【銘柄分析】鳥居薬品はどんな製薬会社なのか？JTグループとの協業や選択集中する医薬事業の展開を紹介

鳥居薬品は、1872年に洋薬輸入商として創業し、現在はタバコで有名なJTグループの一員として医薬品の製造・販売を行っている製薬会社です。鳥居薬品の事業と特徴、そしてJTとの関係について、以下に詳しく見ていきましょう。

鳥居薬品の事業

鳥居薬品は、主に腎・透析領域、皮膚・アレルゲン領域、その他領域の3つの領域に分けて医薬品を開発・製造・販売しています。2022年12月期の売上高は488億円でした。

鳥居薬品が取り扱う主要製品

•  腎・透析領域

•  リオナ錠：高リン血症治療剤

•  レミッチカプセル：経口掻痒症改善剤

•  ケイキサレート：高カリウム血症改善剤

•  皮膚・アレルゲン領域

•  アンテベート：外用副腎皮質ホルモン剤

•  ロコイド：外用副腎皮質ホルモン剤

•  ドボネックス軟膏：尋常性乾癬治療剤

•  シダキュア：スギ花粉症減感作療法薬

•  ミティキュア：ダニ減感作療法薬

•  その他領域

•  ウブレチド：重症筋無力症・排尿障害治療剤

•  セロトーン：5-HT3アンタゴニスト（制吐剤）

鳥居薬品は、2020年7月に唯一の製造拠点である佐倉工場を岩城製薬に譲渡し、医薬品製造を完全外部委託することになりました。これにより、鳥居薬品は製造コストを削減し、より販売に注力することができます。ある意味、JTのような事業のスリム化のノウハウを受け継いでいるのが読み取れます。

鳥居薬品がその他の製薬会社と違う特徴

鳥居薬品がその他の製薬会社と違う特徴は、JTグループの一員として独自の協業体制を築いていることです。1999年にJTグループに加わった鳥居薬品は、新たなビジネスモデルを構築しました。それは、研究開発機能はJTに集中し、製造・販売の各機能は鳥居薬品に統合することで最大限の相乗効果を発揮するというものです。今では、その製造も外部委託するようになりました。

この協業体制により、鳥居薬品はJTが持つ高度な研究開発力やJサプライチェーンを活用することができます。また、JTは鳥居薬品が持つ製造・販売のノウハウや顧客基盤を利用することができます。このように、互いの強みを補完しあうことで、グループ全体の競争力を高めることができます。

鳥居薬品がどんな薬を作っているのか

鳥居薬品が作っている薬は、主に腎・透析領域や皮膚・アレルゲン領域に特化したものです。これらの領域は、患者数が多く、治療ニーズが高い分野です。鳥居薬品は、これらの領域で高いシェアを持ち、医療関係者や患者からの信頼も厚いです。

鳥居薬品は、自社で開発した薬だけでなく、JTが開発した薬や海外から導入した薬も販売しています。例えば、JTが開発した抗HIV薬「スタリビルド」や抗がん剤「メキニスト」やスギ花粉症のアレルゲン免疫療法薬である「シダキュア」は、鳥居薬品を通じて日本で販売されています。ここうち「スタリビルド」や導出先のノバルティスが開発した「メキニスト」薬は、世界初の作用機序を持つ革新的な薬であり、ブロックバスター（従来の治療体系を覆す薬効を持ち、他を圧倒するシェアや全く新しい市場の開拓、莫大な売り上げにより開発費を回収する以上の利益を生み出す新薬）に成長しています。

また、鳥居薬品は、海外から導入した薬も多く取り扱っています。例えば、重症筋無力症・排尿障害治療剤「ウブレチド」は、イタリアのバイオテクノロジー企業であるニューロンから導入したものです。このように、鳥居薬品は、JTが開発した薬だけでなく、他社との協業や導入によっても優れた医薬品を提供しています。

鳥居薬品とJTの関係

鳥居薬品とJTの関係は、単なる親子会社ではなく、密接なパートナーシップです。鳥居薬品とJTは、それぞれの役割を明確に分担し、相互に協力しながら医薬事業を推進しています。具体的には以下のような関係です。

研究開発：新薬はJT、既存の剤型変更や効能追加の研究は鳥居薬品

製造：外部委託

販売：鳥居薬品

この関係により、鳥居薬品とJTはそれぞれの強みを最大限に活かすことができます。また、両社は定期的に情報交換や意見交換を行い、医療関係者や患者のニーズに応えるために努力しています。

結論

以上から、鳥居薬品は以下のような特徴を持つ製薬会社であると言えます。

•  腎・透析領域や皮膚・アレルゲン領域に特化した医薬品を提供している

•  JTグループの一員として独自の協業体制を築いている

•  自社開発だけでなく、他社との協業や導入によっても優れた医薬品を提供している

これらの特徴は、鳥居薬品が医療界そして医学に貢献するためにJTと明確に開発・製造・販売といった業務を分担していることを示しています。鳥居薬品は、今後も患者や医療関係者のニーズに応えるために、JTグループとともに医薬事業を推進していくでしょう。

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