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”国際系” note まとめ

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This magazine curates notes relating to stuffs between globalness and localness.
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#ビジネス

歴史の扉⑧ 冷房の世界史 

2007年は人類史にとって、大きな転換点となる年だった。 ついに、都市(urban)人口が、農村(rural)人口を上回ったのだ。 1000万人規模の巨大都市圏のことをメガシティと呼ぶが、21世紀に入り、アジア各地の熱帯エリアに位置するメガシティが増えている。 20世紀の大都市の多くは、温帯エリアに位置した。 しかし、今後も熱帯地域のメガシティは増え続ける見込みなのだ。 これを可能にした発明がある。 そう、冷房だ。 冷房の発祥の地は、多くの人がイメージするようにアメ

サーモンマヨネーズ論争 - ノルウェー人とイギリス人の熱き戦い 【食の多様性】

「それは邪道だ!」 いつも温和なノルウェー人の同僚が 珍しく熱くなっていました。 イギリス人、ノルウェー人、アメリカ人の同僚とレストランに出かけた際、サーモンを目の前にいきなり何かが始まっていました。 🥊第一ラウンド日本にも7年の在住経験のある彼は、サーモン最大輸出国としての確固たるプライドがあるようです。 彼いわく 特に許せないのが サーモンマヨネーズおにぎり。 熱くなったノルウェー人に対して、イギリス人が挑んでいきます。 彼は焼いたサーモンにタルタルソースを

アフリカは遅れている、は本当か

仕事のためにタンザニアのダルエスサラーム市に滞在している。ダルエスサラームはかつての首都であり(現在の首都は内陸部のドドマにある)、インド洋に面した同国最大の都市で、人口は500万程度と言われる。 私にとっては、エジプトを含めるならアフリカ大陸で3カ国目の訪問国であり、また渡航回数としては5回目なので、それなりにアフリカの国々の様子が、おぼろげながらある程度わかってきている状況ではある。 そういう目でダルエスサラームを見ると、人口約500万人の都市は、日本で言えば東京都の

中国の出生率の低下が止まらない。高齢社会での老後と年金の未来

最近のニュースで中国の出生率が下がっていることが話題に。ネットで議論が盛んに行われています。 中国にも高齢化社会がやってきていることは以前にnoteで紹介しましたね↓ 国連の定義によると、国や地域で65歳以上の人口の割合が7%を超えると「高齢化社会」、14%に達すると「高齢社会」と呼ばれ、中国は高齢社会まで秒読みです。 国家統計局は2019年の年間出生数を1,465万人と発表しました。ちなみに2016年の年間出生数は1,786万人、2017年は1,723万人、2018年

「ロバートさん問題」解決編!ファーストネームの「お作法」

グローバルビジネスでは、日本のように「~様」、「~さん」などの「敬称」を使うより、上司にも取引先にも、ファーストネーム(姓名の「名」の方)で名前を呼び合うのが通例です。 そして、オンラインミーティングの場合は、画面表示された名前でその人の名前を呼ぶとは限らないことを、「ロバートさん」を例に挙げてお話しました。 (ロバートさん問題とは?オンラインで名を名乗る「お作法」はこちら↓) さて、このファーストネーム。 実は、呼び方に「お作法」があるんです。 私たち日本人は、この「

アリペイのデータでわかる中国90年代生まれの預金サービス利用状況

中国Z世代の金銭感覚はみんなが思っていたイメージとはだいぶ違っているかもしれません。 先日アリペイの資産運用サービス「余额宝」(Yú'é bǎo)が「90年代生まれの貯金状況」についてのレポートを公開しました。これが中国人の固有観念とズレた結果でネットで話題になってます。 ※ちなみに「余额宝」とは、アリペイのなかにある投資信託預金のような金融商品のサービス。みんなが「余额宝」に預けたお金をファンドが運用する、そして預金した人たちは高い金利を得ることができるのでここに預金し

サバクトビバッタの現状把握と影響に関する考察

AAICケニアの星野です。 今話題のサバクトビバッタについて現状をまとめてみましたので皆さんにシェアしたいと思います。 今年はコロナウイルスの話題で持ち切りですが、一部で報道されている通り、東アフリカ地域におけるサバクトビバッタの大繁殖による農業への影響が深刻な状況に陥る可能性があります。 今回はスライド形式で、「そもそもサバクトビバッタってどんな生物?」、「どこでどれくらいの影響が出てるの?今後の影響拡大の見込みは?」、「過去にも同様の繁殖は起きたの?」といった疑問にお

【環境問題考察】オーストラリア最大の環境問題『アダニ炭鉱開発プロジェクト』に対するソーシャルムーブメントはどのように起こっているか?

※本記事は2017年に筆者がオーストラリアのクイーンズランド州に留学した際にFacebookに投稿した文章です。 一体何が起こっているのか?現在オーストラリアのクイーンズランド州北東部に、インドの財閥系コングロマリット企業アダニグループが世界最大規模の炭鉱を開発しようとしています。 そのプロジェクトが環境負荷、先住民の権利、観光への影響など様々な側面から問題視されています。 オーストラリアだけでなく途上国も関係する大きな問題に日本も無関係でないと感じたので、私が留学して

14.4.1 世界恐慌とその影響 世界史の教科書を最初から最後まで

1920年代後半は、イギリス、イタリア、フランス、日本の主導する国際連盟や、国際連盟には加盟しなかったアメリカ合衆国が中心になって、戦争が起こらないような世界づくりをつくろうとする動きが活発だったよね。 でも、そんなムードがぶっこわれてしまう出来事が、1929年に起きてしまう。 1929年10月24日に起きた、ニューヨーク株式市場(ウォールストリートにある)の株価の暴落だ。 「暗黒の木曜日」と呼ばれたこの日以降、「株価の下げは、このまま止まらないんじゃないか」「銀行の預

14.2.6 アメリカ合衆国の繁栄 世界史の教科書を最初から最後まで

第一次世界大戦の間、アメリカ合衆国政府に強い影響力をもつ金融資本(J.P.モルガン)は、積極的に協商国(連合国)のイギリス・フランスをサポート。 “勝ち組”のイギリス(180億ドル)やフランス(60億ドル)の軍需物資を立て替えたり、戦債を発行して巨額の資金を貸し出したりした。 これにより大きな利益をあげたアメリカは、戦後になると「海外から受け取るお金」が「海外に出て行くお金」を上回る「債権国」(さいけんこく)となる。 戦前には、その真逆の「債務国」(さいむこく)であったに

13.1.2 欧米列強の帝国主義と国内政治 世界史の教科書を最初から最後まで

20世紀にはいると、”植民地獲得競争“で遅れをとっていたドイツは、ほかの列強の植民地や勢力圏に対して「もう一度ゲームをやりなおすべきだ。ドイツにも植民地をよこせ」と再配分(再分割)を要求。 すでに世界中に植民地をひろげていたイギリスとの対立が深刻化していった。 アメリカ合衆国やヨーロッパ諸国の強国(列強諸国)の間におけるケンカは、はじめのうちはアジアやアフリカ、それにバルカン半島などヨーロッパの周辺部に限られていた。 だから、フランスの敗れた普仏戦争が終わる1870年代

アリババ、家具の新零售を主導するも、仕掛けに比べ物流には弱点、スタートアップに活躍の余地

中国の家具業界にスタートアップが現れた。物流にフォーカスし、業績を上げている。中国は日本とは異なり、買主がマンションの内装を行うため、家具と資材を一体化した超大型店も多い。また照明器具だけ、カーテンだけを集めた問屋街風の大型商業施設もある。 2019年末の「中国家居企業TOP10」のトップ5 1位 紅星美凱龍 1986年創業、全国66都市に出店 2位 居然之家  1999年創業、装飾、家具、家庭用品のワンストップ型 3位 百安居   英国King FisherグループB&

インドのひとたちとわたくし。(88)-ものを運ぶしごと

 オフィスがあるのはビルの「セカンド・フロア」だ。英国と一緒で、日本で言う1階が「グラウンド・フロア」なので実質的には3階になる。そのうえの4階にあたる「サード・フロア」に検査機器を並べたラボ(試験室)がある。  ここに機械を運び入れる作業が圧巻であった。  振動検査の大型機械を入れるのに、貨物用リフトがこのビルにはない。通常のエレベーターには入らない大きさである。マノージがクレーンを調達するとは聞いていた。どうするのかと思ったら、サード・フロアには、我々のラボと外壁の間

今週読んだ海外記事と雑感(2020.2.15)

今週もNewsPicksでピックしたニュースとコメントを転記してまとめておきます。 文末の有料パートは海外記事の解説です。 ▼私のNewsPicksアカウント Amazonがラグジュアリー領域へ進出Amazonが参加のZapposを通してラグジュアリーECへの参入をテスト開始。「VRSNL」というラグジュアリーブランド特化型のサイトによってFarfetchやYNAPに対抗していく考え。Amazonは世界一の小売業となったものの、ファッション分野、特にラグジュアリー分野はま

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