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耳で学ぶ「しまはる塾」

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#環境問題

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 前回の続編ですが、今回は京都大学の研究グループが進めている炭素原子からダイヤモンドを作る研究を紹介します。炭素を建設的に活用する研究は、世界が脱炭素運動に取り組むようになって活発化しましたが、多くの用途が開発される可能性があるので、注視して行きましょう。

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CO2を様々な方法で利用し、高機能製品も作る研究が最近活発化しています。これは
2050をめざす脱炭素化の取り組みにも建設的な役割を果たすことが期待されるので、そうした動きをとくにカーボンナノファイバーやカーボンナノチューブの例にとって展望しましょう。

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CO2を資源として使うカーボンリサイクリング技術が脱炭素戦略として注目されていますが、そのひとつとしてCO2と水素を化学反応させてメタノールを生成する事業が日本でも推進されようとしています。現状では日本では再エネ由来のグリーン水素が得にくいので、困難はありますが、重要な事業なので、発展を期待したいところです。

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総務省はこのほど完全自動運転に近い「レベル4」の自動運転の普及のために専用電波帯を割り当てることとしました。専用電波帯が割り当てられるとこれまでの体制にくらべ自動運転にはメリットがありますが、多くの課題を克服して安全で効率的な自動運転の発展を実現してもらいたいですね。

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政府がこのほど、洋上風力発電所の設置場所を現行の領海内からEEZ(排他的経済水域)に拡大すると発表しました。これまでの領海内にくらべると面積は10倍に増えますが、これまでの着床式から浮体式に主流が変わるため技術的課題やコストやリスクが大きくなるので、困難も増えるでしょうが、成功してもらいたいですね。

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送電線の負荷能力が低いので、再生可能エネルギーの電力供給が需要を超えて増えた場合には、再エネ業者に「出力制御」をさせる事例が増えるのが現状。これは送電線の能力を拡大せずに、再エネ生産を「固定価格買取制度FIT」で促進したツケが今出ている状況です。本来は送電線の能力強化と再エネ増強を同時に行うべきで、今になって「出力制御」は本末転倒です。

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化石燃料削減については燃料の範囲と時間的目標を明記したことや途上国救済基金が創設され主要国が拠出を声明したことが進歩とされましたが、日本が石炭火力に依然依存していること原発や再エネ設備の大幅拡大が困難であることに内外の批判が高まっています。

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COP(国連気候変動枠組み条約国会議)が11月30日から12月13日までドバイで開催されました。そこでは当初、化石燃料の段階的廃止を最終合意として明記する提案がなされましたが、産油国の強い反対で「削減を加速する」に後退。一方、気候変動で被害を受けた途上国支援のための基金が創設されました。

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 COP28が11月30日から12月12にかけて中東のドバイで開催されまていますが、世界がこれまで共通の目標として取り組んできたパリ協定の実現への道はさらに遠くなっているように見えます。COP28の課題を考えましょう。

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日本ではDXが叫ばれていますが、スイスのビジネススクールIMDが調べたデジタル競争力ランキングでは今年64ヶ国中32位と大きく遅れています。その原因を考えましょう。

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日本郵便が水素燃料電池のトラックを郵便輸送のために導入する計画を立てました。いくつかの民間企業も同様の試みをはじめています。水素トラックはEV車よりも充電時間がみじかく航続距離が長いメリットがありますが、高価格やインフラなど普及普及条件の問題もあります。それらの克服が期待されます。

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COP28が11月30日からUAEのドバイで開催されましたが、世界の専門機関の分析では、これまでの世界各国の脱炭素の取り組みでは、2015年のパリ合意はとうてい満たせないと見られます。COP28はパリ合意も目標達成のために世界諸国が格段の決意と努力ができるかを左右する正念場となりそうです。

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テラモーターズがこのほど急速充電を含むEVの充電拠点を1年半後までに都内に1000ヶ所設けると発表しました。他の充電業者も外国勢も参加しつつあるので、これから日本でもEVの普及が加速する段階になりそうです。

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出光興産の創始者出光佐三氏は「海賊」の異名をもつ強烈な改革派の経営者でしたが、今、石油大手だった出光が世界の脱炭素の潮流をふまえ、事業の柱を航空機用の脱炭素の合成燃料の製造に変えようとしています。