米国企業のリストラ後は、転職のチャンスが生まれる
米国企業がリストラを行なった後は、少し遅れて転職のチャンスが生まれることがよくあります。
ここ数週間で、ツイッター、メタ（旧facebook）、アマゾン、ディズニーとアメリカを代表するIT、および伝統的な大企業が相次いで人員削減を発表しました。
こういった場合、報道ではみなの注目を集めようと「解雇される従業員の人数」がセンセーショナルに伝えられます。
（英文ですがご参考まで。）
https://finance.yahoo.com/news/elon-musk-twitter-fire-yahoo-finance-morning-brief-111606851.html
視聴者からするとどうしてもネガティブな感情を持ちたくなりますが、実はポジティブな機会にもなり得ます。
米国企業の経営陣は人件費のコストカットだけを目的に、人員整理をするわけではありません。会社が現在直面している課題を解決するための新たな「仕組み」や「組織」を作ることを最終ゴールに設定しており、その一環として人員整理を行います。すなわち、既存の役職やポストを見直し、新たに必要となるスキルや人材を明確化し、ゼロベースで次の組織体制を作ることになります。
よって、解雇される人員がいる一方で、新たに既存の社員の持ち合わせていないスキルを持った人員の採用が始まります。
n=1の自身の話で恐縮ですが、長年務めた米国資本主義の象徴のような企業の日本支社でも、数年おきにリストラがありました。毎回大きな組織変更があり、事業部門がまるごと消滅したり、間接部門の機能が東南アジアに移管されたりしました。一方で、戦略的な部門を新設しデータサイエンティストなどリサーチスキルの高い人員を新たに採用することがありました。
よってリストラ報道から少しタイムラグはあるかもしれませんが、しばらくすると、新たな中途採用募集のチャンスが巡ってくる可能性が大きいです。また、リストラ期は離職手当の金額が勤続年数によって決まることが多いため、自分から手を挙げて早期退職を希望するベテラン従業員も少なくありません。会社も世代交代の良い機会と捉え、空いたポジションにポテンシャルの高い20代、30代の若手や中堅社員を積極的に採用することが往々にしてあります。
一見すると後ろ向きなリストラ報道も、外資系企業への転職希望者にとってはチャンスとなり得ます。暗いニュースが多い時ほど、ピンチをチャンスに代えていきましょう！
最後までお読みいただきありがとうございました。
P.S.
私自身、何人もの中途採用面接を行なってきました。人事専門家や転職エージェントの方々の「面接のコツ」とはまた違った視点で、「外資系事業部門の採用者」として中途採用面接で重視するポイントを次回お話ししたいと思います。
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