採用コンサルティングのBiz製「パーソナライゼーション」～シリーズ1～
株式会社トラックレコードでSalesを担当しています。田中でございます。
前回、採用手法が多様化していることを背景にエンジニア採用が難しくなっている理由をお話しました。
↓↓↓前回の内容はこちら↓↓↓
今回は【採用コンサルティングのBiz製「パーソナライゼーション」～シリーズ1～】と題して、採用にはパーソナライゼーションが必要！という話をさせていただきます。
前回の内容でお伝えしましたが、エンジニア採用はますます難しくなっています。一方で、企業様ごとに状況やリソースが異なるため、採用成功にはそれぞれの勝ちパターンを見つけて行く必要があります。
そのため、当社では、サービス提案時に企業様に最適なパーソナライゼーションを行っています。生成AIではまだ提案を実現できていないので、毎回お手製（Biz製）で、汗をかいております。
当社のサービス提案は、横に広く・縦に深くなっているのですが、このシリーズ1では、トラックレコードはここまでできるの！？と驚いていただける「優秀なデジタル人材を引きつけるための組織作り（デジタル人材組織設計）」について記載したいと考えています。この記事を読んでいただくことで、同じ悩みを持つ人事担当・採用担当者の方の打ち手考案にお役立ちできればと考え、「採用コンサルティングのBiz製「パーソナライゼーション」～シリーズ1～」について書くことにしました。
お客様からいただく悩み
・デジタル人材が興味を持つ環境が分からず、優秀な人材を確保できない。
・採用したデジタル人材が力を発揮できる組織作りに悩んでいる。
・必要なデジタルスキルや技術スタックが曖昧で、採用基準が不明確。
・デジタル人材の活躍に向けた社内カルチャー変革が進まない。
・成長機会を提供できず、優秀なデジタル人材の確保や定着が難しい。
このようなお悩みをいただくことから、お客様は、「優秀なデジタル人材に来てもらうためにどのような組織にすべきか？」「どのように力を発揮してもらうか？」ということに悩まれているのだとわかります。
そのような、お悩みを解決するために当社では組織設計コンサルティングをオーダーメイド提供しています。なぜならば課題は似ていても、課題解決の最適な手法は全ての会社で異なるためです。代表例を5つ紹介します。
1.デジタル人材向けのスキルマップ作成
2.MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）定義
3.デジタル子会社分社化に伴う採用戦略設計
4.エンジニア人材向け制度構築
5.デジタル人材向け評価制度構築
1.デジタル人材向けのスキルマップ作成
課題：事業のデジタル化を背景に、デジタル人材の職務内容・育成基準が必要
打ち手：「デジタル人材向けのスキル定義・スキルマップ」の作成
a.スキル項目、スキル要素を言語化し定義
b.育成・成長のための目標基準策定・デジタル人材の等級定義
c.研修方針・育成方針・育成プランの提示
【事例企業】大手放送局及びデジタル組織・デジタル子会社
2.MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）定義
課題：第二創業期として、事業にドライブをかけたいタイミングで組織強化に向けたMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）が必要
打ち手：バリュー策定を行い「DOとDON’T」を定義
a.戦略ロードマップから事業ビジョンを策定
b.課題・競争優位・新しい利益の観点から分解して、ワークショップを通して、トップから現場まで共感できるバリューの策定
c.キーアクション＝バリュー「DOとDON’T」を定義を実施
【事例企業】大手商社系デジタル子会社
3.デジタル子会社分社化に伴う採用戦略設計
課題：デジタル子会社分社化に伴う採用戦略及び採用ピッチ資料が必要
打ち手：採用ポジショニングを策定し、採用戦略設計
a.デジタル子会社設立の背景にある、課題と施策実行状況の整理を実
b.採用戦略、採用方針、施策カテゴリー、施策一覧、採用ロードマップ、成果試算の策定
c.デジタル子会社の設立に伴う、採用ピッチ資料の作成
【事例企業】大手小売企業デジタル子会社
4.エンジニア人材向け制度構築
課題：エンジニアの採用市場において、競争優位な魅力が必要
打ち手：エンジニア人材に向けた魅力的な環境であるをテーマに「エンジニア人材向け福利厚生制度構築」
a.組織改善推進室の新設
b.制度リメイク、新制度の創出を含めて実施
c.エンジニア向け制度を利用した、採用プロモーション企画及びプロジェクト管理
【事例企業】インターネット採用広告企業
5.デジタル人材向け評価制度構築
課題：デジタル領域の分社化に伴う、デジタル人材に向けた新しい評価制度構築が必要
打ち手：デジタル人材向けの「実力主義の評価制度・人事制度構築」
a.デジタル人材向けグレード（給与・グレード）・能力評価の決定
b.実力主義の評価制度・人事制度を構築
c.評価オペレーション策定、運用定義
【事例企業】文藝春秋のデジタル子会社事例 Bunshun Tech ZERO合同会社
当社の差別化ポイント
・経営陣が出身企業（元DeNA）で組織設計・採用戦略を実施、子会社社長を歴任し、組織設計案件の品質が高い
・多くのクライアントでのデジタル人材の組織設計・採用戦略設計を行い解像度が高い
・デジタル人材・デジタル人材の組織設計・採用戦略設計を実施したメンバーがプロジェクトに参画
このような差別化ポイントからご依頼いただくケースも多いのかもしれません。
最後に宣伝をさせていただきます。
当社株式会社トラックレコードでは、上記のお悩みをすべてを解決することができます。（そしてあなたの会社向けにBiz製「パーソナライゼーション」いたします！）
デジタル子会社の設立・リブランディング・第二創業期に伴う組織設計からMVV定義、評価制度、スキルマップ、育成制度などを構築することができます。そのような組織設計コンサルティングを通じて、「優秀なデジタル人材にきてもらうための組織を構築することができた」「デジタル人材・エンジニア人材に力を発揮してもらうためのMVV・評価制度・人事制度・育成制度ができた」と言っていただけるようになります。
（これが、採用コンサルティングのBiz製「パーソナライゼーション」による効果です）
もし、「今後デジタル人材に向けて組織を作りたい・再構築したい」「デジタル子会社として分社化したい」「デジタル人材を活躍させるためのMVVや制度構築したい」ということがあれば、ぜひ当社にデジタル人材の組織設計をお任せください。
下記のURLからご連絡いただければ幸いでございます。
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