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とても面白いけれど、とてもひどい都知事選を、なんとかする方法

 選挙のたびに政見放送があって、当選するかも、という候補者以外で、明らかに売名行為、もしくは自分の主張を伝えたいだけなのかも、と思える候補者は昔からいた。

 最も古い記憶は内田裕也の政見放送だった。

 それは、歌ったり、英語でしゃべったり、の無茶苦茶な印象だったけれど、それが、もっと複雑な意味があったことを、高橋源一郎の作品で、ずっと後になって分かったりもした。

 だから、政見放送で、一見、何をやっているのかわからなくても、当然だけど、人間が行うことだから、そこに意味は生まれてしまうし、というよりは、見る側が勝手に、意味を付け加えてしまうのかもしれない。


都知事選の掲示板

 2024年の東京都知事選は、すでに候補者の多さから、話題が始まっていた。

 過去最多の56人の候補者。前回、コロナ禍の2020年のときも、それまでの最多で22人だったから、それをはるかに上回る立候補する人がいることになる。

 ただ、それは、都知事になろうという目標よりは、特定の政党から、20人以上が立候補していて、ごく一般的に考えても、本気で都知事になろうとするのであれば、候補者を絞って、そこに票を集中させるのだから、20人以上の候補者を出す、ということは、他の目的があるのだろうと推測ができる。

 最初は、いつもの掲示板が設置され、数が足りない、ということで、候補者自らが、クリアファイルを使って、なんとかする、みたいな事を知って、何が起こっているのかよくわからないうちに、ポスターが貼られはじめたら、さらにニュースになるようなことが起こりはじめた。

 都知事選用のポスターを貼る掲示板に、候補者以外の写真などが並び始めた。女性の裸を掲示した候補者には、それでも候補者自身の、表現の自由に対する考えがあるようだったけれど(それが本気かは分からないとしても)、さらには最多の候補者を擁立した政党は、掲示板のポスターの貼る場所そのものを、寄付をすれば貸し出す、という方法をとっている。

 だから、都知事選挙の掲示板のはずなのに、場所によっては全く無関係とも思えるポスターが貼られていたりするようになった。

 しかも、例えば10枚貼れて、寄付が約3万円という金額を聞いたりすると、つい「安い」などと思ってしまうのだけど、それ自体も、実は今のようなあり得ない状態に慣らされてしまっているだけなのだと気がつくと、ちょっと怖くもなる。

 それは、これまでにない経験としてみたら、面白いのかもしれないが、それが都知事選、という、これからの生活や、場合によっては命に関わる選択をする場所と考えたら、すごくひどい状況ともいえる。

民主主義の「常識」

 その掲示板のことについて、ラジオ番組のコーナーでも触れていた。

 このコメンテーターによると、例えばアメリカでも地方の選挙などでは、100名も200名も立候補する人がいるそうだ。だけど、こうして掲示板というかポスターを、他の誰かに実質的に「売る」ような行為は見たことがない、という。

 それに関しては、トランプ大統領のような存在はあるにしても、民主主義の「常識」のようなものが守られているからではないか、と推測し、日本では、そうした「常識」が崩壊し、法律に書かれていないことであれば、何をやってもいい、になっているのではないか。と指摘している。

 「常識」というものは、すべてが明文化されているわけではない。全部を法律として文章にすれば、膨大なものになるだろうし、その中で表現の自由とぶつかることも出てきやすくなる。

 これまで、掲示板の場所を「売る」ような行為は、法律では禁じられていないとしても、それは都知事という、都民の代表として、都の政治を司る、という重責を担うのを目指す人間であれば、「常識」として、してはいけないことだし、しないことだったから、今までの候補者は、やっていなかっただけだろう。

 考えたら、イギリスには明文化された憲法がない。それでも、民主主義は運営されているのは、少なくとも国会議員たちは、そして首相であっても、書かれていないけれど守るべき民主主義の「常識」は破っていない、ということになる。

 それは、イギリスだけでなく、民主主義で運営されている「先進国」では、それこそ「常識」のことであり、それが破られるのであれば、「先進国」でない、ともいえるのかもしれず、都知事選で、そのような行為がされているのであれば、日本はすでに「先進国」ではないのだろうと思うが、似たような動きは、もう10年ほど前の国政という舞台でも見たような気がする。

違憲判断

 2015年の、この記事では「人選ミス」という言い方をしているが、あくまでも憲法学者の専門家としての指摘をしているだけのようにも思える。

自民党や公明党などが推薦した早稲田大の長谷部恭男教授は審査会で、安保法案について「憲法違反だ。従来の政府見解の基本的な論理の枠内では説明がつかない」と明言した。

(『産経新聞』2015年6月4日 より)

 このことをきっかけに、個人的には、長谷部氏の著作を読み、それだけでわかった気になるのは愚かだとわかっているのだけど、特に憲法というものが、「明文化されていない常識」を前提にしているらしいことは少し理解できたような気がする。

 立憲主義の考え方に立つ憲法は、政治のプロセスがその本来の領分を踏み越えて個々人の良心に任されるべき領域に入り込んだり、政治のプロセスの働き自体を損ねかねない危険な選択をしたりしないよう、あらかじめ選択の幅を制限するというのが、主な役割である。

(『憲法とは何か』より)

 このことは、日本国憲法に「明記」されているわけではない。だけど、それが書かれていないから、という前提で、当時(今も)の政府与党の「憲法草案」は、「個々人の良心に任されるべき領域」に入り込んでいるようにしか思えなかった。

 不毛な憲法改正運動に無駄にエネルギーを注ぐのはやめて、関係する諸団体や諸官庁の利害の調整という、憲法改正論議より面倒で面白くないかも知れないが、より社会の利益に直結する問題の解決に、政治家の方々が時間とコストをかけるようにと、憲法はわざわざ改正が難しくなっている。

(『憲法とは何か』より)

 このことは、民主主義では「常識」であるはずなのに、憲法改正を「出来やすく」する方向へ、政府与党が動いてきたのは、日本に暮らす人間であれば、多くの人が知っていることでもあると思う。

 こうした「法律に書かれていないことは、やってもいい」と考えているように思える行為を、政府与党がしていた(る)ように見えていたから、今回(2024年)の都知事選の、民主主義の「常識」が壊れたような現象が起こるのは、もしかしたら必然だったのかもしれない。

政見放送

 最近、国政選挙ではポストに投函されないか、されたとしても、かなり直前になってから届くことが多い選挙公報が、今回は比較的、早めに届いた。

 50名を超える候補者がいるので、いつもよりも分厚い。

 毎回、手書きだったり、かなり独特だったり、それは売名行為だったり、主張したいことを伝えたい熱意だけはあったりと、人間にもいろいろあることを伝えてくれるので、不謹慎かもしれないが、面白いと感じることも少なくない。

 それに加えて、主にNHKで放送されている、都知事選の「政見放送」を録画して、なるべく見るようにしている。それはテレビ画面を通してとはいえ、より、その人がどういう人か?はわかるような気がする。だから、それはもっと熱心な人からみたら、勉強不足かもしれないけれど、「選挙公報」と「政見放送」をみて、誰に投票するかを決める。

 今回の都知事選の、政見放送は、(2024年)は、「NHKをぶっ壊す」といった言葉をNHKの放送で繰り返すという、どこかパフォーマンスアートのような行為を何度も見るし、自分はかわいい、とどこまで本気か分からないが、政見放送の途中でシャツを脱いで肌色の服になりメガネもとる、といった変化を見せたり、と、人数が多い分だけ、バリエーションが増えて、ドキュメンタリーとエンターテイメントが混じったようなものになっている。

 だから見方によっては、すごく面白いともいえるし、そして、何しろ、とにかく自身のユーチューブチャンネルのことを連呼する人も多く、登録者数を増やしたいために選挙活動を利用しているとしか思えない人も少なくない。

 だけど、この、ここまで何かが吹っ切れたようなあり方も、現代の社会の反映のように思える。

「アテンションエコノミー」と「インテンションエコノミー」

 とにかく目立てばいい。
 注目を集めないと、それは存在していないことと一緒。

 そうしたことは、それこそ「常識」の一つとなって、想像以上に広く深く、社会に浸透しているように感じている。

 それは、経済用語として「アテンションエコノミー」と呼ばれていて、こうした専門用語のようになると、よりもっともらしさが増す。

 情報過多の社会においては、供給される情報量に比して、我々が支払えるアテンションないし消費時間が希少となるため、それらが経済的価値を持って市場(アテンション・マーケット)で流通するようになる1。こうした経済モデルは、一般に「アテンション・エコノミー」と呼ばれる。プラットフォーマーは、可能な限り多くの時間、多くのアテンションを獲得するため、データを駆使してその利用者が「最も強く反応するもの」を予測しており、プラットフォーマーの台頭によりインターネット上でもアテンション・エコノミーが拡大している。

(『総務省』より)

 これだけを読むと、主にインターネット上のことのように語られているのだけど、今回(2024年)の都知事選の、目立つ選挙活動は、こうした「アテンションエコノミー」を体現しているように思えるし、この「アテンションエコノミー」の問題点は、当初から指摘されていたし、現在はより明確になっているようだ。

 ビジネス界で、アテンションエコノミーが全盛になったと言われているけれども、実際には今起きてることは「アテンションエコノミー一辺倒にすると、焼畑農業みたいになっちゃうよ」ということです。

(『ネガティヴ・ケイパビリティで生きる』より)

 それは、一時期的には注目を集め、経済的にも成果をあげるかもしれないけれど、そのあとは、信用を失うということになるのでは、という指摘のようで、それは考えたら、ごく常識的なことでもあるはずだ。

 アテンションエコノミー自体の功罪は、だいたい目に見えてわかってきた。インテンションエコノミーという代替案も出てきている。でも、それだってインテンション一辺倒でやればいいというものでは全くない。ビジネス用語で整理すると、だいたいこんな構図が作れるんじゃないかなと思います。 

(『ネガティヴ・ケイパビリティで生きる』より)

 そして、こうした変化は、ビジネス界では、すでに「常識」になっているみたいだ。

(『GIXO』「基礎から学ぶマーケ用語」)

https://www.gixo.jp/blog/4643/

 一言でいえば「売り手が、買い手の興味・関心を惹くために努力して、AIDMAプロセスの駒を進めようとする世界」が従来のアテンション・エコノミー=関心の経済の世界で、「買い手がRFP(Request for Proposal)を出してくる世界」がインテンション・エコノミー=意思の経済の世界だ、ということになりますね。

(『GIXO』「基礎から学ぶマーケ用語」より)

 すでに、いろいろと知らない言葉が出てくる。

 RFPというのは、IT業界やコンサルティング界隈で使われる用語ですが「私は、こういうことをやりたい・実現したいので、それについて”やり方”を提案してください」というものです。広告業界とかですと「オリエン」とか言ったりしますね。

(『GIXO』「基礎から学ぶマーケ用語」より)

 この「提案」は難しそうだが、「インテンションエコノミー」においては、重要なことのようだ。

 この「RFPをつくる」=「要求事項を明確にする」ということは、非常に難しい作業です。そもそもこの作業を放棄してしまうケースもあります。(その場合、コンサルティングファームがRFPを書くことになります)

 それを消費者につくれ、というのは、なかなか酷な話です。となると、これを”ある程度自動的に”つくれないか、という話になるわけですね。

(『GIXO』「基礎から学ぶマーケ用語」より)

 そして、その「ある程度自動的」の説明のあと、こうした話につながる。

しかし、理想を言うのであれば、消費者はもっと能動的になるべきです。

 結局のところ「インテンション=意思」を表明するという”努力”を怠って、勝手に「インテンションをくみ取ってくれる世界」が訪れることは無いのです。能動的に”要求事項を明確にする”ことを厭わない「賢い消費者」になれるかどうかが、インテンション・エコノミーが実現するかどうかの鍵だと僕は思いますね。「幸運はそれを望む者にのみ与えられる」というのと同様、”明るい未来”もまた、それを真剣にのぞむ者のみが、手にすることができるのかもしれません。

(『GIXO』「基礎から学ぶマーケ用語」より)

 そして、経済的には、「アテンションエコノミー」だけではダメだから「インテンションエコノミー」も考えようという段階に(知らないうちに)入っていると思われるのだけど、政治の世界では、まだ「アテンションエコノミー」の段階で、今回(2024年)の都知事選が、そのピークを迎えているのかもしれない。

 そうであれば、東京都民としては、この都知事選に、どのような対応をするかによって、このあと、政治の世界が主権者の意向を尊重する「インテンションエコノミー」的な方向に行くかどうかが、決まっていくのではないだろうか。

 だから、今回、とてもひどい状況にあったとしても、最も、都民としてダメなのは、この状況に呆れて、嫌になり、ただ遠くからこの都知事選を見て、投票しない、という無気力状態になってしまうことかもしれない。

 確かに、毎日忙しいだろうし、選挙どころではなく、そういう無気力な状態になっても自然だとは思うけれど、でも、ダメな状況に自分も同じようにダメな反応をしてしまっては、やはり、これからの世界が少しでも良くなる可能性を閉ざしてしまうようにも思う。

このひどい都知事選を、なんとかする方法

 ポンコツが揃っていて、都民にとっては罰ゲームのようだ。

 誰かがそんなようなことを言っていて、それに関して心から否定はできないし、確かに今回の都知事選は、その通りでもあると思う部分もある。

 だけど、個人的には、これまで、どの政治組織にも団体にも政党にも属したことがないせいか、もう何十年も投票をしてきたけれど、一度も、「ぜひこの人に当選してほしい」と思って、投票所に行ったことはない。

 それは幸か不幸かわからないけれど、選挙があるたびに、消去法で、投票する候補者を選んできた。ほぼ棄権はしたことがないが、毎回、消去法で人を選ぶというのは、気が重くなる行為でもあるし、一票で何かが変わることもないのだから、無気力と虚無感に吸い込まれそうになる。

 だけど、そうしたニヒリズムが、社会を徹底的に残酷なものにしてしまう、というのは、いろいろな場所で見たり聞いたりしてきたような記憶もあるし、その理論的なことをきちんと理解できたとは思えないけれど、本当だと思うし、今の投票率の低下を見ていると、それが実現しそうになっているように見えて、怖くなる。

 それでも、もしも立候補者が本当にダメであっても、投票には行くことで、無気力からは少しでも脱したいと思っている。

 だから、もしも、これだけダメになってきた都知事選を、少しでも真っ当なものにするには、ごく基本的なことだけど、主権者である東京都民の責任になるとも思う。

 もしも、今回の都知事選で、少なくとも前回よりも投票率が上がり、その数字はこれから投票率が上がっていくようなレベルであり、しかも、誰が都知事になるかという結果だけではなく、票を集めた人たちが、よりまともな人たち(このあたりの基準を考えるには、また長い文章が必要だけど)であれば、それはひどい都知事選を、都民がなんとかした、ということになるのだと思う。

 これがとても楽観的にすぎることは自分でもわかっているけれど、こうした平凡でオーソドックスなことしか思いつかない。

投票する人が増えるために、できることを考える

 こうしたことを書いて、投票を呼びかける、といったことをしても、おそらくはほとんど意味がないのだと思う。

 それは、ある調査によると、すでに選挙に行く人たちと、投票に行かない人たちは、まるで「階層」のように分かれてしまっていて、こうしてSNSのような場所(このnoteはSNSに入るのでしょうか)で投票を呼びかける、という行動は、もともと投票に行く人に届きやすく、選挙がいつあることも知らない人たちには届かないらしい。

 だから、投票に行こうと呼びかけることは、場合によっては、学校の朝礼で、すでに遅刻しないで揃っている学生を前に、遅刻してはいけません、と説教のような言葉を発する校長先生のようになってしまっているのだと思う。

 でも、このまま投票率が下がり続けている社会が健全になっていくようにも思えない。

 ただ、このnote↑でも書いたのだけど、投票に行かないのはどうしてですか?といった質問に対して、政治に対して何も知らない自分が投票したら返って迷惑になるのではないか、という理由を挙げている人がいるのを知った。

 それは、とても繊細で、真面目な理由で、この人たちを責めることはできないと思った。

 自分は、ここまで冷静に誠実に考えたことがなかったから、それこそ、何かを言う資格もないのではなと思いながら、選挙に行って投票する可能性があって、しかも、偉そうになったら申し訳ないのだけど、社会をより良くする選択をできるのは、こうした繊細で真面目な人たちではないか、とも考え、その人たちに向けて「投票力を上げる」というテーマで書いた記事だった。

 内容はとても平凡だけど、自分なりに何十年か投票に行き続けた経験や、もし自分の無知について気になるのであれば、どうやって学べばいいのか。これも、より無知だった自分が取り組んできた方法をベースにして、読んでよかった本なども紹介している。

 投票に行きたいけれど、政治的にあまり知らない自分が行ってはいけないのではないか、という人がいたら、読んでほしいと思っている記事だ。

 そうやって分不相応にも、他の人の投票行動にも間接的に関わろうとすること自体が、とても不遜なことかもしれないとも考えている。

 そして、これまでのことを考えたら、今回(2024年)の都知事選のあり方を見たら、投票率が下がるのが自然な反応かもしれない。

 それでも、今回も投票には行く。その理由は、以前書いた『それでも投票に行く理由』と大きくは変わっていない。

 どんな人に投票するか。

 それについては、いつも消去法で考えて、選んで、そういう消耗するような方法を経てから、投票所に行くようにしている。

 そして、この何ヶ月かで、以前からそうした傾向は自分にあったのかしれないけれど、何かを選択するときの基準が、一つ明確になった。

 少しでも、社会の残酷さを減らせるかどうか。

 このことも突き詰めて考えたり、厳密な分析を始めたら、自分には荷が重いのだけど、それでも、都知事選で投票するときは、都知事になったときに、消去法でありながらも、「この人の方が、より東京都内の残酷さを減らしてくれるのではないか」という基準で投票したい。

 どこまで見極められるかどうかの自信があるわけではないけれど、そんなことを考えながら、7月7日までを過ごして、そして、ひどい都知事選であることはわかってはいるけれど、それでも体調がとても悪くなったり、不測の自体が起きない限りは、投票には行く。

 毎回、そんなことを思いながらも、投票当日はあっさりとすぎ、そして、自分の投票が有効に働かないことを選挙速報で知るイメージが、今からかなりはっきりと浮かんでいて、それも意欲を削ぐ要素の一つだけど、それでも投票には行く。

 とても未熟な発想かもしれないけれど、それが、もしかしたら世の中を少しでも良くすることに、ほんの少しでもつながっていると、どこかで信じているからだろう。

 今回は、七夕なのか、と思う。





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