知らないとヤバい⁉転職する際に業界のマーケティング・自己分析の7つのポイント

伸びる企業、沈む企業

常にいろいろな情報に対してアンテナを張り巡らせておくことが転職活動の成功につながっていきます。

ここでは6つのキーワードについて触れていきたいと思います。

シャープや東芝のような大手上場企業であったとしても生き残れないほどの変化が激しくなっている時代です。

いち早く情勢の変化を察知して、改革をしていかなければ企業の存続が危うくなっていく。

例えば、IT企業であればほとんどの業種に対応をしているため、現状をひっくり返す力がある。

ITを導入できないような企業は生き残れないだろう。

逆に市場拡大が見込まれるVR、AI、ロボットの最先端技術をキャッチアップできる企業については不安が少ない。

また本業がダメなら新規事業へシフトチェンジしていくことも必要になる時代。

その場合にはM&Aで技術のある企業を素早く買収するといったスピードも重要になる。

同様に縮小する内需に頼らず海外に積極的に進出できるような企業ならきっと将来残るだろう。

ITで顧客の利便性を高める企業

スマホで買った商品を実店舗で受け取れるサービスを導入している、セブン＆アイホールディングス。

スマホや通販など、様々なチャンネルで購入した商品を実店舗で受け取れる「オムニチャンネル」はITの代表例。

セブン＆アイホールディングスではいち早くオムニ7サービスを開始して顧客の利便性をアップしています。

それが企業側でも売上を伸ばす要素にもなっている、

IOTで売上を伸ばす企業

IOTとはモノのネット化のこと。

家電や自動車などがネットに接続されることで、新しいサービスが生み出される。

日本交通ではスマホアプリに近くにいるタクシーを呼び出すサービスを展開して、売上を伸ばしている。

新技術と市場をM&Aで素早く確保する企業

成功した事例としてはソフトバンクが上げられる。

ポータルサイトYahooの親会社だったソフトバンクが、2009年にVodafoneを1兆7500億円で買収した。

その後いち早くiPhoneを導入し、ドコモ、auと並び携帯電話の大手キャリアに成長した。

日本では珍しく大成功した大型M&Aの事例である。

失敗した事例としては東芝があげられる。

東芝は7125億円の巨額損失を計上。約5000億円の赤字になった。

原因はアメリカの原発会社ウエスチングハウスの買収の失敗である。

東日本大震災以降、脱原発の流れになることを見誤る事になった東芝は、今や存続が危ぶまれる時代になってしまった。

本業がダメなら新規事業で業績を伸ばす企業

船を造らない造船会社に変貌した日立造船。

日立造船は2014年に造船不況などが原因で、本業の造船業務を切り離す決意をする。

代わりに主力事業としたのが、造船技術で培ったノウハウを活かして、ごみ焼却炉発電施設である。

この新規事業は今や世界最大の規模の納入実績を上げるまでに成長をしている。

このように、こだわりをしてて的確な判断ができる経営陣がいる企業なら安心だろう。

内需に頼らず、市場を拡大する企業

市場を海外に求めて、海外売上比率が50％を越えた、電通。

日本最大の広告代理店である電通は、利益の半分以上を海外で稼いでいる。

実は電通は2016年に25社もの海外企業を買収しており、世界140カ国で展開をしています。

すでにグローバル・ネットワーク企業へと変貌した。

オンリーワンの技術で生き残った企業

斜陽産業から最先端技術をもつハイテク企業に変貌した東レ

かつて繊維産業は安価な中国などの諸外国に押されて、斜陽産業と呼ばれていた。

だが、東レは繊維開発を継続して、ユニクロのヒートテックで大ブレイク。

その後も繊維を推進して、オンリーワン企業にまでのぼりつめている。

今では炭素繊維を航空機、処理膜技術を医療に、様々な分野で売上を伸ばしている。

ノウハウ不足が露呈した、三菱重工

2011年に大型客船2隻を1000億円で受注するも、大型客船製造のノウハウが不足しており、納入が大幅に遅れてしまったため、累積損益が2375億円まで拡大してしまった。

大手企業に入社できたから安泰という時代は終わった

山一證券、日本興業銀行の破綻から始まり、大手企業の倒産もあり得る時代へ突入した。

大手企業が安泰、ベンチャー企業がキケンという先入観や思い込みが通用しなくなったのは、産業モデルが大きく変わったことが時代背景がそこにはある。

バブル期前後までは右肩上がりの成長率があり、何をしなくても給料は上がる、ボーナスも上がるという年功序列賃金があった。

正社員として採用する代わりに、会社へキャリアの主導権を渡していた、終身雇用制度があり、その時代とマッチをしていたため、非常にいいものだと感じることができた。

バブルが崩壊すると失われた20年へと突入することになる。

企業は内部留保がなくなり、新しい事業へ投資することができなくなり、高給取りの働かないおっさんと新卒の採用、研修費用を削減していくことで、存続をすることを選択をする。

そして働き方が多様性が表面化してきたのがこの時代です。

正社員、契約社員、派遣社員という雇用形態の身分制度ができ、正社員として抱えないことで社会保険料の削減など、名目的には黒字にすることに必死になっていた時代でもある。

リーマンショック以降、2010年ぐらいから徐々に景気は回復すると共に、団塊の世代の定年退職に伴い人手不足が出てきた。

アベノミクスの目玉である女性の活用をすすめることで、GDPを底上げしていきたいという狙いがそこにはある。

フルタイムで働けないのであれば、時短社員として採用をする企業が増えている。

雇用機会の損失をなくすために、3〜5年勤続してくれた契約社員、パート、アルバイトに対しての正社員化をすすめる企業も増えている。

資生堂問題で育児のワンオペ化が終焉を迎えたこともあり、男性の育児休暇習得など、昭和の時代には考えられなかったぐらい多様性のある働き方が求められる時代になりました。

ライフスタイルの多様化にともなう、ワークスタイルの多様化が進んでいます。

本当の自分は探しても見つからない

最近でもブームになっているのが自分探しの旅にでるという20代。
『自分探し』をしないでほしい。
『本当の自分』などというものは、探しても見つからないということを、知っておいてほしいのです。

『本当の自分』を探して一人旅をしたり、合う仕事を探して転職を繰り返したりすることもあります。
これは、自分というものが、自分の中に『原石』としてある、という考え方です。

しかし、自分というものは『自分の中』にはありません。
掘り出すべき『原石』も存在しません。
あるとすれば、それは他者との間にあります。

自分と他者とが関わり、コミュニケーションをしていく中で、両者の間に生まれるものなのです。
もっと正確に言うならば、他者との間に生まれる『自分』は、自分のカケラであり、一部分でしかありません。

関わる人全員との間に生まれるカケラをすべて集めれば、『自分』というものの全体像が見えてくるかもしれませんが、いずれにせよ、『自分』は『自分の中』に『原石』として存在するものではないのです。

ですから、『ない』ものを探し求めても、決して見つかりません。

『ない』ものを永遠に探し続ける人生は苦行でしかないので、もしも『自分探し』をしている人がいるなら、今日からそんなツライ修行は卒業してほしい。

同様に、「素の自分」というものも存在しない。

シチュエーションに応じて、「演じている自分」がいるだけだ。
でも、だからこそ私たちは、環境によっていくらでも変われるのです。

普段から『働く自分』『家族と過ごす自分』『友人と接する自分』など、シーンに応じて柔軟に対応しているのだから、たとえ勤めている会社が倒産したとしても、その環境に合わせて、しなやかに生きていけるはず。

『本当の自分』や『素の自分』という幻想に惑わされず、普段から『演じている自分』を意識していれば、ピンチのときにも演出家としての自分が現れて、『これからどんな人生を歩んでやろうか』と開き直り、自分で自分の人生の脚本を書いていける。

『正解』は、待っていてもやって来ません。大切なのは、立ち止まらないこと。どんどん行動して、『体験至上主義者』になることです。

そうして築いた30代の歩みが、10年後の豊かな人生の礎になってくれることでしょう。

自分探しや正解探しはやめて、「体験至上主義者」へ。「オフ時間」には、行動することでしか味わえない体験を重ねて、自分の人生を変えていきましょう。

アップデートできないと次の10年が辛くなる時代

モードチェンジが必要な理由として、次の10年間をより良くするためにはどうするのがいいのかということを考えることです。
20代についてはバラエティーに富んだことを経験をすることで、30代への礎としていくことができます。

海外での経験を通して学ぶこともありますし、外国人の友人ができるとその国の考え方などについて触れることができます。
日本企業で就職をしていると40歳前後でエリートコースに生き残れるのかどうかが決まります。

40歳以降についてはキャリアの突然死とリストラに怯えながら、会社の評価を落とさないように必死になる人が増えます。

定年制が延長されることや、定年制の廃止などがこれから定年制がドンドン延長されていく流れになっています。

また日本の場合は正社員になると、客観的な理由がない限り解雇をされることがない法律ですが、これからは解雇権を発動できるように現在進めている法案があります。

働き方改革で高度プロフェッショナル制度について話し合いをされており、過労死として認められないケースが有るという話題になっていますが、人材の流動化をすすめるためのステップです。

年を重ねてから自分が何者かをしっかりと語れるようになるためには、若いうちから自分のキャリアについては主導権を握ってほしい。

会社が育てくれるというのは幻想であり、会社は学校ではありません。
そのためにはいろいろなことに挑戦する習慣を身につけることがポイントになります。

次の10年のために今があるということを認識することができるようになると、今やらなければいけないことがみえてきます。
常に挑戦をしながら、目的地へ向かうための方法を探しながら、最新の情報にアップデートしていくことになります。

どこかで諦めてしまったらそこで成長がとまってしまうことになります。
成長がとまるということは粘土層になりかけていることを自覚していかないといけません。