミアム4%というのは、過去見てきた数字からすると、私には少なくとも赤信号に思える。 リスクプレミアムが4%を切ると、磁石に引き寄せられるように4%に戻る。・・・現在の市場は、解消のための調整を必要とする領域に到達している。／ダモダラン

【自社株買い】 株主が株主価値を市場価格（株価）で買うことになる 株主価値＞株価の場合、1株あたり株主価値↑＝株価↑ 自社株価が割安（株主価値＞株価）だと判断している可能性が高い。 ⇒内情を一番知っている自社の企業価値判断をして自社株買いをしている。 ⇒適正株価の判断材料にも。

【営業CFと投資CF】 営業CFが投資CF以上あるかを確認し、設備投資に見合った営業CF（本業の価値創造力）を判断する。営業CF＜投資CFだとフリーCF（企業価値の源泉）がマイナスとなる。 ※複数年（10年程度）の推移を確認 →単年度で成長期の積極投資によるマイナスはOK

業種別平均ＲＯＩＣランキング！ サービス業や医薬品が高い 電気ガス、石油石炭などの業種は低い

S&P500の上位7銘柄が下落。 1日で合計6000億ドルの時価総額を消失。 しかし、バリュー株は上昇。

ジャパンエレベーターサービス（6544） 人的資本の確保→労働環境改善 過去新卒社員のベースアップ、全社員基本給6％超、住宅手当増額、インフレ手当支給 住宅手当（上限25,000円）、子ども手当（1人月額12,000円）、保育手当（1人月額5,000円）

ジャパンエレベーターサービス（6544） 設備投資がピークアウト！ フリーキャッシュフロー増加局面へ

【企業価値】 企業の価値の源泉は「キャッシュ・フロー」であり、「利益」ではない。 PER、PBR、EPSなどは、株価のＰ、会計上の利益のＥや会計上の資産のＢが入るように、価値とは無関係な数値を基に計算される。企業価値分析にこれらの指標を判断材料に使うことない。

【まずはこれを読んでほしい！】 モノタロウ公式noteの歩き方📚 https://note.com/monotaro_note/n/n99ae59115964