文化時報社

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新聞社です。宗教専門紙『文化時報』を週2回発行しています。社会と宗教をつなぐことを目指します。 ▶『福祉仏教 for believe』https://fukushibukkyo.com/▶文化時報100周年：https://note.com/100th_bunkajiho/

  • 令和6年能登半島地震

    宗教専門紙「文化時報」に掲載する令和6年能登半島地震の関連記事を、無料で公開いたします。 新聞掲載より早かったり、遅れたりといったタイムラグがあります。またウェブで読みやすくするよう、体裁を整える場合があります。ご了承ください。

  • 文化時報セレクション

    宗教専門紙「文化時報」に掲載された記事の中から、反響のあったものを厳選してお届けするマガジンです。記事は全て有料です。

  • 福祉仏教の現場から

    「文化時報　福祉仏教入門講座」の講師陣が、福祉仏教の現場で感じたこと、考えたことをつづる人気コラムです。宗教専門紙「文化時報」の紙面に掲載されたものを転載します。

  • あそかビハーラ病院　西本願寺撤退問題

    「お坊さんのいる病院」として知られる独立型緩和ケア病棟「あそかビハーラ病院」（京都府城陽市）の運営から、浄土真宗本願寺派（本山・西本願寺）が撤退することを決めました。この問題を巡り、宗教専門紙「文化時報」に掲載された記事をまとめ、終末期医療に宗教者がどう関わっていけばいいのかを考えます。（写真は『お坊さんのいる病院―あそかビハーラ病院の緩和ケア』自照社出版）

  • コロナを越えて

    宗教専門紙では異色の経済面で連載中のインタビュー記事「コロナを越えて」を、マガジンにまとめました。

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なぜ「宗教専門紙」と呼ばれる新聞を100年以上作っているのか

はじめまして。文化時報社と申します。 宗教専門紙「文化時報」を週２回、火曜日と金曜日に発行しています。 　 まず、こうお伝えしなければならないでしょうか…。 「私たちは、怪しい者ではありません」 布教や宗教勧誘をする機関紙ではなく、 宗教界の動向を伝える新聞、それが文化時報です。 創刊は大正12（1923）年。 戦中・戦後の混乱期に、一時発行は途絶えましたが、 97年間にわたり、通算12700号余りを日本全国にお届けしてきました。 立ち上げたのは、京都・西本願寺のお坊さんた

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    • 【能登半島地震】復興ツーリズム目指す　高野山真言宗・北原密蓮さん、住職就任へ

      ※文化時報2024年8月27日号の掲載記事です。 　石川県穴水町で傾聴移動喫茶「カフェデモンク＝用語解説＝」を行う臨床宗教師＝用語解説＝の北原密蓮さん（54）＝石川県七尾市＝は今秋、同町曽良地区にある高野山真言宗千手院の住職に就任する。長年無住寺院だった千手院を、ボランティアの宿泊場所や「復興ツーリズム」の拠点として整備したい考えだ。（松井里歩） 　のと鉄道穴水駅から車で30分ほど海沿いに進んだ先にひっそりとたたずむ千手院は、10年以上無住になっていた。元日の能登半島地震

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      • 【能登半島地震】奨学生サポーター募集　全国青少年教化協議会

        ※文化時報2024年8月27日号の掲載記事です。 　公益財団法人全国青少年教化協議会（全青協、理事長・服部秀世曹洞宗宗務総長）は、東日本大震災で被災した中高生向けの「あおぞら奨学基金」の対象に、能登半島地震で支援を必要とする中高生も加えた。石川県教育委員会や県内の高校から多くの支援要請があるといい、全青協は奨学生サポーターを募集している。 　あおぞら奨学基金は、被災地の公立高校に通う生徒への就学援助を目的に、2012（平成24）年から全日本仏教婦人連盟（花岡眞理子理事長）

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        • お寺に一人勝ちなし　地域全体で持続可能性探る

          浄土宗浄楽寺・土川憲弥副住職 ※文化時報2024年8月9日号の掲載記事です。 　浄土宗浄楽寺（土川妙真住職、神奈川県横須賀市）の土川憲弥（けんみ）副住職（38）は、お寺を地域交流・情報発信の拠点として捉え、子ども食堂＝用語解説＝や観光支援、習い事教室、マルシェや朝市などを通じて、収益や参拝者の増加を図る。「神社仏閣の一人勝ちはない。持続可能なまちづくりを実現するには、地域の全ての人々がノウハウを持ちより、連帯することが重要」と指摘する。（山根陽一） 子ども食堂を起点に

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        記事

          衣類つるしてお焚き上げ　三重・朝田寺「道明供養」

          ※文化時報2024年9月3日号の掲載記事です。 　「朝田（あさだ）の地蔵さん」の愛称で親しまれている三重県松阪市の天台宗朝田（ちょうでん）寺（髙橋義海住職）で8月16～23日、盂蘭盆（うらぼん）供養地蔵会式が営まれ、採燈（さいとう）護摩供や火渡り、盆踊りや花火の打ち上げが行われた。同寺には「道明（みちあけ）供養」という独特の地蔵信仰が受け継がれており、23日の結願には初盆を迎えた故人を供養する儀式もあった。（佐々木雄嵩） 　松阪市と周辺地域には、葬儀後に宗派を問わず朝田寺

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          【能登半島地震】寺社の再建も補助へ　石川県、復興基金を活用

          ※文化時報2024年9月6日号の掲載記事です。写真は半分が倒壊した浄土宗宝幢寺の本堂。 　能登半島地震で甚大な被害を受けた宗教施設の再建などに対し、石川県は補助金を交付する方針を固めた。寺院や神社を地域コミュニティー施設と位置づけ、復旧・復興の対象に含める。8月23日に非公開で行われた県と19市町の意見交換会で、馳浩知事が明らかにした。（佐々木雄嵩） 　寺社などの地域コミュニティー施設の再建にかかる費用に、補助率4分の3、上限1200万円を補助する。2016（平成28）年

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          【能登半島地震】取材ノートから：自己責任排し、利他の心を

          ※文化時報2024年8月23日号の掲載記事です。 　中途入社から約10カ月。年相応の器用さと腹芸を身に付けなくてはと思いながらも、元来の性格はなかなか変わらない。宗教記者としての経験を重ねるべく、文字通り「足で稼ぐ」取材を続けている。不慣れなりにも駆け回り、さまざまな声から幾多の発見を得る日々だ。 　いい取材ができた達成感を感じることもあるが、未熟さを痛感することも多い。つまずきながらも走り続けられているのは、先々で出会う「利他」の心を持つ多くの方の助けを受けてのこと。勇

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          石田純一さん生前葬、仏教９宗派合同供養…好調だった「エンディング産業展」

          ※文化時報2024年9月6日号の掲載記事です。 　葬儀・埋葬・供養など終活関連の企業が集う「第10回エンディング産業展」が8月28、29の両日、東京都江東区の東京ビッグサイト南展示棟で行われた。昨年に続き、斎場経営の東京博善（和田翔雄社長、東京都港区）が主催。2日間で1万3318人が訪れ、3日間で1万2019人だった昨年の来場者数を上回った。メイン会場では約170の企業・団体がブースを構えたが、仏教寺院の出展はなく、ITを活用したサービスや資産運用、新たな葬儀の在り方を提案

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          石田純一さん生前葬、仏教９宗派合同供養…好調だった「エンディング産業展」

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          【能登半島地震】大人も子どもも「ホッと居て」　穴水でカフェデモンク

          ※文化時報2024年8月27日号の掲載記事です。 　元日の能登半島地震から間もなく8カ月。被災地はいまだ建物や道路の復旧、災害ごみの片付けに追われている。そうした中、石川県穴水町にある仮設団地の一角で、傾聴移動喫茶「カフェデモンク＝用語解説＝」を開いている宗教者がいる。臨床宗教師＝用語解説＝で高野山真言宗僧侶の北原密蓮さん（54）＝石川県七尾市＝は、自宅が被災しながらも、午前は大人が過ごす「ホッと居て」、午後は中高生向けの「スタディデモンク」を行い、心を落ち着ける場を提供し

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          【能登半島地震】被災寺院への伴走提言　浄土宗宗務総長に要望書

          ※文化時報2024年8月9日号の掲載記事です。 　浄土宗の宗議会議員らでつくる政策集団の一浄会（中村在徹代表）は7月23日、能登半島地震で被災した寺院への支援施策などを盛り込んだ要望書を川中光敎宗務総長に提出した。被災寺院に伴走する支援体制づくりや復興マニュアルの策定などを提言した。 　要望書では、「宗の復旧支援策が少ない」とした上で、「被災地域のニーズを把握し、被災寺院と伴走する宗の体制づくりを強く要望する」と訴えた。 　また、緊急事態に対応するマニュアルが整備されて

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          〈社説〉正しく恐れる難しさ

          ※文化時報2024年8月30日号の掲載記事です。 　南海トラフ巨大地震が発生する可能性が高まったとして、気象庁が初の臨時情報（巨大地震注意）を出した。お寺や教会は檀家・門徒や信者にとって、心のよりどころというべき存在である。宗教者は不安を和らげるだけでなく、可能な限り正確な情報や知識を伝えるよう努めてほしい。 　今回の臨時情報は、宮崎県沖で８日に発生したマグニチュード（M）7.1、最大震度6弱の地震に端を発する。震源が南海トラフ巨大地震の想定震源域にあったため、気象庁は専

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          〈社説〉式典を対話の場に

          ※文化時報2024年8月23日号の掲載記事です。 　都合の悪い相手を排除しながら対話を呼びかけたところで、相手が胸襟を開いて話せるわけがない。平和を願い、祈る宗教者たちは、今回の一件を他山の石として行動すべきだ。 　9日の長崎原爆の日に行われた平和祈念式典を、米英など主要6カ国と欧州連合（EU）の大使が欠席した。式典を主催した長崎市がイスラエルを招待しなかったことを、問題視したのだという。 　主要各紙は翌10日付の社説でこの件を取り上げた。産経が「長崎市長の判断は残念だ

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          【能登半島地震】被災寺院の売買懸念…文化庁、解散命令請求を推進

          ※文化時報2024年8月20日号の掲載記事です。 　能登半島地震からの復興を断念した被災寺院が不正に売買される恐れがあるとして、文化庁が石川県に対し、宗教法人の解散命令請求手続きを推進するよう働きかけていることが分かった。2023年に創設した不活動法人対策推進事業を用い、解散事由に当たるかどうかの調査を求めている。 　文化庁は、不活動状態に陥った宗教法人が不当に取得され、脱税やマネーロンダリングに悪用されることを懸念している。昨年3月には、都道府県の担当課に「不活動宗教法

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          「仏法興隆を確信」大本山妙心寺・山川宗玄第36代管長に聞く　

          ※文化時報2024年7月30日号の掲載記事です。 　臨済宗妙心寺派正眼（しょうげん）僧堂（岐阜県美濃加茂市）師家の霧隠軒・山川宗玄第36代管長が５月26日、大本山妙心寺（京都市右京区）に晋山した。正眼短期大学学長や大伽藍（がらん）の住職を兼務しながらも、実行派・行動派で知られ、管長就任後は精力的に活動している。インタビューでは、宗教界を取り巻く国内情勢などに言及。「宗教不信の時代だが、必ず興隆できる。一雲水として務めを果たしたい」と力強く語った。（高田京介） 迷いが許され

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          【能登半島地震】七尾の僧侶、被害語る　「Zoom安居」で情報共有

          ※文化時報2024年8月9日号の掲載記事です。 　僧侶らでつくるオンライン学習会「Zoom安居（あんご）」は7月22日、「地震で倒壊した寺院は、いま」と題したトークイベントを行った。能登半島地震で被災した石川県七尾市の「山の寺寺院群」に位置する浄土宗宝幢寺の高田光順副住職と、現地を取材した浄土宗僧侶でジャーナリストの鵜飼秀徳氏が現地の状況を報告。参加者らが情報交換を通して、被災地への理解を深めた。 　高田副住職は被災直後の様子を振り返った。 　元日、妻と子ども、住職であ

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          【能登半島地震】七尾の僧侶、被害語る　「Zoom安居」で情報共有

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          【能登半島地震】傾聴僧侶は元社長　仮設住宅でカフェ活動

          ※文化時報2024年8月9日号の掲載記事です。 　電子部品関連の製造装置などを扱うＵＨＴ（愛知県東郷町）元社長で、真宗大谷派西岸寺（石川県志賀町）衆徒の臨床宗教師＝用語解説、松本二三秋（ふみあき）さん（75）が、能登半島地震を受けて整備された応急仮設住宅団地「とぎ第2団地」（同町）で傾聴活動を行っている。「一人住まいの孤独感を少しでも癒やしたい」と、中部臨床宗教師会（会長、坂野大徹・浄土宗梅巌寺住職）と共同で月2～3回、傾聴カフェを開いている。（大橋学修） 　7月20日、

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