労働価値説の冤罪を晴らしたい

「価値」というと、燦然と光り輝く神秘的な何かを連想してしまうかもしれない。あるいは、価値は人間の欲求に対応して、自然発生してくる事象だと思うかもしれない。
しかし、資本論において、それらの連想は単なる幻想にすぎない。マルクスは、私たちの「価値」に対する幻想を「物神崇拝」と呼び、本来の価値と区別した。マルクスが分析する「価値」は、つまらないほど浪漫がなく部品的な概念となっている。すなわち、価値は、資本主義という複雑な社会システムを構成する、一定の機能が搭載された「部品」であって、ここに神秘性や自然性が入り込む余地はないと言う。そのため、私たちは価値という言葉の響きが持つ神秘性に囚われず、純粋に資本論を読み進める必要がある。そういう意味で「資本論を読む」とは、私たちの視界や世界観を覆い尽くしている物神性との格闘だと言えるだろう。

しかし、典型的な反労働価値論者や批判的マルクス主義者は、まんまと物神性の罠に嵌ってしまっているようだ。だから、しばしば彼らは、以下のようなことを言う。

「価値は個々の人間の欲求(需要)に対応する。だから、どれだけ労働量が注ぎ込まれたものでも需要なき商品であれば無価値なゴミ同然。売れるはずもない。真実はこうだ。価値を決定するのは個人の欲求である。しかるに、この真理に反して、労働量を注入すれば価値があると主張する労働価値説は極左の詐欺的主張にすぎない」

この批判はぜひ、労苦が価値を形成すると論じたアダム＝スミスに向けて欲しいところだが(そして同じように批判したマルクスに賛成してほしいのだが)、それはともかく、彼らは上記の論を持って、労働価値説の有罪性を強く主張する。今や、労働価値説は悪名高い。
しかし、それは冤罪だと言わざるをえない。したがって、私はこう言いたい！

「労働価値説は正しい！」

実際のマルクスの労働価値説では、私たちが連想してしまうような「価値」は登場せず、資本主義社会の要件を前提にして、労働が「価値」として現象する論理的不可避性が論じられている。そこで今回は「なぜ、労働は価値として現象するのか？」という問いを中心に、””純粋な””マルクスの労働価値説を提示することで、この理論の無罪の可能性を切り開きたい。

社会の要件

今日まで、資本主義はさまざまに姿形を変えてきた。大量生産社会、記号消費社会、金融資本主義、評価経済社会、データ資本主義、個性経済など。資本主義は時代と共に姿形を変えながら、また過去の経済機能を部分的に継承して、重層的構造を成し、多様化して、複雑怪奇な今日的な形態に至っている。マルクスが捉えた初期資本主義と比べると、現代資本主義の様相はかなり違って見える。しかし、現代の資本主義が、どのような形態であれ、社会システムであることには違いはない。そうである以上、いかなる姿の経済も、前提として、社会が成り立つ要件は達成されなくてはならない。

ところで、社会の要件とは何だろうか？人間、相互作用、秩序、ルール、権力…さまざまな構成要素が挙げられる。
マルクスが注目したのは「労働」(裏を返せば生産)である。「労働」がなければ、社会は成り立たない。なぜなら、労働を実現しなければ、人は死んでしまうからだ。考えてみればあまりに簡単なテーゼだろう。私たちは生きるために衣食住をはじめとする物質の生産を必要とする。必要な物質を実現するために、私たち人間は意識的に自然を対象化して、私たちが望む姿まで加工しなくてはならない。牛は食肉に加工しなくてはならないし、樹木は木材に加工しなくてはならない。マルクスは、このような人間の自然に対する意識的媒介を「労働」と呼び、人間生活の根本的条件と位置付けた。よって、社会の再生産には論理必然的に労働を要する。

このことは、現代社会であっても何ら変更されることのない原則だ。金融商品やデジタルコンテンツのような実体なき商品で溢れる現代社会であっても、すべての社会成員が１日でも労働を停止したならば、社会がたちまち大混乱に陥ってしまうことは想像に容易い。ここにデータなど必要ない。どんな形態の社会であれ、存立条件として「労働」は論理必然的に不可欠な要素なのだ。私たちは生きなくてはならないからだ。

しかし、社会が存続するためには労働だけでは十分ではない。マルクスは労働の適正な配分(＝生産の配分)、つまり社会的分業もまた必要だと述べた。彼が、このように述べた理由は極めてシンプルな事実に基づく。労働は資源と同様に有限であるからだ。どれほどの労働を実現したところで、仮に、その労働のすべてが住宅生産部門に投入されて、食料生産部門では一切投入されなければ、私たちは死んでしまう。(その前に万人の万人に対する闘争が始まるが) したがって、社会の存立には、限られた労働の適切な配分を可能にする社会的分業が必要になる。そこで人類は歴史的にさまざまな分業態を取ってきた。たとえば、奴隷制や封建制度のような伝統的な身分制秩序に基づく分業態、パリ・コミューンのような会議体が複合する分業態など、歴史はさまざまな分業形態を教えてくれる。

畢竟するに、社会の要件は 労働 と 労働の配分 である。さらに、私たちの探究の対象である資本主義も社会である以上、この条件が必ず前提になる。くどいが、ここにデータは必要ない。社会という概念が内包する論理構造上、絶対的に必要な条件なのである。もう一度、とある冷笑家のために言っておこう。ここにデータは必要ない。それこそ、私たち人間が一切の飲食をせずに生存できるというデータが欲しいところだ。

(※なお、マルクスの理論からは、他にもいくつかの社会の存続条件が挙げられるが、本旨から遠ざかるため取り上げない)

労働形態と社会形態

社会の要件を確認してきた。社会の存立には「労働」と「労働の配分」を要する。そのことは資本主義であっても事情を変えない。(※ このような議論を生産関係論という)

さて、次に問われるのは「労働の在り方」「労働の配分のあり方」である。なぜなら「労働の在り方」「労働の配分のあり方」が、自ずと社会形態を規定するからである。
このことを確認するために具体的な生産様式を見ていこう。たとえば、メソポタミア、古代エジプト、古代中国など で見られる「アジア的生産様式」を規定するのは「専制君主によって社会化された労働形態」である。共同体を人格的に代表する専制君主は、社会成員を所有・支配している。そのため、労働する諸個人は生産手段に対して共同体成員として関係するが、事実上は専制君主が「社会的に管理」している。こうして「社会化された労働」によって生産された総生産物のうち、剰余生産物は、専制君主によって共同体を通じて独裁的に分配される。
後に論じる「資本主義的生産様式」を相対化するため、もう一つの例として、中世ヨーロッパに典型的に見られる「封建制的農奴制生産様式」を確認しておきたい。
封建制の一形態である農奴制では、労働する個人である「農奴」が土地の所有者である「領主」に人格的に従属する。労働において、農奴は生産手段(土地)に対し、二通りの関わり方で労働する。農民保有地では、土地に対して事実上「自分が保有する生産手段」として関係して、領主の直営地では「領主の属する生産手段」として関係して、労働を遂行する。前者は農奴自身の生活のために行われる労働であり、後者は領主の意志を体現する管理者のもと、経済外的強制によって強いられた労働である。また剰余労働は「賦役」という形態で搾取される。「封建制的農奴制生産様式」は農民保有地において部分的に私的労働化されているように見えるが、農奴自体が領主に人格的に従属しているため、実質的に土地の帰属先も「領主」となる。したがって「封建制的農奴制生産様式」もまた、領主によって「社会化された労働」であることが判明する。

社会形態は「労働の在り方」「労働の配分のあり方」(生産関係) によって規定されることを確認してきた。この基本的な原理は資本主義社会であっても何ら事柄を変更しない。

矛盾から始まる資本主義

では「資本主義的生産様式」を決定付けるのは、どのような「労働の在り方」なのか？

結論を急ぐと、全面化された「私的労働」である。つまり、労働する諸個人は生産手段に対し、誰からも、何からも、支配されていない「私的個人」として関係し、労働する。
実際に、私たちの労働は、君主や領主の支配・従属関係に組み込まれていなければ、官僚機構の計画的指令を受けるものでもない。(雇用関係は、自由な私的個人から成り立つ自由契約である ) 言い換えれば、資本主義的生産様式には、労働する諸個人がお互いの労働内容を知るチャンス、管理されるチャンスが、社会システム内部に構造的に組み込まれていないのだ。
そのため、本質的に、私たちはお互いの労働を知らない。また、知る契機は社会システムの構造内部には用意されておらず、労働を通して生産した生産物が具体的に誰のもとに供給されるのか、それもまた知らない。
すると、ここで致命的な矛盾が発生する。すべての諸個人が、お互いに全く関知しない、誰からも、何からも統制されていない「私的労働」を行っているならば、どのようにして労働の配分、すなわち「社会的分業」は可能なのか？

「私的労働社会」と「社会的分業」は原理的に矛盾する。諸個人が相互に労働を関知しないとなると、限られた総労働を諸生産部門に適切に配分するための調整の余地はなく、社会全体で均衡する分業は実現しない。すると労働の配分は全くデタラメなものとなり、ある産業部門では労働力の供給が過剰になったり、別の産業部門では労働力が著しく不足するといったアンバランスが絶えず起きてしまう。結果、人々の生活に必要な生産物は全く充足せずに、不安定な私的労働社会は程なくして瓦解する…。してみると、やはり、原理的に「資本主義」は成立し得ないように思われる。

しかし、奇妙なことに資本主義は厳然として成り立っている。それも恐ろしいほどの強度を持って現実の深部まで根を下ろしている。

「私的労働」と「社会的分業」は真っ向から対立しているのにもかかわらず、一体、どうして資本主義は成り立っているのか？

答えは「労働価値説」の中にある。

労働価値説

しばしば、マルクスの労働価値説に対しては、以下のような批判的な言説が見られる。

「労働とは、安楽を犠牲にする「労苦」だからこそ価値を生成する、とマルクスは考えていたのだろう？ しかし、どれだけ商品に労働量を費やそうとも、その商品の価値は買い手が決める。市場を見てみよ。だから空想的な労働価値説は人道や倫理として主張しているのだろう？これだからお花畑左翼は…」

しかし、最初にも述べたが、マルクスの労働価値説は「労苦が価値を形成する」という内容ではない。それは、アダム＝スミスの欠陥した労働価値説である。

アダム＝スミスの労働価値説が欠陥している理由は、価値の実体である労働を「労苦」という個人の主観に還元しているためだ。たとえ同じ労働であっても、それを「苦」と感じるか「楽」と感じるかは、それぞれの人間の主観によって変化する。すると、価値を形成する実体内容が一貫しない曖昧なものになってしまう。
ただし、この反論に対して予めアダム＝スミスは備えていた。すなわち、彼は、個人を「単なる個人」ではなく、効用を最大化する「合理的個人」として設定することにより、理論的防壁を築いていた。合理的個人は「合理的」ゆえに、効用を最大化するように整理整頓された規則正しい行動を取る。そうなると、商品価値に注入される「労苦(労働)」もまた「合理化された労苦」であって均質なものと捉えられるというわけだ。しかし、この論理でも厳しい。現実の労苦はどこまでいっても主観に帰着する。そのため、彼の理論内部の諸個人は「社会的特性」の大部分が投影されてしまっている。あくまで価値の内容規定は客観的でなければならない。

このように、アダム＝スミスの労働価値説は、人々の交換関係において提示される商品価値の内容を「個人的な労働」と設定したことによって、理論的困難に陥ってしまった。

そこでマルクスは、スミスとは対極の方法を採用して、自身の理論の出発地点を「個人」ではなく「社会関係の総体」に設置した。要綱において、マルクスはこう述べる。

「社会は諸個人から成り立っているのではなくて、これらの個人がたがいにかかわりあっているもろもろの関連や関係の総和を表現している」

1974 経済学批判要綱

マルクスの議論では、このような社会関係の総体が「合理性の基準」を規定している。そのため、社会関係の内部で生きようとする諸個人は、各人が好むと好まざるとにかかわらず、「所与の合理性の論理」を、意識的・無意識的に受け入れなくてはならない。
たとえば、私たちが商品を高く売り、他人の商品を安く買うことは、効用を最大化しようとする行為の結果ではない。私たちが巨万の富を保有する資産家でない限り、そうする他ないのである。仮に私たちが商品を高く買い、自分の商品を安く売ったとしても、その行動は、””客観的には”” 合理的ではない。損をしているからである。私たちは何を考え、何をしようとも、この客観的な論理(換言すると社会構造)は呪いのように付きまとい、決して逃れることはできない。
合理性の論理は、社会関係によって規定されるからだ。

さらに、大部分の人間が「所与の合理性の論理」に従属して行為すると、商品交換に基づく社会関係は再生産されてしまう。そして、再生産された社会関係が内包する合理性の論理は、再び私たちに強いられる。私たちが、この論理に従属して行為すると、またしても社会関係は再生産される…。

マルクスは、個々の交換関係を「交換によって社会の再生産が媒介される、ある特定の総体的社会関係の部分」とみなした。
そこで、マルクスは、交換関係が限られた総労働から労働が支出される「媒介過程」だと考えた。

上記の視座を踏まえた上で、当初の論点に戻ろう。

どんな社会でも存続のためには、労働が必要不可欠である。しかし、労働は資源と同様に限られている。したがって、社会の存立には、社会的に均衡する労働の配分(分業)が実現されなくてはならない。その分業形態には、歴史的に「伝統的統制」や「意識的統制」に基づく労働の配分が見出せる。

では、労働に意識的統制・伝統的統制が介在しない「私的労働」が全面化された社会では、どのようにして労働の配分が成立しているのか？

それは、総労働の支出分としての「労働」が労働生産物の「価値」として現象するしかない。
そして生産物に表示される価値に基づいて交換関係(市場)を取り結ぶことで「労働の配分」は自然調整的に実現される。

価値として現象する「労働」は、もちろん個別具体的な個人的労働(主観的苦労)として ではなく、「限られた総労働から支出される」という意味で社会性を帯びた労働なのだから、必然的に「ある生産物を生産するために必要とされる社会平均的な労働」かつ「人間のエネルギーという一点で抽象化された労働」として想定されなければならない。さもなければ、その労働は「総労働の一部」として社会的に取り扱えず、価値として転形できない。すると、労働の配分＝社会的分業もまた実現されない。
そのため、ここでの労働は論理必然的に抽象的な労働でなくてはならない。
マルクスは、そのような労働を「抽象的人間労働」と命名して、交換関係において、抽象的人間労働が労働生産物の「価値」として捉えられる現象形態を「商品形態」≒「商品」と呼んだ。

しかし、いまいちピンとこないかもしれない。どうして労働を価値として転形すると自然調整的に総労働の配分が実現するのか、疑問は残る。そこで、これまでの話を、ごく単純な仮定を通して、具体的に見ていくことにしよう。
たとえば、４時間の労働で部品Aを１個作ることができ、他方で同じ４時間の労働で部品Bを2個作ることができる場合を想定する。
現在、市場で部品A１個＝部品B１個の交換比率が成り立っているとする。このような場合、誰も部品Aの生産に従事しないだろう。なぜなら、4時間かけて部品１個を生産するよりも、４時間かけて部品B２個を生産して、そのうちの１個を部品Aと交換すればよいからだ。このような交換比率が継続する場合、部品Aの生産部門から労働する人がいなくなってしまい、適切な労働配分が行えなくなってしまう。こうして生産者たちは 部品Aの生産部門 から 部品Bの生産部門 へと移動することによって、それぞれの部門の需給関係に変化が起こり、部品A １個＝部品B １個という当初の交換比率自体が変化していくことになる。では、どのような交換比率であれば、生産者が特定の生産部門に偏ることなく、需要と供給が均衡するような、適切な労働配分が可能になるのだろうか。
それは、部品A １個＝部品B ２個という交換比率が成り立つ場合、すなわち「価値通りの交換比率が成り立つ場合」である。ここでは、労働が価値として転形しているからこそ、このような交換比率が可能なのである。
そして、この時、部品Aの生産者にとっての交換比率の有利さ と 部品Bの生産者にとっての交換比率の有利さ は均衡しており、どちらからの部門から撤退してしまうことはない。もちろん、実際の市場では、それぞれの生産者が勝手にさまざまな生産部門に移動していくため、都合よく需要と供給がピタリと一致する状態で移動が停止することはない。たとえば、部品Bが供給不足となり、部品Bの交換比率の方が部品Aの交換比率よりも有利な場合には、多くの部品Aの生産者は部品B生産部門へと移動していく。すると、部品Aと部品Bが価値通りに交換する点を踏み越えて、今度は逆に部品Bが供給過多となり、部品Bの交換比率が価値以下となる。だが、今度は部品Aの生産に従事する方が得となるため、生産者は部品Aの生産部門へと流れていく。すると部品Aの供給が増加して、部品Bの交換比率が再び価値に近づいていく。このように交換比率は価値を中心にして変動する。
生産者たちは、価値を基準にして、自分の生産物の交換比率の有利・不利を判断して行動することを強いられる。そのため、価値通りの交換比率が成立する場合には、需要と供給が一致して、自然調整的に、適切な労働の配分がなされるのである。
このことが可能なのは、まさに「労働」が「価値」に転形しているためである。もしも、労働が価値に転形していなければ、労働の社会的配分は全く出鱈目となり、労働の移動ごとに各産業部門は振り回される。
しかし、労働が価値として転形することで、生産者は、商品の価値を通じて間接的に労働を評価するからこそ、彼らは、誰からも何からも管理されることなく、私的利害に基づいて、総労働の社会的配分を成し遂げる。
言い換えれば、私的生産者(私的労働者)は、商品の価値を通じて間接的に抽象的人間労働の社会的性格を考慮していることになるのだ。

したがって、労働が価値として現象すること、すなわち、労働生産物が商品形態を取ることによって、「全面化された私的労働」と「社会的な労働の配分＝社会的分業」は、両立形態に入る。資本主義の成立である。

労働価値説とは「私的労働」と「社会的分業」の矛盾の弁証法的解明だと言えるだろう。

結論

どのような社会でも「労働」が必要不可欠である。なぜなら、労働なくして生産はあり得ず、したがって人間が必要とする生産は実現されないからだ。さらに、社会の総労働が有限である以上、「労働の社会的配分」を実現する分業もまた必要になる。
しかし、資本主義の条件である「全面化された私的労働」では、労働の社会的統制は行われず、むしろ、労働の社会的配分と真っ向から矛盾してしまう。にもかかわらず、奇異なことに資本主義は厳然として成り立っている。そこで、この謎を解明するにあたり、マルクスの「労働価値説」が必要になる。
私的労働が全面化した社会では、労働が生産物の「価値」として現象する。すると、生産者は、交換の有利・不利の判断基準として、商品に表示される価値に基づいて行動することによって、間接的に総労働の社会的配分を実現する。こうして「私的労働」と「社会的分業」の矛盾が乗り越えられた、弁証法的な両立形態としての「資本主義」が解明された。

労働価値説なくして、資本主義の成り立ちは説明できないのである。