Web会議市場をざっくり整理してみた。

2020年のコロナパンデミックの影響を受け、一気に市場が成長したWeb会議市場及び、サービス。有名どころはZOOMやGoogle Meetだろうか。
だが、世界を見渡してみれば、市場の成長とともにさまざまなWeb会議サービスが登場している。

今回は、そんなWeb会議サービスに焦点を当てて、現在の市場をざっくりまとめてみました。

Web会議の市場規模とは？

現在、世界のWeb会議の市場規模は、2019年の時点で日本円にして、約3860億円と言われている。
コロナパンデミックのおかげで、市場自体がすこしづつ成長していることが理解していただけると思う。

ある調査によれば、2027年までに総額92億ドル（約9200億円）にまで達すると予測されている。
今後、目が離せない業界であることは間違いない。

市場のシェアをみてみる

以下のグラフは、TrustRadiusというSaasサービスを展開する企業によって行われた、Web会議サービスの市場のシェア率を表したものである。

やはり、Zoomが市場の約半数のシェアを誇っており、ある意味一強とも言える体制が構築されている。

しかし、私がこのグラフを見て驚いたことは、知らないWeb会議サービスがたくさんあるということだ。
では、それぞれのサービスの特徴について解説していこうと思う。

さまざまなWeb会議サービスの特徴を解説する

現在、世の中にはさまざまなWeb会議サービスが出回っている。
その中でも、9社に焦点を絞って、特徴を表にまとめてみた。

Web会議サービスのカオスマップを作ってみた

これらはあくまで一部抜粋である。
世の中にはこれよりもたくさんのWeb会議サービスが存在している。

コロナ収束後の市場はどうなる？（Zoomを参考にする）

Web会議サービス業界における今後の行く末として、大きく懸念されていることは「コロナの収束」だろう。
世界的に見れば嬉しいことであるだろうが、同市場のにとっては影を落としかねない事態になる可能性もある。

Web会議サービス「Zoom（ズーム）」を運営する米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズが直近の決算報告で示した今後の見通しはまんざら悪くない印象だった。

新型コロナウイルスの大流行が落ち着けば、Zoomの事業はどうなるのかという懸念が、このところ同社に影を落としていた。

ズームの株価は、コロナワクチン開発の最初の大きな進展が報じられた11月初旬以降、約18％下落した。
BVPナスダック･エマージング・クラウド指数がこの間に同程度上昇したのと好対照をなす。逆を言えば、自然な株価調整が入ったとも言える。

ズーム株はその時点で年初から635％急伸していた。
だがシリコンバレーの駆け出しからほんの数週間で誰もが知る企業に急成長した同社にとって、普通の生活が今後数カ月以内に戻るとの見込みが依然として主な不確定要素だった。
しかし、今月1日発表された11-1月期（第4四半期）決算はその懸念をいくらか和らげるはずだ。

売上高は前年同期の4倍以上の8億8250万ドル。
3四半期連続で前年同期比300％を超える大幅増となった。
また、11-1月期はズームの事業をコロナ前と比較する最後の四半期になるが、同社は2-4月期にも175％の増収を予想し、市場予想を大きく上回った。さらにズームは2022年1月期の売上高見通しを42～43％増（市場予想は35％増）とした。この発表を受け、ズーム株は9％急伸した。

株価だけをみている分には、まだまだ市場は好調であると言えるが、今後はどのようになるのか？
僕は多少下がるとはいえ、今後も好調をキープし続けると考えている。
コロナウイルスがもたらした約1年の変化はあまりにも大きい。
この生活の変化は、私たちの価値観まで変化させた。
この変化はきっと簡単には変わらないと考えることができる。

参考：ZoomのIPOをおさらいする

Zoomは2019年に株式を公開した。
2019年当時、Tech業界のIPOとしては最高の業績を叩き出していた。
同社はIPO価格を1株当たり＄36、上場初日の終値は72%高、その後6月には株価が＄102.30に達した。
だが投資家が2020年に向けて不確実性が高まると予想し、12月下旬には株価は＄66.64にまで下がった。

その後コロナウイルスによるパンデミックが起こった。
同社はここぞとばかりに成長への準備をしていたが、大きな株価の変化はこなかった。

Zoomは現実を見直し、組織体制再編成を行った。
急速な採用ペースを維持していたが、CEOのユアン氏は従業員の採用方法とその後ケアを再考しなければならなかった。（コロナウイルスによる外術自粛制限などの影響を受けて）

1年前、同社の従業員数2,400名だったが、現在は3,400名まで増加した。
急速な従業員の増加に合わせて、同社では、直接会うことのなく、多くの意思決定はバーチャル空間で行われていくという企業文化を新入社員に伝えることに注力した。

この組織体制の変化もあってか、Zoomは一気に躍進を見せる。
Zoomはビジネスツールに留まらず、事実上Web会議業界の代名詞となった。人々はSkypeではなくZoomを使用するようになり、「Zoom」は人々の同志となったのだ。

かつては、Zoomの会議参加者は日次で最高1,000万人だったのが、3月には2億人を超えた。

補足：「ビデオ会議ツール」との違いを抑える 

前提知識として、Web会議サービスと「ビデオ会議ツール」の違いについて抑えておこう。

ズバリ、両者の大きな違いは、遠隔地にいる相手とミーティングをするときに専用機器を使用するかどうかである。

ビデオ会議システムを導入するためには、マイクやカメラなどの専用機器を用意する必要がある。

加えて、ビデオ会議システムは、接続工事が必要になる場合も多い。しかし、Web会議ツールでは、PCやスマホ、タブレットなどのデバイスを通じてクラウド上でデータのやりとりするので、新しく機材を準備しなくてすむ。

両者の違いを書き出すと以下のようになる。

まとめ

今回はWeb会議サービスに焦点を絞って解説を行った。
Zoomを筆頭にコロナ禍で大なな躍進を見せた同市場であるが、ウイルスが開発され、コロナが収束へと向かっている中、今後の市場の動きに注目が集まっていることは言うまでもない。
一方で、一気にバーチャル化が進んだ世界において、確固たる地位を気づいた業界であるとも言える。

これからどんどん面白い業界になっていくことは間違いない。

今後も定期的にこのような市場のまとめ記事は更新していこうと思う。
最後に、なかなか記事の更新頻度を挙げることができず、大変申し訳ないと思っているが、今後ともご愛読のほどよろしく願いたい。