〈2021年予測〉社内技術への投資が加速するアメリカレストラン

今回はこちらの記事について書いていきたいと思います。

テーマは「2021年のレストラン」です。

・2020年と2021年の投資層の変化

記事のタイトルにもあるように、調査によれば作業を効率よくできるデジタル技術をまだ導入していないアメリカレストランの91％が、2021年には導入を予定しているそうです。

もちろん、これは2020年に導入が進まなかったというわけではありません。
2020年に新型コロナウイルスが蔓延し、人々が生活様式を変えざるを得ない中で、飲食店も需要の変化に伴って対応していたことは皆さんもご存じのはずです。
実際、デリバリーやテイクアウトサービスを始めるレストランが増えたり、レストランのデジタル化を推進する企業が注目を集めてきています。

つまり、2021年に社内技術に投資を始めるレストランの人は、キャズム理論で言う「レイトマジョリティ」「ラガード」の方々だと推測できます。たった2年でここまで市場に浸透していくのは、非常に異例なように感じます。
結論、何が言いたいのかというと、この調査通り投資が行われれば、2021年の終わりにはレストラン経営方法のマジョリティーが大きく入れ替わっているのではないかということです。

・どういうことに投資が行わると推測されるか

「社内技術に投資」と一言で言っても、自分のレストランに備えたいテクノロジーはその飲食店によって様々なはずです。

記事の中で、Square forRestaurantsの責任者であるBruceBell氏は、

more of a “hub-and-spoke” model these days

と述べています。
「ハブアンドスポーク」とは主に物流用語として用いられ、「中心拠点（ハブ）に荷物を集め、そこから様々な拠点に送る」というシステムです。

つまり、レストランのキッチンをハブとして扱い、様々な役割と持たせるような技術に投資が行われるのではないか、と推測されていると受け取りました。
その役割の例として、①キッチンをレストランで食事をする人のために使う②ファーストパーティーのために使う③ミールキットのために使う　ことが挙げられています。

他にも、商品の店先受け取り（カーブサイドピックアップ）やドライブスルーの設置のために必要なシステムづくりが注目を集めているそうです。

・収入源が複数あって当たり前になるのか

キッチンがハブとして機能する際の役割として、①～③を上述しました。
これについて少し詳しく話していきます。

①～③は以下のようなものを指しています。
①はよくある飲食店の形態。お店にきてもらって、キッチンで料理を作って提供します。
②はデリバリー。
ファーストパーティーというのは、商品づくりや配送を他社に頼まず自分でやってしまうやり方です。自社でやる方が他社に手数料を支払わなくてよいので、当然安く済みます。
③はミールキットという、レシピと食材がセットになったアイテム。
冷凍のミールキットもあり、冷凍商品は一般的に温めるだけで勝手に出来上がるものが多いです。

こういったことに投資が行われるようになると、①だけが普通であった業界が、②や③も同時に行うことが当然になる可能性があります。
つまり、複数の収入先をもつレストランが当たり前になるということです。

もちろん、①～③以外で飲食店が収入を得られる方法はあるはずで、今後は「飲食店のビジネスモデル」が非常に複雑になってくることが予想できます。
どのように技術導入が行われていくのか、きちんと見ていきたいです。