#25 情報を正しく捉え自分の見解を考察する方法
こんばんは。Mickey★です。
お金を上手に活用することで、お金の悩みから解放され、自由を獲得できる「お金との付き合い方」をご紹介しています。
今日は、お金の話とは少し逸れてしまいますが、日々、様々な情報に対する触れ方、関わり方についてご紹介しようと思います。
世の中にある情報は、その発信者または発信元の意図によって伝え方が変わります。ただ、そのことを理解していないと、情報をそのまま受け取って、『わかったつもり』となり、正しく情報が解釈できなくなります。
むしろ、多くの人がそのような状態なのではないかと感じます。
情報を間違えて捉えると、その後に続く判断や決断が正しくできなくなってしまいます。そのため、情報を正しく捉える力が重要だと考えます。
これは、お金に限った話ではなく、人生をうまく生きていくには必要な力です。
特に、今の世の中では、「知っていること」と「知らないこと」によって、情報格差が生まれ、お金持ちとお金持ちでない人に分断されているように感じます。
情報には発信元の意図があることを理解する
テレビについては、民放番組は製作費等を払ってくれるスポンサー（CM放映枠を購入してくれる企業）で成立しているため、テレビ局の報道方針に加えて、スポンサーの意向が加わっています。そのため、スポンサーの意向に沿わないものは、報道すらされません。また、放送時間に限りがあるため、どの内容が見る人の関心があるかの度合いでニュースが選ばれています。
そのため、海外のニュースが取り上げられることは少ないです。（戦争やコロナウイルス等、世界的に影響力があるものは別）
日本のニュースでも、経済よりは事件・事故の方が取り上げられますし、更に芸能ニュースがトップになることもあります。
そして、実際には1時間とか1時間半あった会見とかの一部だけがクローズアップされて報道されるため、報道する側の意図によって加工されたものを受け取っているにすぎません。
情報を正しく知るためには、情報元をちゃんと確認する必要があります。
日々流れてくるニュースについては、全部に対して、情報元を確認する必要はありません。
自分が関心を持ったものは、情報元を確認したり、他の情報源でどのように報道されているかを比較してみると良いと思います。
関心のないものは、そういう情報であることを認識しておくぐらいに留めておき、情報からも距離を取るようにしていいと思います。
私は、ネガティブなニュースをいれると、気持ちが落ちるので、ニュース自体をあまり見ていません。
専門家の言葉を鵜吞みにしない
心理学的な話になりますが、人は、その発言を誰が言ったかによっても、大きく影響されます。
医学の話であれば、その道の専門家である医者の言葉であれば、親や友達が言った言葉よりも信ぴょう性が高いと捉えると思います。
ただし、医者によって、専門的な知識が同じだったとしても、どういう考えをもって、発言をするかによって、変わると思います。
そのため、安易に専門家が言っているからといって、鵜呑みにしない方がいいです。
データを正しく見る目を養う
インターネット、新聞、テレビ、雑誌等で調査結果のグラフや表を目にすることがあると思います。
その調査のデータ自体が『ある特定の集団』によって、偏っている可能性があるため、調査方法を確認することをオススメします。
（特に電話調査は、家に電話を持っていることが前提となるため、若い人は携帯のみで、家に電話を持っていない可能性も多く、回答者が50代以上の人に偏っている可能性があります。）
国が行っている国勢調査は、全世帯に配布されるため、データの偏りは少ないと思われます。
なお、データがどのように加工されているかによって、見解が異なります。
例として、2020年国勢調査の就業状態等基本集計結果から引用してきました。
この調査結果については、以下の通りとなっています。
「医療，福祉」に従事する者の割合は1.0ポイントの上昇と最も上昇
15 歳以上就業者について、産業大分類別の割合をみると、「製造業」が 15.9％と 最も高く、次いで「卸売業，小売業」（15.8％）、「医療，福祉」（13.5％）などとな っている。 「医療，福祉」は、2015 年と比べると 1.0 ポイント上昇しており、産業大分類別 では最も割合が拡大している。 男女別に産業大分類別の割合をみると、男性は「製造業」が 20.0％と最も高く、 次いで「卸売業，小売業」（13.5％）、「建設業」（11.1％）などとなっている。女性 は「医療，福祉」が 22.6％と最も高く、次いで「卸売業，小売業」（18.5％）、「製 造業」（11.0％）などとなっている。 （表Ⅲ－１－１、図Ⅲ－１－１）
実は、このグラフには「盲点」があります。
2015年と2020年の国勢調査結果で比較をしていますが、2015年から2020年で男性は100264人、女性は1557790人、労働人口が増えています。
この表では増加人数は変わらない形で、各産業の割合で減った、増えたというグラフになっています。
元データを以下のように、加工し直しました。
割合としては、医療・福祉も増えていますが、伸長率で見ると情報通信業が一番増えていることが分かります。
男女共に労働人口が増えているのは、情報通信業、医療・福祉、学術研究・専門・技術サービス業、教育・学習支援業、不動産業・物品賃貸業、運輸業・郵便業となっています。
データと知識を繋げて自分の見解を考察する
2020年国勢調査結果を分析しましたが、こちらの分析内容と自分の知識を繋げて、自分の見解（仮説）を考えましょう。
国勢調査の実施時期は、2020年10月でした。
この年は、新型コロナウイルスが1月に入ってきて、1回目の緊急事態宣言が2020年4月7日から5月25日に発令されていました。
その時の情勢を踏まえると、医療現場がひっ迫していたため、医療に従事する人が急増したと思われます。また、外を自由に出歩くことができず、インターネットで購入する人が増えたことにより、運輸業の人員が増えたと想定されます。
教育・学習支援業は、学校に通えない状況が続いたので、個別に学習サービスを依頼する親が増えた可能性があるのではないかと思われます。
今後も伸びていく業界としては、日本は高齢化がさらに進みますので、医療・福祉の分野は伸びると思います。また、労働人口が今後、減少する中では人が行っている判断がいらない単純な業務はシステムでやる形に置き換わると思いますので、情報通信業は伸びていくと思われます。
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