【新聞の読み方⑥―電子版ナビゲーションから特集記事を選択して、自己PRに活かす】
こんにちは！ 就活モチスキゼミコーチの山内康義です。
【本日の注目される新聞記事】
今日の新聞では、注目される記事は、日経新聞でも、7日夕刊、8日朝刊の1面トップとなりましたが、日本の製薬会社エーザイが米国製薬会社と共同開発して、アルツハイマーに効果が認められて、米国の新薬承認が出ました。
認知症（アルツハイマーは認知症の一種）の治療は、いままで、効果的な方策がみつかりませんでした。
加齢障害の宿命として、脳に変化が起きてしまいます。
認知症になるとどのように脳が変化するのか | 認知症.com (xn--p8j7a3a2bzjvc.com)
そして、日常生活が自力で行えなくなる患者と介添するその家族にとって、朗報です。
これからが、日本、中国、欧州など世界へ承認されて、広げていく正念場ともいえますね。
2025年に高齢者3,500万人のなかで、700万人が認知症となることが予測されており、日本の社会問題とも言えます。
【新聞の読み方⑥―ナビゲーションから特集記事を選択して、自己PRに活かす】
さて、【新聞の読み方⑤】では、1月7日（土）のフリーキーワードによる日経新聞電子版の独自の記事から、就活の軸、業界の志望企業の公式HPの採用ページとIR頁の「社長メッセージ」「統合報告書」「ディスクロージャー」を読み込むだけでは、就活生の言葉の中身の差はつきません。
電子版の広範な情報は、自分なりの発想・洞察からの「就活の軸」「仕事したいことのきっかけは何か」「なぜ、この業界なのか」「なぜ、入社したいのか」「入社して、やりたいこと」をつくりあげるヒントになりますよ。
さて、今日は、日経新聞のナビゲーションから特集記事を過去のバックナンバーを含めて「読み物」として読み込んでいくことで、就活に向けた「心がまえ」を固めてもらうことを、おすすめします。
さらに、未来に向けた自己分析をおこない「自分PRをカスタマイズする」ことに最適です。
この「カスタマイズ」とは、志望企業の求める人材像になりきることはもちろんのこと、未来の自分の強みの最高イメージをつかみ、日々自分の考え・行動をチェックして鍛錬しながら能力を伸ばすことです。
私は「過去の自己分析」をアピールしても意味がないと考えます。
過去の就活生で、現状の強みを面接官に伝えて納得してもらえず、自信を失ってしまう姿を見てきたからです。
●日経新聞の場合、ナビゲーション画面はHP上部にあります。
●「トップ」ボタンを押すと以下の画面が表示されます。
●私のおすすめは、「トップ」ボタンのなかで、「私の履歴書」、そして「就活」のなかの「池上彰の大岡山通信 若者たちへ」です。
【「私の履歴書」から学ぶ】
1か月間、毎日「文化面」で連載されている、「私の履歴書」は日本の政財界から芸能、スポーツ、ファッションなど文化人たちの先人の人生の回顧録から
「なぜ、働くのか」
「チャレンジ精神」
「発想力・洞察力をどのように磨いたら良いか」
「どうすれば困難を乗り越えられたのか」 などを学びとることができます。
就活モチスキゼミコーチのおすすめは、
松下幸之助、井深大、土光敏夫、稲盛和夫、ピーター・ドラッカー、鈴木敏文、小澤征爾、野中郁次郎（敬称略）
です。
【「池上彰の大岡山通信 若者たちへ」から学ぶ】
池上彰さんは、正しい知識、賢い学び方を教えてくれます。
世の中で起きている出来事や対立していることに対して、客観的に分析・解説してくれます。
そして、読書と話し合いを大切にされていることに共鳴できます。
ぜひ、電子版を利用して、どしどし検索しましょう。
日経新聞は、ぜひ読んでもらいたいのですが、経済的にきびしい学生の皆さんは、大学の図書館をフルに利用しましょう。
有料電子版・紙面を自由に読んで、活用できますよ。
アルバイトで、自分に投資ができる人は、2月7日まで「2か月間無料キャンペーン」がありますので、申し込んではいかがでしょう。
日経電子版 2カ月無料の初割実施中｜日本経済新聞のニュース・専門情報 (nikkei.com)
＜就活モチスキゼミコーチが選んだおすすめ記事＞
＜リード文＞
エーザイは7日、米バイオジェンと共同開発したアルツハイマー病治療薬について、米当局から医薬品としての使用を許可する迅速承認を得たと発表した。高齢化は世界で進み、内藤晴夫最高経営責任者（CEO）は「新薬の対象患者は2030年に約250万人にのぼる」と予想する。エーザイは米国に続き日本や欧州、中国でも申請する方針で、23年度中の承認取得を目指す。
２．2面総合【社説】 関東大震災100年、一層の防減災を＜全文掲載＞
1923年9月1日に起きた関東大震災から、今年で100年だ。節目の年を、一層の防災や減災に取り組むきっかけにしたい。
関東大震災はマグニチュード（M）7.9を記録した。約10万5千人という犠牲者数は、近代以降の日本の自然災害で最悪の被害だ。火災で多くの人が焼死したほか、沿岸部では津波被害も出た。
タワマンにとじ込めも
以来、首都圏を震源とする巨大地震は起きていない。政府はM7クラスの首都直下地震が30年以内に70%の確率で起きるとしている。いますぐに起きてもおかしくない、高い確率だ。さまざまな分野で備えを急ぐ必要がある。
東京都が昨年公表した首都直下地震の最新の被害想定では、被害が最も大きくなる23区南部を震源とするケースで、死者は約6100人と見込まれる。建物の耐震性や耐火性が向上し、試算上の想定死者数は近年減ってきている。
それでも油断は大敵だ。港区や品川区など広範囲が震度7に見舞われる。8万棟超が揺れで全壊し、火災で11万棟超が焼失する。
人口の多さも課題となる。関東大震災のころの東京市の人口が200万人台だったのに対し、今の23区はほぼ1千万人だ。多数の被災者が出る中、自力で生活を続けられるだけの準備が要る。
例えばタワーマンションではエレベーターが長期間止まる恐れがある。高齢者や子供が頻繁に地上と行き来できなくなり、自室に足止めされる場合もあるだろう。家庭内避難用の食料や水、簡易トイレといった備えを確認しておきたい。備蓄品を定期的に消費し、その分を買い足す「ローリングストック」も有効だ。マンションの管理組合で共助について議論を深めておくことも大切だろう。
都がまとめた地震発生後の予想シナリオでは、家庭の備蓄が尽きた後に避難所へ行く人が増え、避難所生活が高ストレスになる事態も想定されている。諸外国に比べ避難所の体制がそもそも貧弱との指摘も根強い。関連死を防ぐ対策を合わせて充実させるべきだ。
ひとたび大地震が起きれば多数の帰宅困難者が生じる。だが企業のオフィスなどの一時滞在施設の収容余力は、必要な水準にまったく届いていないのが実情だ。
発災直後は人命救助を優先する必要があり、むやみに帰ろうとしないことが重要になる。行き場を失った人たちが密集したまま移動すれば群衆雪崩につながる恐れもある。都市防災に民間企業が果たす役割は大きくなっている。行政と民間が協議を進め、一時滞在施設の上積みを図るべきだ。
企業の事業継続計画（BCP）対応も急ぎたい。NTTデータ経営研究所の2020年の調査では、BCPを策定済みの企業は36.9%と、18年調査から6.6ポイント低下した。BCP策定は東日本大震災後に急増したものの、その後は足踏みや後退が目立つ。それぞれの業界がBCPを整えれば、サプライチェーン全体のレジリエンス（回復力）強化にもつながる。
情報伝達のあり方も改めて考えておきたい。震源から遠い超高層ビルなどがゆっくり大きく揺れる「長周期地震動」について、気象庁は今年2月から緊急地震速報の対象に加える。震度が小さくても速報が出る場合があるという。新たな試みは評価できるが、混乱を招かないよう周知が重要だ。
SNSを上手に使え
SNS（交流サイト）の上手な活用は減災の鍵になる。東日本大震災では被災者間の連絡や、避難所運営の効率化などに役立った。他方で原発事故からの避難者や外国人への中傷が広がった例もあった。関東大震災では流言飛語が朝鮮人虐殺を招いた。SNS時代の情報の拡散力は当時の比ではない。ネットリテラシーを高めておくことが重要だ。
通信事業者には、基地局に十分な非常用電源を用意するなど、通信インフラをできるだけ速やかに復旧させられる備えを求めたい。異なる事業者間でも119番通報などを使えるようにする緊急ローミングの実現も急いでほしい。
首都直下地震はまさに国家レベルの危機管理が問われる事態だ。それは大規模テロや巨大噴火、激甚化する気象災害など、日本を取り巻く数多くのリスクにどう備えるかという議論とも重なってくる。感染症が広がっている最中に災害が起きるといった「複合災害」への柔軟な対応も大きな課題になってきている。
行政、企業、個人がそれぞれに喫緊の課題として平時から備える。それが100年越しの防減災の基礎になる。
３．3面総合 チャートは語る 日本の酒、国際化1合目 輸出1000億円でも仏の20分の1 参入規制、裾野狭く
＜リード文＞
日本で造った酒の輸出が伸びている。2021年は前年比1.6倍の1147億円と、1000億円を初めて突破した。22年も10月までの累計で1170億円と既に21年の水準を超えた。円安も追い風に日の出の勢いかに見えるが、他の先進国に比べると規模も増加額も小さく、グローバル化はなお途上だ。成長につながる競争を妨げる参入規制など見直すべき課題も残る。
４．7面総合 佐川急便、25年度にドローン配送
実用化へ本格実証実験 低コスト、都市部も想定
＜リード文＞
佐川急便は2025年度中にドローン（小型無人機）による配送サービスを実用化する方針を明らかにした。ドローンは22年12月の改正航空法施行で住宅地などの上空を自動飛行できるようになり、低コストの小口配送手段として期待される。年間10億個超の宅配便を扱う佐川が都市部も視野に入れて実用化時期を明確にしたことで、物流各社のサービス開発競争が本格化しそうだ。
（松井亮佑）
５．26面サイエンス 私は誰？（上）自分以外の「私」増殖中 「本人」は1人か戸惑う時代
＜リード文＞
本人にそっくりな人造人間（アンドロイド）や仮想空間の分身（アバター）、傷んだ体を再生する医療技術が現れ、「私」の定義が揺らいでいる。冷凍した体を復活させたり意識だけを電脳（サイバー）空間に移したりする構想も現実味を増す。現代は生まれつきの私と別人との境界が曖昧になりつつある。それでも私は私のままなのだろうか。
以上
ご精読、どうもありがとうございます。
毎日コツコツ進めていきましょう！
就活モチスキゼミコーチ 山内康義
●就活モチスキゼミコーチに相談（無料）
時間が価値に変わります。
就活に関するお悩み・相談・聞きたいこと何でもお答えします。
★受付中 https://jso.co.jp/consultation.html
スキ・フォロー・サポートをありがとうございます。とても嬉しく、記事投稿の励みになっています。皆さまから頂いた貴重なサポートは、就活モチスキゼミ運営費として使わせていただきます。