フォローしませんか?
シェア
アカリク公式note
2020年9月30日 10:18
ポスドクにとっては、保育の確保、いわゆる「保活」についても、一般的な会社員とは別のアプローチが必要になる部分もあります。地方自治体によっても年度によっても制度はそれぞれに異なりますし、ポスドクの勤務形態もまたそれぞれです。「こうすれば大丈夫」という必勝法を示すことはできませんが、こちらでは大学の非常勤講師と日本学術振興会特別研究員の身分で行った我が家の「保活」事情について、数回に分けて体験
2020年10月5日 20:20
認可園は申し込みにポスドクは不利?<承前> そして、ポスドクにとって、この「認可園」申し込みのポイント評価は難題になりがちです。多くの場合、「両親とも外勤フルタイム」が満点の基準指数として設定されています。そこに「申し込み時点ですでに両親共就労のため認可外園やベビーシッター等の利用実績がある」「兄弟姉妹が申し込み園に在園している」などの考慮すべき要素があると調整指数として加点され、入園でき
2020年10月15日 17:48
後続のためにも道をつくる努力は無駄ではないはず誰が悪いわけでも、何が悪いわけでもありません。保育所の定員に対して、入園を希望する家庭の数が多いのですから、選考がシビアになるのは必然ですし、他の職業に対しポスドクの優先順位をあげるべきだとも言えません。ただ、世間一般に知名度の高い職業とは言えませんし、前回あげた特殊な事情により、「保育の必要性」が伝わらないということはできるだけ避けたいことで
2020年10月23日 11:24
ポイント加算にはともかく書類第一子のときの保活では、何度か役所に足を運び、担当者に相談という形でなんとかポスドクの身分を理解してもらおうと試みました。複雑な事情は口頭での説明がわかりやすく、関係性を築いていくことで理解されるのではないかと考えていたのです。しかし行政のシステムに乗る限りは、書類を揃えることのほうが重要だというのが、2回目の申請で活かされた教訓です。そして、「ポスドクは学
2020年10月26日 11:21
認可外園の利用実績が就労の証明書類をおぎなってくれた(らしい)「就労中」という評価になるために有効だったのは、認可外保育園の利用実績でした。認可園の入園が、行政のポイント評価による優先順位で決まるのに対し、認可外園は、月齢や性別のバランス、アレルギーの配慮等、園の都合によって入園する家庭を選んでいいことになっています。つまり、揃えなければならない書類のハードルが低く、ポスドクであっても不利には
2020年10月26日 11:23
前回までは認可保育園への申請についてまとめてきましたが、今回からは認可外園に申請した時に考えて実行したことをご紹介していきたいと思います。「認可外」保育園とはどういうところか保育者の人数や広さなど、様々な基準を満たし、国の認可を受けている認可園は、運営費も国と自治体から支給されるため、保育料の負担も安くなります。当然、選べるならば認可園を希望する家庭は多いと思いますが、認可外の園にもメリットが
2020年10月26日 11:25
研究に復帰したい時期はいつか学振特別研究員の「出産・育児にかかわる採用中断・延長」の制度では、採用中断と再開の時期は自身で選択し、申請することができます。そして、事情があれば再開時期の延長をすることも手続きにより可能です。採用中断期間中は、給与にあたる研究奨励費を受け取ることはできませんが、「研究再開時準備支援期間」の制度を使えば、研究奨励金の半額を受給することができ、科研費も使えるようになり
2020年10月30日 17:43
復帰より早いタイミングでの保育開始当初、非常勤開始に合わせて9月入園を希望していたものの、その後園からの要望により実際の入園月は8月に前倒すことになりました。現場の園長先生とは年度途中からの入園の約束をしていたのですが、認可外保育園を運営する本部から方針の転換があり、急に定員の確保が難しくなったというのです。認可外園ではありましたが、運営費の一部は自治体の補助金を受けているタイプの保育所だ
2020年11月5日 19:08
認可外園に通ったことのメリット認可外園に通ったことのメリット結果的に調整指数の加算がもらえたこともあってか、第二子は認可外での保育を経て翌年の4月から認可園への入園がかないました。比較してみて、認可外園ならではのメリットだったと思う点がほかにもいくつかあります。ひとつは、園庭のない認可外園で毎日散歩をさせてもらっていたおかげで、子どもたちが道路を歩くのが上手くなったことです。認可園でも散歩
2020年10月26日 18:30
保育所の利用申し込みの際、特殊な状況ゆえに追加の書類が必要になることがあります。書類には機関や責任者の押印を受けることが重要なので、まずは所属先に相談です。各大学の男女共同参画センター、ダイバーシティ推進室等が対応をしてくれる場合もあります。自治体が様式を指定していることが一般的ですが、任意提出の場合や、自治体の指定様式ではポスドク特有の勤務実態を証明できない場合、書式から作成する必要が生じる