村越誠

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グローバルな投資の世界を戦い抜く。ライブドアブログの金融カテゴリランクで3-8位付近をうろうろする人。 日々の相場で思ったことは　http://muragoe-makoto.blog.jp

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なぜ株式相場でダマシが生じるのか？

よくテクニカル分析を主体としてXのつぶやきやYoutubeの動画を投稿しているというのが大量にいて、そういう人達は独自の（？）テクニカル分析で相場先行きを予測したり、過去の動きを解説している。 しかし、ほとんどのテクニカル分析者がレンジブレイクした後に、想定通りにブレイクした方向にいかず、レンジに戻ったりブレイクした方向とは逆の方向にブレイクした時に「これはダマシでしたね」と解説するだけに終始している。 ちなみにダマシとは何なのかというところからスタートする人は以下の参考H

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    • 株価が上にも下にも行き過ぎる現象をオプション市場から考察する

      よく相場を見る上では「大衆の逆を行くことが儲けのこつ」とか「大衆心理を読め」とか言われている。 しかし、個人的には長年この考え方はなんともしっくりこなかった。 なぜなら、上記はあまりにも主観的な判断が入ってしまい、人によって大きく感じ方は違うし、なんともあやふやな相場における儲け方のコツみたいな話になっている。 市場では勝ち続けている人間がいることを考えると、このようなふわっとした話で再現性のあるトレードを何回もできるとは思えないし、仮にこの程度のふわっとした考え方でまぐれ

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      • 株価は上昇しているのに景気の改善を実感できないのはなぜなのか？

        よく株価が上昇している時に、メディアでは「株価は上昇しているのに、景気の改善は実感できない」という言説が見受けられることは多くの人がうなずくところであろう。 実際に株価が上昇しているのに景気が回復・改善していると実感できないのかというのは、多くの人にとってわけがわからない・株価の方が間違っていると考えがちであるのが一般的だろう。 ワイドショーなどのメディアでも株価の方が間違っているとしたり顔で解説するエコノミストや経済学者が目立つことは、多くの人にとって周知の事実だろう。

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        • 独裁国家の経済成長はなぜ止まるのか？

          独裁国家の典型例である中国について、これまでGDPにおいて米国を抜くのは時間の問題だと言われていた。 しかし、昨今の実質GDP成長率の低下とデフレによって、2023年の中国の名目GDP成長率は4.6%と、米国の名目GDP成長率6%前後を下回ってしまい、現状では米国のGDP金額を抜く可能性は急速に消えつつある。 しかも中国の経済成長率の落ち方は現在進行形で進んでいることを考慮すると、さらに名目GDP成長率が低下する可能性があり、そうなるともうほぼGDP金額で米国を抜く可能性はほ

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        記事

          なぜデフレをやっつけるのはインフレをやっつけるのより難しいのか？

          2021年以降、これまでデフレであった世界が突然としてインフレに転じ、さらに今までデフレを克服するために政策金利をゼロにし、量的金融緩和で国債を大量に購入していた先進諸国が、気づけばインフレ対策のために米国：5.25%、EU：4%など2010年代では考えられなかった政策金利水準になった。 しかし、この高金利政策によって2024年2月現在、既に米国をはじめ、先進各国のインフレ率は中央銀行がターゲットする2%への正常化への道のりが見えている。 この状況を見ると、インフレは202

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          高PER銘柄が暴落するメカニズムを考える

          2020年のコロナバブルの時に、高PER銘柄であればあるほど株価が上がるという珍現象があった。 特に売上も立っていないけど、夢があればそれでいいみたいなテンションでハイパーグロースと呼ばれていた中小型株が上昇していた。 しかし、その後2021年後半から世界的に強烈な金融引き締めが開始されると同時に、コロナバブルで株価がフレアされた高PER銘柄は暴落する流れとなった。 当時のXなどのSNSを見ていた身としては、本当に異常事態で、それまで見たことも聞いたこともないような銘柄に対し

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          市場サイクルの解像度を上げるためには何を見るべきか？

          よく多くの投資書籍では「株価推移を予想する上では市場サイクルを見極めるべし」と書かれている。 しかし、市場サイクルとは具体的にどのようなメカニズムで発生するのかについては、数多くの投資関係書籍を読んでも判然としないというのがほとんどの人の感触だろう。 そして判然としないがために、多くの個人投資家は市場サイクルをテクニカル分析で無理やり判断しようとし、適切な投資判断を下せていないというのが実情だと思う。 自分もやはりこの市場サイクルというものの理解が中々できておらず、現在市場

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          【コピペでOK】Pythonで個別銘柄株価をログスケール近似線で任意の区間で区切って描画させるコード

          個別銘柄投資を行う際に、大量の個別銘柄の株価動向を比較する必要性があることは多くの投資家が共通認識することだろう。 しかし、Trading Viewで一個一個ちまちま見ていくことは時間がかかり、銘柄数個観察するだけであればそこまで問題ないが、一気に数百銘柄を同じようなスケールで株価動向を比較しようとすると、一々TrandViewでポチポチなんてしていられない。 またよくプロトレーダーが複数スクリーン銘柄で何個もグラフを表示させてみたりしている姿も時々報道やツイッターなどで見

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          ブームからバブル崩壊したセクター・個別銘柄が最低でもピークから75%株価が下落する理由

          2020~2021年にコロナバブルで沸き立ったハイパーグロース銘柄が2022～2023年にかけて大暴落したことは非常に印象的であったが、中途半端な下落率で「これは安い！お買い得！」とかいってナンピン・買い向かった投資家はもれなく全員大損害を受け、再起不能レベルに陥ったのは記憶に新しい。 ここで個人的に提唱したいのは、「ブームからバブルが崩壊した銘柄・セクターは株価が最低でも75%下落しないと底打ちはしない」ということである。 それ未満の下落率で、これまであれだけ成長が期待さ

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          新興国経済の成長の歴史から、今後の新興国経済の先行きを考える

          昨今個人投資家の株式投資は米国株が主流だが、一部では米国の治安の悪さや放漫財政を背景に、いやいや時代はグローバルサウスで新興国でしょうと唱える人がそこそこ増加しているように思われる。 そうした中で、新興国株ETFであるEEMや、さらに低所得新興国株を中心としているFMなどを推している人も見かけられる。 そして大体こういうのを推している人は、2000~2008年にあった新興国経済の大幅成長と株価高騰をイメージしている人が多いように思う。 しかし個人的にはこの考え方にはちょっと

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          日本の不動産バブル崩壊から底打ちまでを振り返り、中国不動産バブル崩壊の先行きを考える

          2023年は中国の不動産バブル崩壊が連日報道されるほど、経済ニュースでは大きなトピックとなった。 特に中国の不動産バブルは日本の不動産バブルと同じであり、中国の日本化・中国でも失われた30年が発生するのではないかという議論が多くなっている。 しかし、現在の中国の不動産バブル崩壊は日本の不動産バブル崩壊とどう類似しているのか・相違しているのかについて断片的な情報しか出ていないのが現状だ。 本当に中国経済は駄目なのかどうかを判断するには、きちんと日本の不動産バブル崩壊とどこが同

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          中国不動産バブルの発生・崩壊した原因のおさらいと今後どのように後始末が行われるかの考察

          2023年8月に大手不動産デベロッパーであるカントリーガーデンがデフォルトしてから、中国の不動産バブル崩壊と中国経済全体に対する不安感に関する報道は非常に増加しているように見える。 【参考ページ】 中国・碧桂園、高まる不安　米ドル債利回り3000%超 色々な報道やレポートなどを見ると、現在の中国不動産バブルの崩壊に対して、そもそもどのように現在の状況にまで深刻化したのかの原因がきちんとさらえていなかったり、無根拠に先行き予想を出しているところもあったりして、どうも議論がま

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          中国経済の低成長を招いた原因と再成長に必要な要素についての考察

          （当記事は2023年8月時点で得られるデータを基に書いたものであることをご了承ください） 2023年8月時点で中国経済の先行きはかなり暗そうだという報道が相次いでいる。 下記IMFの2023年7月時点での経済予想について、実質GDP成長率が2023年：+5.2%、2024年：4.5%となっているが、住宅不動産市場の再低迷や先進国からの投資低迷によって、この予想達成可能性は低いのではないかと見られている。 そもそも2023年の中国実質GDP成長率が5%を達成できるかも怪しくな

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          住宅不動産価格の先行きを予想するために知っておくべき不動産需給サイクルとは？

          2022年後半から2023年はグローバルに見て住宅不動産市場の先行きは大丈夫なのか・不動産バブルが崩壊するのではないかと非常に懸念された時期となった。 理由は単純明快で米国ではインフレ対応のためにゼロ金利から5%台にまで政策金利を一気に上げたことで、住宅ローンの利率が大幅に上昇したために、もう誰も不動産は買えないし、不動産デベロッパーの借り入れコストの上昇で続々とデフォルトするのではないかと懸念された。 日本でも2022年12月にYCC（イールドカーブコントロール）が修正

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          原油・ガス価格の先行きを予想するために注目すべきエネルギー需給サイクルとは？

          この記事自体は2023年7月に書いているが、2022年はこれまで当面上がらないだろうと思われていた原油・ガスなどのエネルギー価格が大幅に上昇することによって、世界各国が高インフレに直面した上に、執筆時点でも高いインフレの伸び率の懸念が続くなど、ひと昔前のデフレで世界が苦しんでいた時代から大きく状況は変化した。 そして未だに原油・ガスといったエネルギー価格は先行き上昇するのではないか・それが再び世界のインフレ率上昇懸念を巻き起こさないかという不安は拭えていない。 一部投資系Y

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          原油・ガス価格の先行きを予想するために注目すべきエネル…

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          インドは次なる製造業大国としてポスト中国になれるのか？

          ここもとのインド経済に対する期待はグローバルに非常に高い。 理由としてはロシアのウクライナ侵攻をきっかけに、独裁制国家の暴走が目立ち、ロシアを擁護する習近平独裁の中国に対しても、これまで製造業サプライチェーンをアウトソースしていた先進国企業が信頼を置けなくなっており、中国からインドに製造業サプライチェーンを移転する可能性が日々増大しているからである。 特に中国はここまでロシア寄りの姿勢を見せただけでなく、コロナ禍による上海ロックダウンなど無法っぷりを見せてしまったことや、米

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          インドは次なる製造業大国としてポスト中国になれるのか？

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