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【研修レポ】2008年の創業以来、消えることのない1つの志──「女性活躍」という言葉がなくなる未来を信じて
2022年4月1日に「女性活躍推進法」が改正されました。これまで従業員数301人以上に適用されていたものが「101人以上」となったのです。
具体的には
(1)自社の女性の活躍に関する状況把握・課題分析
(2)課題解決にふさわしい行動計画の策定・届出・周知・公表
(3)都道府県労働局に一般事業主行動計画策定・変更届を届出
(4)自社の女性の活躍に関する情報の公表
参考:女性活躍推進法特集ページ
社内で活躍する女性を増やす!≪経営層がすべて男性である≫という状況に危機感があった ─株式会社SHARE様
女性活躍推進総研では、女性も活躍できる人材開発の研修を、「経営者」「幹部・管理職 」「女性社員」を対象に提供しています。
「実際にどんな研修が受けられるのか?」
具体的なイメージをお伝えするため、導入事例のインタビューをご用意しました。今回は、フィットネス事業やリハビリ事業などを展開する株式会社SHARE(以下、SHARE社)の佐伯社長、森山部長にお話を伺います。
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創業から11年。従
女性活躍の推進は経営判断として当然。日本企業が対応すべき「3つのポイント」を押さえスムーズな導入を促す
「女性活躍推進総研って、何をしてくれるところですか?」
そんな質問にお答えすべく、本日も導入事例インタビューをお届けします。今回お話を聞くのは、株式会社識学の安藤社長。組織内の誤解・錯覚・ミスマッチを解消するコンサルティングに定評があります。
識学とは?
経営者・管理職・部下、すべての従業員が、人間関係のストレスに悩まされることなく、仕事へ集中できる組織を作り上げるマネジメント理論。感情による
女性心理に寄り添った営業研修の導入。営業職へのジョブチェンジを成功させるための3つポイント
「女性活躍推進総研って何?」「活動内容やサービスについて教えてほしい!」とお問合せをいただける機会が増えました。
そこで今回は、具体的な私たちの活動をお知らせするため、過去にサービスをご利用くださったお客様への「インタビュー特集」を企画しました。
社内で「女性向けの営業研修」をご検討させている企業様にぜひ、ご覧いただきたいです。
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今回ご紹介するのは、2018年5月、三行が合併して誕生した