変革のためには、トップ関与や情報開示が有効（働き方改革、SDGs、DX）【SDGs目標８：働きも経済成長も】【2022.2.21 日経新聞 朝刊】
１．昨日の投稿から：組織のトップの本気度の重要性
昨日の投稿で、「SDGsやDXも今までと同じことをやっていては、何も始まらない！」という記事を書きました。
そして、「組織のトップは、活動に対する本気度を組織全体に示すこと、パーパス（存在意義）の浸透や組織全体の活動推進を引き出すことができる」と提言しました。
今日の日経新聞の記事を見ると、テーマこそ「働き方改革」ですが、昨日の私の提言の一つの答えが示されているような気がしました。
それは、「思い切った情報公開」や「経営トップの積極的な関与」は、改革への本気度を示す重要なメッセージになるという記事です。
記事の中には、ＮＴＴコミュニケーションズとリコーが変革のために、どのように「これまでとは違ったこと」を「本気度」を持ってやっているかが書かれています。
２．経営の視点働き方改革、本気度試す トップ関与や情報開示を【日本経済新聞2022.2.20朝刊】
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◆ＮＴＴコミュニケーションズの事例
リモートワークが主体の同社は、勤務関連データ（労働時間、年休取得日数、会議の回数・時間等）をネットで社内に公開し、社員一人ひとりに働き方を考えてもらうということを始めているようです。
同社の凄いところは、「残業を減らそう」と指示は全くしないで、ただ人事部限定だった情報を公開しているだけだというところです。
会社と社員は対等な関係になってきており、信頼されるためにも情報のオープン化が重要だと考えているようです。
その結果、目論見通り、社員一人ひとりが働き方を考え始めているようです。
（これまでと違った取り組み）
・人事部限定の勤務関連データを公開
（トップの本気度）
・会社と社員は対等な関係だから、社員を信頼して限定情報を公開
（その結果）
・従業員が自ら働き方改革を推進する動き
◆リコーの事例
リコーは、「"はたらく"に歓びを」をビジョンに掲げ、働き方改革に取り組んでいるようです。
仕掛け人は山下社長。
社長就任直後に働き方改革の全社プロジェクトを発足。「テレワーク」や「社内副業」、「起業家育成」等を次々に導入したそうです。
さらに社長の凄いところは、「上司の仕事は部下の管理ではなく支援をすることだ」との考えで、マネジメントが複雑になりかねない「社内副業」に対して意識改革を促したということです。
また、社長発案のユニークな取り組み「つながり表明調査」では、自分の仕事がSDGsとどう関連しているかを社員に宣言してもらうこともしている。
（これまでと違った取り組み）
・「テレワーク」「社内副業」「起業家育成」等の働き方改革プロジェクトを次々発足
（トップの本気度）
・山下社長の積極的な関与
・社員に会うと「世の中の役にたっているか？幸せか？」と尋ねている
（その結果）
・社内副業制度では、若手は人脈が広がり、60代はスキルをいかせると好評
・SDGsを考えることで、社会貢献に結びつけば、やりがいが生まれる（予測）
・パーパス（存在意義）の浸透（予測）
３．まとめ
❶働き方改革もSDGsも、そしてDXも「今までと同じことをやっていては、何も始まらない！」ということを再認識した。
❷社員が事実を知って自主的に動く（NTTコミュニケーションズ）、社員がパーパスを感じてやりがいが生まれる（リコー）という事例から、社員がトップの本気度を感じることで、社員自らの変革を促すことができることがわかった。
❸企業が変革するには、「これまでと違うことをやる」「トップが本気度を持つ」重要性を再認識した。
ちなみに、今回の両社の働き方改革への対応は、「SDGs目標８：働きがいも経済成長も」の「8.2経済生産性」「8.5雇用、働きがいのある人間らしい仕事」に当たるのではないかと思います。
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