【解説と設問を発表】専門家：大学は研究にもっと投資を【SDGs英語ニュースについて議論する】第18回 6/11（土）10時＠オンライン
グローバルな場で必要な英語力て何？「SDGsの現状」を英語で理解し、発信するための新英語ワークショップ。
「SDGs英語ニュースについて議論する」ワークショップ第18回を6/11（土）10時＠オンラインで開催します。今回はテキスト「VOAで聞き読みSDGs英語ニュース入門」の中の15番目の記事「専門家が提言、大学は研究にもっと投資すべき（Experts: Colleges Should Invest More in Research）」を利用します。この記事はSDGsの目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」に対応しています。また書籍を持っていなくても記事はWebでも読むことができますので、参加は可能です。このワークショップの解説と設問を発表します。以下ワークショップの案内です。
ワークショップ第18回「専門家が提言、大学は研究にもっと投資すべき」のご案内
「SDGs英語ニュースについて議論する」は今後のビジネス・社会の動向、国際関係を知るためには必須の内容です。今回のテーマはSDGsの9番目の目標「産業と技術革新の基盤をつくろう」です。
“災害に強いインフラを整え、新しい技術を開発し、みんなに役立つ安定した産業化を進めよう”日本ユニセフ協会
この目標の主要なターゲットの一つが以下の研究開発に携わる人材と投資を増やすことです。
「2030年までに、イノベーションをすすめたり、研究や開発の仕事をしている人の100万人あたりの人数を大きくふやしたり、政府と民間（会社など）による研究や開発への支出をふやしたりして、開発途上国をはじめとするすべての国で、さまざまな産業での科学研究をすすめ、技術能力をのばす。」
一方、近年、世界で進行している技術革新のスピードは凄まじく、どの国も研究開発に必要な投資が不足しています。なかでも大学間の研究費獲得のための競争は激しさを増すばかりで, 多くの研究者は研究費獲得のために、研究そのものの時間が奪われるという事態になっています。今回は大学の研究開発費の獲得に向けた取り組みやイノベーションへの支援の在り方についてVOAの記事を利用して、英語で議論します。ワークショップの詳細は以下の通りです。
日時： 2022年6月11日（土）10時～11時30分
場所： オンライン
定員： 10名程度まで
費用： 初回または見学のみ: 800円～
教材はテキストまたは以下のHPでご確認ください。但し、テキストの内容とHPの記事は全く同じではありません。SDGsの各テーマに関する解説も含まれていますので、できるだけ、テキストを購入されることをお薦めします。準備なしでは設問には答えられないと思います。設問は参加予定者及びオンライン・サロン会員に送付します。
Experts: Colleges Should Invest More in Research
ワークショップの詳細は前回のnote記事でご確認ください。
専門家：大学は研究にもっと投資を【SDGs英語ニュースについて議論する】第18回 6/11（土）10時＠オンライン｜Global Agenda
チケット
チケットは以下のYahooチケット・サイトから購入、もしくは銀行振込みでお願いいたします。
専門家：大学は研究にもっと投資を【SDGs英語ニュースについて議論する】第18回 6/11（土）10時＠オンライン
銀行振り込みの場合、以下のサイトから用紙をダウンロードしてご利用ください。
解説
イノベーションと技術の進歩は環境＆経済の課題を解決する鍵を握っています。世界では2017年時点で、GDPの1.7％が研究開発への投資に振り向けられています。一方、途上国ではR＆Dへの投資はいまだGDPの1％以下です。
Goal 9: Build resilient infrastructure, promote sustainable industrialization and foster innovation
https://www.un.org/sustainabledevelopment/infrastructure-industrialization/
”Innovation and technological progress are key to finding lasting solutions to both economic and environmental challenges, such as increased resource and energy-efficiency. Globally, investment in research and development (R&D) as a proportion of GDP increased from 1.5 per cent in 2000 to 1.7 per cent in 2015 and remained almost unchanged in 2017, but was only less than 1 per cent in developing regions.”
しかし、「科学立国」を自認していた日本の研究開発が、今、危機的状態に直面しています。
国公立大や公的機関の研究者 来年3月に約3000人が大量雇い止め危機 岐路の「科学立国」：東京新聞 TOKYO Web
2000年以降、国から国立大学などへの運営費交付金が減少し、財源が減ったことから、多くの大学で研究者の有期雇用が増えました。多数の任期付研究者の契約終了が来年3月に予定されているというのです。
「文科省によると、10年で契約終了が明示されている1672人の内訳は大学別で東京大に続き、東北大（236人）、名古屋大（206人）が多い。文科省所管の5つの研究機関でも、657人が来年３月末に契約期間が10年に達する。うち契約期限が10年以内と示されているのは317人で、理化学研究所が296人」
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