博士号を取って企業の研究所で活躍しよう！社会人になってから博士号を取った、富士通研究所長からのメッセージ

こんにちは！富士通 広報note編集部です。

先週お届けした「卓越社会人博士制度」の記事は、いかがだったでしょうか。
「卓越社会人博士制度」は、大学の修士課程の学生を中心に希望者を募り、採用されれば博士課程の進学と同時に富士通社員になることができる制度です。給料を受け取りながら大学に残り、博士課程の研究を行うことが可能です。
富士通にはもう一つ、「博士号取得支援制度」というものもあります。こちらは1998年から始めた制度で、富士通に入社し社員になった後で博士号取得を支援する制度であり、富士通研究所という組織は昔からこの制度を重視してきました。2023年の9月現在で172名の社員が、この制度を活用し博士号を取得した実績があります。「卓越社会人博士制度」は、25年近く社員の博士号取得を支援してきた「博士号取得支援制度」の長い系譜の上に始まった制度なんですね。
今回はこの「卓越社会人博士制度」の創設者であり、「博士号取得支援制度」で博士号を取得した第１号でもある富士通研究所長 執行役員EVP 岡本 青史に、博士人材への期待を聞きました。

富士通研究所長 執行役員EVP 岡本 青史

企業の研究開発の現場で、博士に対する需要は年々強まっていると感じますか？

岡本：高度な専門性の融合による新しい価値創出や社会課題の重要性は年々高まってきています。富士通研究所も新卒の一括採用に加え、博士号を持つ高度人材の採用をグローバルに増やしています。海外における博士号取得者は増加傾向にあり、研究領域ではグローバルに活躍している研究者のほとんどが博士号取得者である現状を鑑みると、これは極めて自然な流れだと考えています。

日本企業がこれまで博士号取得者を十分採用してこなかった背景は何だと思いますか？

岡本：これまでの日本企業は、年功序列の人事制度を基盤とする新卒一括採用で一定の成果を挙げてきました。日本企業が博士号取得者を十分に採用してこなかったのには、このような時代背景があります。しかし今や、富士通をはじめとする多くの日本企業は、パーパス経営を実践し、ジョブ型の人事制度を採用しています。これからは、デジタル社会の発展や人々のウェルビーイングの向上、地球環境問題の解決に貢献していく高度な専門性を有した博士号取得人材がグローバルに求められます。
現在の日本における学生の｢博士離れ｣や採用の｢博士離れ｣は、グローバルな流れと逆行する由々しき問題であり、日本を代表する企業として、この喫緊の課題解決に貢献していきたいと考えています。

卓越社会人博士制度は、現在は数理AIの人材が中心ですが、対象となる分野を増やしたいというお考えはありますか？

岡本：これまでも数理AI人材のみを対象にしてきたわけではありません。富士通が注力する5つの技術領域全てが対象です。特に、高い専門性を武器に、領域融合によるイノベーションや複雑化する社会課題の解決に貢献できるポテンシャルと志を持つ人材の採用を増やしていきます。また、卓越社会人博士制度を活用する若者が、大きく成長し思う存分活躍できる環境を今後もしっかりと整備していきたいと考えています。

終わりに

九州大学の卓越社会人博士課程制度に選抜され、学位取得を目指している学生は、「本制度を通じて富士通に採用され、富士通でAIを活用した『因果発見』のプロジェクトに参画し、大学ではほとんど触れてこなかった研究分野でお仕事をさせていただいています。本制度で富士通に採用されていなければ、この研究分野に出会うことなく日々を過ごしていた可能性もあり、自分の研究範囲が広がったと感じています。このことは、経済的な支援に加えて、本制度に選抜されたことで得られた一つのアドバンテージだと思っています。このような現在進行形の貴重な経験を活かし、将来的には、研究者として、富士通のビジネス、さらには、社会課題解決への貢献が出来るよう、日々チャレンジしていきたいです。」とコメントしています。

多様な環境でキャリアを積んだ高い専門性を持つ人材を増やしていくことが、企業の今後の研究開発を強くしていくんですね。富士通における今後の博士人材の活躍にご期待ください！

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