【2023年のワークスタイルを振り返る】droppin公式note人気記事と「テレワーク施設活用ガイドライン」のご紹介
こんにちは、NTTコミュニケーションズ提供のワークスペース検索・予約アプリ「droppin（ドロッピン）」公式noteです。
2023年最後のnoteでは、この１年のワークスタイルの変化を振り返りつつ、今年公開した22本の記事から、アクセス数Top３をご紹介いたします！
また、12/13に公開された「テレワーク施設活用ガイドライン」について、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社（以下NTT Com）でdroppin事業責任者を務められている山本清人さんに、発行までの経緯などをお聞きし、来年以降の働き方についてインタビューさせて頂きました。
インタビュアーは、droppin公式noteがスタートした2021年7月から、取材とライティングを担当させて頂いている「神奈川ワーケーションNavi」チームの編集長・福田が担当いたしましたので、ぜひ最後までお読み下さい！
コロナ後に大きく変化したワークスタイル
【福田】まずは2023年を振り返って、droppinの状況はいかがでしたか？
【山本】５月にコロナが５類に移行し、人流が戻った影響はとても大きく、８月にかけてdroppinをご利用頂く機会がそれまでの数倍に増加しました。
これに伴って、ワークスタイルが２つの点で変化したと思います。
１つ目は「オフィス出社の働き方に戻した方のシェアオフィス利用が増えている」点です。コロナ前は、自社のオフィスに出社する方々は、シェアオフィスの利用が無かったのですが、いまは商談などで外出した際はすぐにオフィスに戻らず、近くのワークスペースでオンライン会議などのテレワークをするような利用形態が増えています。
２つ目の変化は、普段は在宅勤務をしている企業内のチームが、チームビルディングを兼ねたオフサイトミーティングで会議室を予約したり、ワークスペースを貸し切って集まるというニーズが高まってきています。
弊社（NTT Com）でもリモートワークの人が多く、在宅勤務率が７～８割なため、対面で会う機会が少ないので、チームのキックオフなどの際には、あえて都心のオフィスではなく、刺激を受けられる環境として、鎌倉の古民家をリノベしたコワーキング「Think Space鎌倉」や、山梨の「見晴亭」などを利用させていただきました。
【福田】確かに、私が支援しているスタートアップ企業などでも、普段はメンバーが全国からフルリモートで働いているので、あえて渋谷のコワーキングでオフサイトミーティングを企画することで、「東京ワーケーション」のような新しい働き方を楽しんでいますね！
2023年droppin noteアクセス数ランキング
【福田】ところで、今年公開した記事のアクセス数のトップ３ですが、以下の通りとなりました！ぜひコメントをお願いいたします。
第１位【ロバート下北沢】古着の町で「あそびながら働く」「働きながらあそぶ」ワークスペース
【山本】これは納得の結果で、droppinの利用回数も多い加盟店さんです。
駅から近く、商店街の入口にある良い雰囲気のスペースだということもありますが、コロナ後の傾向として、超都心部のシェアオフィスも、少し地元感のある立地で、普段使いできるワークスペースとしての利用が増えています。コロナ期間中は、自宅に近い郊外での利用が多かったことからの変化が感じられますね。
第２位【お台場MONO】東京タワーが見える絶景コワーキングスペース
【山本】実はこれは、少し意外な結果でした（笑）
お台場ですが観光地という感じではなく、ゆりかもめでのアクセスにも少しハンデがある立地ですが、確かに景色が良く広々としたオフィスですので、注目を集めたのかも知れません。
第３位【howlive宮古島】沖縄・宮古島で冬の寒さと花粉から逃れる「避粉ワーケーション」
【山本】howliveさんは、沖縄本島の店舗の利用が多いのと比較すると、この宮古島店の利用回数はそれほどでも無いのですが、ワーケーションへの憧れもあって、多く読んで頂いたのかも知れません。
【福田】「避粉ワーケーション」という言葉は、私のワーケーション仲間たちが作った造語ですが、春先は特に花粉症でパフォーマンスが下がることに悩む方々が増えるので、そういったタイミングで注目してもらえたのかも知れませんね。
ちなみにこの記事は、私が取材と執筆を担当させて頂いたので、トップ画像にも「かりゆしウェア」を着て登場させて頂いておりました（笑）
「テレワーク施設活用ガイドライン」発行経緯
【福田】ところで先日、御社から、日本テレワーク協会監修の「テレワーク施設活用ガイドライン」が発行されましたが、概要や背景を教えて下さい。
【山本】droppinのユーザは、法人と個人が半々くらいですが、法人の中には、テレワーク制度の導入が進んでおらず、まだシェアオフィスを使っていない企業も多くあります。
我々が企業の総務担当者さんなどに定期的に行っているアンケートでも、2023年3月時点では、シェアオフィスを「利用している」「検討している」を合計すると、2021年から約2.5倍に増えているものの、まだ全体の4割未満という状況です。
利用しない理由を聞くと、在宅勤務はしているものの、シェアオフィスを利用するためには、まずはルール作りから検討する必要がある企業が一定数ありました。NTT Comはこれまでもシェアオフィスの利用もしていたため、「自社の知見やノウハウが活かせるのでは？」と思い、日本テレワーク協会さんに相談してみたところ、同じ認識で意気投合しました。
協会の方々は、テレワーク推進のために総務省などの官公庁とも連携して、施設提供者側のセキュリティガイドラインもお持ちでしたので、企業の管理者向けに「シェアオフィスの導入などの参考になるガイドラインを一緒に作ろう！」という話になりました。
ガイドラインは下記より無料でダウンロードいただけます。
2024年のワークスタイルはどうなる？
【福田】最後に、2024年の働き方やテレワークは、どのように変化してゆくと思われますか？
【山本】来年は、今年の流れがますます加速して、不可逆的な流れとなり、ハイブリッドワークがこれまで以上に進展すると思います。
従来のワークスペース管理は、自社オフィスのみ、または逆にシェアオフィスのみをマネジメントしていましたが、フレキシブルな働き方が当たり前になる中で、従業員がどこで働いているかを把握しつつ、自社オフィスの稼働率やキャパシティなどに加えて、シェアオフィスも同様に管理してゆくことが必要になると思います。
我々droppinとしても、これまではシェアオフィスやコワーキングを検索・予約するサービスを提供してきましたが、今後は各社の自社オフィスの中のスペースの管理も含めて展開してゆく方向に向かうと想定しています。
もう１つの流れとして、オフサイトミーティングやワーケーションのような「都会に縛られない動き方」がさらに広がってゆくのではと、期待も込めて予想しています。
フレキシブルワークスタイルならdroppin！
来たる2024年のワークスタイルを体験するためにも、ぜひ「droppin（ドロッピン）」アプリをダウンロードして、皆さんも新たな時代の働き方を実践されてみてくださいね！