【後編】『Ｚ世代』の高校生・大学生の意識について
こんにちは。
この記事は『Ｚ世代』と呼ばれる高校生・大学生の意識について考察を進めてきた【後編】で完結になります。
書きたい事が色々出てきてしまい3回にも分けてしまいました🙇♂️
まだ、中編を見られていない方は以下の記事をご覧になってから本編をお読みいただければと思います。どうぞよろしくお願いします。
前編・中編の振り返りとして、Z世代と呼ばれる高校生や大学生の意識調査の結果を以下のように記します。
①「社会貢献意識」が高く
②「学歴に捉われずやりたいことをやる」
と思っている反面、
③「自分は社会を変えることはできない」
④「日本と自身の未来は明るくない」
と考えているようです。
この結果から、Ｚ世代の高校生・大学生は『情熱的に見えて、実はリアリスト』というクレバーな一面を持ち合わせていることが考えられます。
今回は『Z世代』の高校生たちが大学等の高等教育機関へ進学し勉学に励んでいる。といったことを理解した上で『Ｚ世代へのアプローチはどうすべきか』をテーマに考察したいと思います。
まとめるきっかけになった参考図書をご紹介いたします。
では、早速考察を進めていきましょう。
■どのようなアプローチが考えられるか
話はやや異なりますが
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて内閣府が行った「生活意識変化調査」では、地方移住に関する意識が(特に東京23区の)20代では35.4％にのぼり、都市部の若い世代で地方移住への関心の高まりが伺えます。
この結果は無視できないな…と思いました。
その理由として、それ以降のＺ世代すなわち高校生や大学生にも少なからず影響があると考えられるからです。
前編・中編でも触れてきたように
Z世代の子どもたちは今後、情報リテラシーがますます高くなるでしょうし、今回のコロナウイルスによる影響によって社会貢献に対する意識もさらに変化することが予想されます。
ただ、今回のまとめでご注意いただきたいのは、Z世代の特徴の中の一つに着目してきたので、それ以外の観点もあるかと思います。
極論を言ってしまえば『一人ひとり違います』。
それが当たり前ですし、それは皆さんが思うところでしょう。
ですが、大枠でも今の高校生・大学生の「意識」を理解した上でアプローチを「する」と「しない」とでは全く違うのではないでしょうか。
D2Cブランド戦略の著者である佐々木氏は、ビジネス界の現況について「テック×小売り」によるスタイル業態によりディスラプト(破壊)が起きていると述べています。
続けて、
「コト」ありきで「モノ」の世界観を演出し、テクノロジーによりモノを販売する必要があるといっています。
これ自体は今で言えば新しい発想とは言い切れませんが、例えば今回の話を大学に置き換えてみた場合、
〇コト：大学の社会貢献度
〇モノ：社会貢献を成すための教育内容
〇テクノロジー：SNSなどによる情報発信
といった具合になるでしょうか。
■Z世代のニーズを正確に捉える
2006年に教育基本法が改正され大学の役割に『社会貢献』が明文化されて以降、加速度的に社会貢献が進められています。助成事業の代表としては、文部科学省による『地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)』などがあげられます。
ですが、ここで重要なのは『社会貢献意識が高いＺ世代のニーズにいかにして応えるか』ということかと思います。
例えば、課題解決型学習(PBL)の充実などがあげられると考えられます。ちなみに課題解決型(PBL)はほとんどの大学で実践されています。
ただ、ご注意いただきたい点として、学習指導要領の改訂により2019年度入学の高校1年生から「総合的な学習の時間」として実施されてきた科目が「総合的な探究の時間」になっていることです。
これらのことから、ある程度は高校時点で『地域の課題について探求をし終えている』学生が入学してきます。
これまで触れてきたように、Z世代の子どもたちの特徴の一つに『社会貢献意識の高さ』があります。
もちろん個人差はありますが、それらを想定し高等教育機関はそれ以上のカリキュラムの準備し、学生の社会貢献ニーズに応える必要があると考えられます。
このニーズに応えるためには(学部等の分野によっても異なりますが)、課題解決型(PBL)の発展として
〇『地域や企業が実際に悩んでいる課題』を
〇『一緒に考え、一緒に解決するプロセス』の他
〇 さらに『結果(成果)も得る』ことができる
といった経験ができるカリキュラムがいいのかな…と思いました🤔
■課題解決に取り組む大学の事例
ここでは独自に取り組んでいる大学を1つご紹介いたします。
地方大学レポート勝手に応援企画【新潟県編】の記事において新潟県内の大学を調べていた際に
「地域・企業が実際に悩んでいる課題に対する取組み」をしている大学がありましたのでご紹介いたします。
■敬和学園大学
敬和学園大学は新潟県新発田市に1991年に開学。現在は「英語文化コミュニケーション学科・ 国際文化学科・共生社会学科」の３学科となっているようです。
中でも共生社会学科では『ソーシャルビジネスの視点』からの課題解決型学習を実践しています。
その課題解決で連携先となっている「粟島浦村」は離島に面し、人口は2020年1月現在で347名と少子高齢化や人口減少が進んでいる自治体のようです。(Wikipediaより)
粟島浦村は、少子高齢化や地域産業が衰退していたことからその課題解決のため敬和学園大学が介入し、村の資源であるアマドコロの美容成分に注目し、お茶やアイスクリームといった商品の開発を行い、新たな特産品や財源、雇用を生み出そうとしているようです。
こういった活動は地方にある大学こそが得意とするフィールドであるとも考えられます。さらにこの大学では、ソーシャルメディアに関する情報リテラシーを必修科目として設けているようです。
多くの大学でも「創生」や「共生」と名の付く学部らはこれに近いカリキュラムが用意されていると思います。
一方で、今後は学部・学科の単一型の活動でなく、甲南大学が実施している学部横断教育やあるいは他大学とも共創し、社会貢献をしたいと考えている多様な大学生を巻き込んだ活動が求められるでしょう。
また、加えて「新しい生活様式」に合わせたスタイルの定着も必要となるでしょう。
以上、ここまでまとめてきましたが、
高等教育機関は、Z世代と呼ばれる彼ら・彼女らの全体動向だけでなく、実際に我々の学校を選んでくれた高校生や大学生のニーズを正確に捉え、応え続ける必要があります。
そのために、大学生はもちろん進路相談などで高校生と会話をする際に色々と聞いてみたいと思いました。
(ウザがられない程度に…😅)
今回は、各種調査によって理解を進めてきましたが
まずは、小中高での「情報リテラシー教育」がどのように行われているのか、そして「総合的な探究の時間」科目の内容を知るためにも実際に使用されている教科書を取り寄せよう思いました📚
最後までお付き合いいただき、ありがとうございました。
Twitterもやっています。@tsubuman8
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