学校教員のための「教育DX」のお話
ちらほら聞こえてきた、「教育DX」という言葉。
私ごときのどこの馬骨で、ごんぎつね好きなおっさんが語るのも、誠に誠におこがましいことなのですが、「教育DX」についてお伝えいたしたく。
8,000字超えた駄文となりますが、お付き合いください。
ちなみに、記事のトップに使用した図の元は経団連の『学びのDX』です。
直近ですと、「教育DX」について話を聴ける（無料の）機会は…
なんだか、リンクの連携（Facebook側に問題あり？）が上手くいかないので、画像を貼っておきますが、経済産業省の「未来の教室」で、
10/10（日）16:00-18:00 に、
「教育DXで、子どもたちの学びはどう変わる？」
と題したオンラインキャラバンを実施するそうです。
Youtube配信で、チャットも開放されると思いますので、どんどん疑問質問を書き込んじゃいましょう。
はじめに…DXってなんぞや？をあらためて考える
既にみなさんご存知だと思いますが、
DX = Digital Transformation
のことです。
で、このDX、定義は諸説ありますが、簡単に申せば、
「ビジネスをデジタルを使って（より効率よいものへ）変革させようぜ」
ということです。
その変革のゴールとしては、
「ビジネスのDXを通じて、色々な社会システムの変革をしようぜ」
ということでもあります。
これを、教育界に当てはめる。つまりは、教育DXとは、
「教育をデジタルを使って（より効率よいものへ）変革させようぜ」
ということでしょう。
「デジタル化を取り入れて、教育を改革し、教育を新たな社会システムに転換しようぜ」
（教育の文脈の「Digital 」の中には、AIEdやEdTechも含まれます）
ということ、英語表記すれば、Education × DX ＝EdDX しようぜ、ということかと思います。
いかに効率化して、生産性を高めるか、という側面も当然にあり、下記の顕在化している課題に対しての緩和に貢献することを願っています。
・学校の働き方改革
・学習者（児童生徒）の宿題強制荷重負担
・不登校児童生徒の課題
「効率化とか生産性とか、学校教育は工場じゃねぇーんだよ！」
と脊髄反射される方は、ここでこの記事を読むことを止めてください。
読者のあなたと筆者の私、お互いが不幸になるだけですので。
1.学校教育関係者よ、「バズ＋バグ用語」を語るな！
えっとまぁ、苦言なんですけどね。先にしっかりと釘刺しておきます。
数年前には、Active Learning って言葉が流行りました。その実践については、源流は John・Dewey（1915） にまで遡上できますが、近年の授業方法実践からの Active Learning の理論知は、初中等教育ではなく、主として高等教育です。発祥の地・拡大の地たる欧米や、日本での実践知では、高等教育が初中等教育よりも先行しており、さらには、中央教育審議会においても、高等教育の研究者からのご紹介で、一気に初中等教育に言葉だけが降りて、バズりました。
この際、「ほれ、文科省が言い始めたぞ！」
ってことで、高等教育での理論化された話や実践知ではなく、高校教員あがりの純アカデミックでもない方々が、
「『あくてぃぶらぁにんぐ』って、こういうもんだ！」
とか、教育産業とか、全くもって学習していない大手新聞（主として社会部とか地方支局）とか、教育系と自称される学んでもいないネットライターとかが、このバグった『あくてぃぶらぁにんぐ』を広めてしまい、にっちもさっちも行かなくなり、文科省も焦ったんでしょうかね、ちょうど学習指導要領改訂の時期でもあり、学習指導要領からあれほど盛り上がっていた『あくてぃぶらぁにんぐ』が消えました。
『あくてぃぶらぁにんぐ』というバグったバズワードが広まるということは誤認とか低俗とか低廉な内容を支持した、読者がいたが故、ということもあったり、本質を理解している連中が『おバカを相手にしている暇はない』と反論や正しい話に訂正するのをサボったり、文部科学省もしっかりと定義して述べなかったり、と、教育関係者＋外野全てが、共犯者なんですね。（私も共犯者の自覚あり）
もうちょっと言っておくと「大学の教員が言っているから正しい」わけではありません。
中には、英語もロクスポ読めないような初中等教員上がりの「ボクワタシの実践知こそが最強！」みたいな怪しげな連中がいるのが、現在の日本の大学の国立私立問わずに教育学部（教員養成学部）の実態であり問題だったりもします。
Mマル合すらなく、教員向けの薄い本とかを量産しているとかね（笑）
さて、初見のワードや、横文字ワードが出てきたら、以下のA.B.の手順かなと思います。
＜A. 用語や概念まずは調べる＞
1. 知らない用語や概念が出てきたら、まず定義や歴史を調べる
2. 調べるときは、その著者の信頼性を確認する（Wikiだって怪しいぞ）
3. 日本語だけより、複数の海外文献を調べる
4. エントリーレベルの関連新書などを読む
（新聞やライターが書いたようなネット記事、週刊誌は読み流す程度で）
特に、自身が属しているのが『初中等教育』である場合、多忙でなかなかそこまで調べてる余裕ねぇーよ、という言葉も聞こえてきそうですが、上記のA.の1−3をまずは実行してから、言い訳を言ってください。
あれ？実行したことない？
その割に、児童や生徒には「探究」とか「調べなさい」とか言ってない？
可哀想だわ、あなたの児童や生徒。
ちょっと怒りのままに横道に逸れましたが、A.の調べる工程を終えたらば、
＜B.用語や概念の再構築＞
5. A.で調べたことを基にして、ご自身であらためて言葉や概念の「再構築」
6. SNSで用語や概念に詳しそうな専門家をフォローする/聞いてみる
（自称や素人の専門家の排除が必要）
7. 専門書（新書レベルではない）や学術論文（海外もの含む）を読む
8. 壁打ち的に、SNSなどで発信して、さらに深く広く構成していく
ということをされてみると、「より最短で、正確で、深い学び」になるものと考えます。
私のこの文書、8.までは至っていないですが、壁打ちの意味で発信しています。
今回の「DX」については、学校教育関係者の馴染みの薄い「ビジネス領域」が発祥であり、さらには「デジタルの素養」「海外発」であることで、ややハードルが上がるものです。
軽々しく「ボク/ワタシの考えた『最強』の教育DX」は口にされないように。そういうのを軽々しく信じちゃう人、多いからさ。そういうバグった人が、ゆくゆくは抵抗勢力になっちゃったり、癌細胞化したりもして、この学校教育情報化の実現を、20年近く遅らせちゃったりもした一因なので。
社会のDXの用語や概念と乖離のある、ガラパゴス学校教育DXにしない意味でも。
教育情報化を遅らせた同じ轍を踏みたい、同じ轍を作りたい方は、ここでこの記事を読むことを止めてください。
DXに関するいい専門書？こちらをお勧めします。
2. 教育DXってなんぞや。
文部科学省や、経済産業省は今年度から「教育DX」を言い始めました。
定義がまだ固まっていないのか、霞ヶ関省庁の統一見解的な詳細は公表されていません。
あ、デジタル庁にも、内閣府にも総務省にも関わる案件ですからね。
このあたり、経済産業省案件については、10/10にオンラインキャラバンがあり、そこで浅野課長がご説明されるのでしょう。
今年の５月段階では、このようなインタビュー記事があり、半年間弱の期間でのupadate が楽しみです。
あぁ、こちらにも関連記事が。
10/10 のオンラインキャラバンの前に読まれておくと、よりキャラバンが面白く深く聞けそう。
前置きが長くなりましたが、いろいろと情報をinputして再構築した上での、この記事の筆者たる私の「ボクが考えた『教育DX』」が下図です。英語なのはご勘弁の程を。
教育DXの目標は、
「Society5.0時代に生きる児童生徒に『生きる力』をつけるために、「デジタル化を取り入れて、教育を改革し、教育を新たな社会システムに転換しようぜ」という風に私は考えております。
（まだ勉強不足なので、一言で言えっていうのは無理っす）
図については、いちいちの説明を省きますが、DXを語る上で認識いただきたいのが、DX内にも過程となる言葉があり、以下、違いを覚えていただくとよろしいかと。
「Digitization」：デジタイゼーション
・ある工程におけるアナログ情報の部分的なデジタル情報への置換。
「 Digitalization」：デジタライゼーション
・自社のみならず外部環境やビジネス戦略など、関係するプロセス全般をデジタル化すること
「Digital Transformation」：デジタルトランスフォーメーション（DX）
・デジタライゼーションの結果として社会全体への影響を生み出すこと
これからお伝えすることは、DXと銘打った書物にもネット記事にもどこも似たり寄ったりで書かれてあることです。
例えば、大手外資コンサルテーション企業の「ガートナー」は、DXが言われ始めた頃の2014年には、企業インフラたるIT（Enterprize IT）を、いかにDXするか、ということをレポートしています。
https://www.gartner.com/imagesrv/cio/pdf/cio_agenda_insights2014.pdf
このレポート内で、下記のような図があります。
これを直訳（仮訳）すると
こういうことなんですが、日本の学校教育風にすればこんな感じでしょうか。
図内の「Focus」を比較しながら考えると、
各学校でのICTご担当の先生方（技術や数学理科、ICTに詳しい先生、なぜか若手）や、教委の教育情報行政担当・情報センターご担当の方（教員から異動された方を含む）が、組織内で孤立化・属人化・ヘルプデスク化しているのが、今の日本のGIGAスクール下での現状（ステータスなりフェーズ）かな？といえます。
それでも、デジタル原始時代からは進化したわけですけどね。
そこから、さらに、学校長や教育長主導で、IT産業化に応じた「プロセス」へと移行しているのが現在の状況かなと感じております。
プロセスの文脈が、「教科/科目の授業のデジタル/ICT利用」「学校働き方改革に資する校務/事務支援」のためだけと限定してしまうのは、違うと思うのですよ。
学校や教委の情報発信・収集も、その更新頻度や内容を見ると、学校や教委組織外部のステークホルダー（児童生徒・保護者・住民・議会・首長部局などなど）の動向や意向には無頓着で、閉じているところがまだ圧倒的かなと。
学校教育・地域教育行政の「Digitalization」へ至るためには、何が・誰がボトルネックで、どこまでが技術や運用の限界かを知る必要はあるではないでしょうか。
単にDigitalizationをしても、学校組織構成員やステークホルダーの労力が増えた、児童生徒の学習成果が芳しくなくなる、など、本筋から外れるようになれば、全くの逆効果ですし、せっかくの「教育DX」も「GIGAスクール構想」も無に帰しそうです。
（新技術の導入期においては労力は増えますし、慣熟していないが故にミスも出て当然です。少なくとも、文科省のガイドライン類は熟読しておいてね。『ボク/ワタシの考える…』はガイドラインを充足してから考えて）
教育のDigitalization においては、変更すべきものはいろいろとあり、これが成し遂げられることで、初めて「教育DX」が完成（変形し終えた状態）するものと思います。
● 制度
・学校制度
・労働制度
・学習に関する制度
・教員免許制度
etc.
● 法規
● 財源（増やさないとダメ）
● 人材要件の変容
● 高度専門人材の養成
● 高度専門人材の採用
など
おそらく、変えるものは、教育行政（国・自治体教委）レベルでは、上記のようなものが中核となってくるのかなと思います。
3. 「教育DX」は幅広く奥深いDX群の複合体である
教育DXを考える中で、学校教育は、下記のア）とイ）に大別されるのだろうなと思います。
学校教育活動は非常に複雑で特殊な労働ですので、この分け方が妥当かはわかりません。（ここはまだ私自身が整理がついていないので、ざっくりと）
ア）校務/公務支援DX
イ）教務支援DX
⑴ カリキュラムのDX
⑵ 授業支援のDX
・教室のDX
・学習のDX
・授業準備のDX
⑶ 評価（評定）のDX
など
それぞれの項目がDXの対象となるほどに、専門性や既存の学校を取り巻く業界構造は複雑であり、一部は高度化しています。
話を変えると、上記のDX群は、学校側・教員側視点でしかありません。
これを、「学習者中心」の視点での「DX」とするといかがなるか、という点も、「教育DX」には包含されてくることと思います。
はこだて未来大学の美馬のゆり先生は、『Learning Experience』『Learning Transformation』＝『LX』なんて呼ばれています。
（⬆︎古書なら、¥3,000円代ね）
Learning Experience という語が出てきてので、DXからは少し離れる感覚もありますが、これもDigitalization で Digital Transformation するための一つの考え方とすると、変化や転換して欲しいものに、これからの「ユーザー中心のサービス」とは何か？ということがあります。
ちなみに、Learning Experience については、讃井さんの素晴らしい記事をどうぞ。
ビジネス界にある方々にも、国政や首長部局に在籍される感度の高い方々にも、「Learner central / centered 」（学習者中心）について関心のお有りな学校教育や学習支援業関係者の皆さんにもご納得いただける話だと思いますが、 ニールセンノーマングループの、Don Norman 氏が2005年に「UX（ユーザー体験）」について言い始めてから普及してきたのが、下記の12か条的なもので、世界の企業の多くは、変革を遂げてきています。
日本ももちろん多くの企業や役所で、この考え方が浸透している/し始めていると思います。
しかし、残念ながら、世界も日本も「教育」セクターにおいては、非常に遠い場所にいるのではと、私は懸念しています。日本の学校においては、もしかすると最も遠い場所にいるのではないかとすら。
実は、学校教育で難しいのは、ここから。
「ユーザーは誰？」なんですね。特に外部の民間事業者にとっては。
▶︎教員にとってのユーザーは、「児童生徒」（と「保護者」）
▶︎民間事業者にとってのユーザーは、「教員」や「教委」
▶︎保護者や一般の外野の人からすれば、「児童生徒（我が子・地域の子）」
私は元業者でもあって「教員」や「教委」を対象にしたビジネスに加担しておりました時期もありましたので、その経験から申せば、学校向け教育関連企業の怖いところは、
「現場の教員が不要といったら不要」
というプロダクトアウトになって商品（教材）やサービスが終わる点です。
その意味では教委や学校や教員の「既存の教育システム」に合わせた・延長強化をするための商品（教材）やサービスを「デジタルです、ICTです」、と称して営業し、民間企業の標準や社会の「デジタルの変革」の世界から、学校教育を遠ざけてしまった責任の一部を痛感しています。
公教育のデジタル化を推進する際に、公教育自体が「ユーザー中心のサービスにする」という意識転換をしないとGIGAスクール構想を契機にした「Digitization」「Digitalization」さらには「教育DX」は無理なことでしょう。
民間事業者のいうユーザーを、教育では「学習者」として置換すると、
「学習者中心のサービス」を「デジタル技術を活用し価値を高める」ということが「教育DX」の一側面かなと。
（この意味では、初っ端から「学習者中心」という考えを表出させた経済産業省の「未来の教室」とEdTech研究会は、スジが良いと思います）
これは、おそらく、学校教育関係者がデジタルとかICT機器関係なく、発想なりMindsetの転換を示すものかな？とも感じます。
現在の「学校制度」「学校教員」に不足するものは、図の赤字で示した、
1. 利用者（児童生徒）のニーズから出発する
2. 事実を詳細に把握する（児童生徒の実態/生活様態を把握する）
6. デジタル技術を活用し、サービスの価値を高める
7. 利用者の日常体験に溶け込む（User Experience）
12. システムではなくサービスを作る
となろうかと思います。
さて、みなさんは、どうお考えになりますか？
4.GIGAスクール構想と「教育DX」
GIGAスクール構想が発出されて、早いもので、この12月に２年が経過しようとしています。
学習指導要領の移行時期、かつ、コロナ禍での学校教育活動の停滞など、苦境の中で、学校教育活動がなんとか維持できているのは、教育行政ー基礎自治体はじめ学校教育関係者のおかげだと、日々感謝しております。
（今回はかなりの辛口が所々ありますが、ご容赦を）
このロードマップが、主体となる教育行政・学校教育関係者のみなさんの努力で、さらに進化し、確実に遂行されて、ということに期待しております。
文科省文脈で記せば、これまで、『３人に１台』の教育情報化から、GIGAスクール構想によって、『１人に１台』の教育情報化へと機材やインフラは変化しました。先進諸国初の快挙です。
『３人に１台』
＝「既存の学校教育（授業）システム『＋』デジタル（ICT）」
⬇︎
『１人に１台』
＝「既存の学校教育（授業）システム『X』デジタル（ICT）」
残念なのか、不幸なのか、それともチャンスなのか、受け止め方次第だとは思いますが、『３人に１台』時代、つまりは「＋」時代の発想での実践知や経験値しか、教育行政・学校現場にはありません。
まずは学校を、児童生徒に慣れてもらおう、ということで、
「過去の事例を参考に」というのが、現在のフェーズでしょうか。
GIGAスクール構想の学校現場実装以降、SNSでは、教員による実践知の共有が進んでいるように思いますし、いわゆる草の根で、次々に情報が共有されて、学校や自治体、対象学年などの壁を超えての交流が進展しているように見受けられます。
が、これからは、『＋』時代ではなく、1人1台の『X』時代へと、その交流内容を試行錯誤しながらも、変化させないとならないだろうと感じます。
いつまでも、『３人に１台』時代の亡霊に悩まされることがないように。
「『教育DX』とは、なんぞや？」と、考える際に、
学校教員のみなさんには、まずは、学校現場の先生の最専任事項である
『既存の学校教育(授業) X デジタル（ICT）』
から、お考えいただくのも、近道かな？と思います。
ここは、外野や教育行政には知見の薄い浅い無理な領域でもありますので。
まとめ
もう、ここまで読んでいただいたら、お分かりになるかと思いますが、
まず、
教育DX ＝Digitization＋Digitalization
GIGAスクール構想＝One of part/process to 教育DX
であり、端末配布や回線整備はDigitizationの最初の一歩ということです。
ということです、というよりも、「にしか過ぎません」ということです。
「教育変革」に至るDigitalizationこそが本番であり、本当に目指すべき・遂行すべき目的であるといえます。
ですので、
「授業で端末使ってネットも利用しているから、『教育DX』は達成した」
という話は、臍茶であり、教育DXについて理解できているかのリトマス紙の一言でもあります。
業者なり、保護者でDXに直面している企業の方々にとって、この一言は、
「この先生はおバカなんでしょうか？」
「この学校、『学校ガチャ』でハズレだわ」
など、「教師不信」「学校教育不信」に繋がりかねない一言でもあることも、十分に認識いただきたいなと存じます。
同様に、
「紙を廃止して、保護者との連絡は全て電子化しました！」
「Gのつく学校向けLMS・クラウドサービスを実施してます」
「民間企業の認定もった教員が、うちの学校たくさんいるんだぜ」
というお話、先生方が超ご多忙な中、よく資格なり認定を取られたなと思いこそすれ、あくまでも「教育DX」に至る途上にいるだけにしか過ぎない、ということ、加えて申し添えておきます。
教育DXは、
α：既存の課題だらけの教育システム（授業も含めて）
➡︎課題を解決する新たな教育システムの創造と価値観の変化
X
β：『既存の学校教育(授業) X デジタル（ICT）』
➡︎新たな学校教育（授業）X デジタル（ICT）
という、
α：教育改革＋学校教育関係者（保護者や地域含む）マインドセットの変化
β：既存のシステムからの代替や付加ではない、『Born Digital』の発想
の両輪を、並列で回さないと達成不可能であることも、それとなくおわかりになったのでは？とも存じます。
補足
ICT/ Digital × 教育 とか、ICT/Digital + 教育 とか、実は、四則演算での × とか + とか、小学生レベルの話だと困るなと考えています。
×も＋も、どちらかの項が、"０（ゼロ）"とか、"-（マイナス）"ならば、結局はなにも進展しないわけです。
ですので、 ICT/ Digital も 教育 も項は常に 0 > でないとならないわけです。
が、なかなかそうはいかないのが現状で、
『学校教員の多忙をなんとかしろ』
が決め文句となってしまっていて、学校現場に任せられるのか？と疑念を抱かざるを得ない状況であることも事実です。
結果として、｜ICT/ Digital × 教育｜も｜ICT/ Digital ＋ 教育｜も、常に＋にするために、｜（式）｜のように、絶対値をいかにつけるのか？という最終的な Safety System（セイフティシステム）を作るのが、政策であり学校現場での責任だろうと思います。
この絶対値をいかに付けながら、教育dXを進めていくのか。
今後の流れに着目しています。
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