キャッシュレス決済はどこまで導入すれば良い？
キャッシュレス決済のブランドは、今現在無数に増えており、国内で最大のカバー率を誇るキャッシュレス決済サービスであるエアペイは、74種類に対応しています。
実際にキャッシュレス決済は、どの程度までカバーすれば良いのかが分かりづらい点があります。ここでは、導入した方が良いキャッシュレス決済のブランドについて解説したいと思います。
日本のキャッシュレス決済はどの程度行われているのか？
経済産業庁によると、キャッシュレス決済が決済全体の割合であるキャッシュレス比率は、2023年には、39.3%に達しています。
また、キャッシュレス決済の内訳では、2023年水準では以下のようになっています。
クレジットカード 83.5%
デビットカード 2.9%
電子マネー 5.1%
コード決済 8.6%
コード決済は、電子マネーのキャッシュレス比率を2022年に逆転しています。それぞれの決済方法別にブランドのシェアをみていきます。
それぞれの上位をカバーすれば、ほとんどのキャッシュレス決済の需要に対応できることになるからです。
なお、クレジットカードとデビットカードの仕組みは一緒ですので、同じものとして取り扱います。
1.クレジットカード
日本国内では、訪日外国人も増えているため、ここでは、世界のシェア率で考えます。
Visa 38.81%
UnionPAY 34.09%
Mastercard 24.11%
AMEX 4.37%
JCB 2.4%
Diners 1.68%
UnionPAYは、中国のクレジットカードのブランドです。訪日外国人が多い地域の場合は、上記のクレジットカードに対応するのが良いことになります。
UnionPAYに対応していて、他にも対応している。
エアペイ
スマレジ・PAYGATE
UnionPAYには未対応だが、他のブランドには対応している
Square決済
楽天ペイ
ストアーズ決済
2.コード決済
コード決済は、さまざまな特典やキャンペーンがあり、ユーザーを伸ばしています。
MMD総研が実施した2024年3月22日～3月25日の期間での「2024年3月QRコード決済の利用に関する調査」によると、PayPayが46.3%、楽天ペイが19.4%、d払いが16.2%、au Payが11.3%を占めています。
上記の4つのサービスでシェアは93.2%を占めています。
上記の4つのブランドの導入ができる
エアペイ
スマレジ・PAYGATE
PayPayを導入できる（シェア率46.3%）
square決済
楽天ペイとau Payを導入できる（シェア率30.7%）
楽天ペイ
3.電子マネー
電子マネーとは、あらかじめお金をチャージすることで、そのチャージ額内で決済ができるサービスのことを指します。
代表的な電子マネーは、交通系マネーがあります。その他に、nanacoやWAONなどの特定の商業施設で使うことができる商業系電子マネーやクレジットカードと連携させて使うiDやQuickPayがあります。
ほぼ使える
スマレジPAYGATE
楽天ペイ
交通系マネー、iD、Quickペイなどが使える
エアペイ
ストアーズ決済
交通系マネーが使える
Square決済
まとめ
上記の点から、訪日外国人のことも考えるとクレジットカードのブランドカバー率を高めるのが得策と言えます。キャッシュレス決済サービスでいえば、エアペイもしくはスマレジPAYGATEが適しています。
また、国内で使われるコード決済も含めて考えますと、こちらもエアペイとスマレジPAYGATEが良いでしょう。
といっても、国内のキャッシュレス決済需要をカバーするのには、国内主要クレジットカードとPayPayに対応すれば、ほぼカバーできており、Square決済でも十分に対応することが可能です。
もっとキャッシュレス決済のことを知りたい方はこちら
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