2021.9.24 知ってはいけない裏世界史

地球温暖化、ＳＤＧｓは儲かる？

２０００年初頭の米ブッシュ政権時代まで「地球が温暖化している」というのが、世界で全く信じられていなかったということを皆さんは知っていますか？

今ではあまりに常識になり過ぎているので、いまいちピンと来ないかもしれませんが、それまでのアメリカではブッシュ政権の公式見解はこうでした。

「地球温暖化など単なる学問上の仮説で、温暖化現象は現実に確認できていない」

このように地球温暖化を否定していたのです。

ですから、ほとんどのメディア報道も特に温暖化を取り上げてはいませんでした。問題にすらしていなかったのです。

ではなぜ、今私たちは『地球温暖化問題』をここまで認識するようになったのでしょうか。

地球温暖化説が広まった理由…、その答えは、２００７年に、ある１本の映画がノーベル平和賞を受賞したからです。

一般的に、地球環境の温暖化問題については、この映画で初めて知ったアメリカ人もおり、国内で強い影響を与えたと言われています。

ずばり、２００６年公開、アル・ゴアの『不都合な真実』です。

昨今、常識とされている『地球温暖化』。
そして、今俄かに話題の『ＳＤＧｓ』もこの作品無しには、恐らく広まらなかったことでしょう。

しかし、この映画には、不可解な点が多く指摘されています。

地球温暖化、そしてＳＤＧｓが広まるきっかけになったアル・ゴアの『不都合な真実』が、どのようにして作られ、ノーベル平和賞を受賞するようになったのか？

この経緯を読み解くと、そこにはユダヤの大富豪一族ロスチャイルド家のビジネスが隠れていました。

世界有数のウラン・メジャーの支配者『ロスチャイルド』。

ロスチャイルドというと、『金貸し』『金融業』というイメージが強いですが、実は世界有数のウラン鉱山の過半数の利権を握るウラン・メジャーの支配者でもあります。

現在、世界の鉱山業界を牛耳る３大企業の１つが、私自身も株を有するロスチャイルド系の多国籍企業リオ・テイントです。

この企業は、元々イギリス・ロンドンのＮ．Ｍ．ロスチャイルド・アンド・サイズが買収した企業で、それまでは銅鉱山の事業会社でした。

しかし、１８９８年、キュリー夫人（マリー・キュリー）が、ウランからラジウムを生成することに成功すると、そこに目をつけたロスチャイルド家は、いち早くラジウムの製造所を造ります。

特に、アメリカの西部では、１９５０年代からユタ州を中心に、広大なウラン鉱山が次々と発見され、カリフォルニア、コロラド、ネバダなどの各州でウランが掘り出されました。

こうして戦後、ロスチャイルドは、ウランを一手に牛耳ります。

さらに、ヴィクター・ロスチャイルドは、自分の子分であるルイス・Ｌ・シュトラウスをアメリカの原子力委員会（ＡＥＣ）の委員長に据えます。

つまり、アメリカの核政策を実質的にロスチャイルド家が独占支配する状態が続きます。

戦時中からずっと、ウランや原子力は、ロスチャイルド家の縄張りとして発展してきたのです。

事件発生

こうして、ウランや原子力の利権で、懐を肥やしていたロスチャイルド家ですが、彼らにとって不運な事件が起こります。

１９７９年３月に起きた、スリーマイル島での原発事故です。さらに、１９８６年４月には、チェルノブイリ原発事故が起こります。

原発事業者はこれを防止しようとしたが、上手い方法は見つかりませんでした。

さすがのヴィクター・ロスチャイルドも、緊急炉心冷却装置が完全でないことを認めざるを得なかったのです。

こうして世界は原発推進から、一歩後退することになります。

では、世界のエネルギー需要は、元通り石油一辺倒に向かったか…？いいえ、そうはなりませんでした。

そこにタイミングよく取り沙汰されるようになったのが、石油を使った発電所が出すＣＯ２が地球を温暖化させる、という新説です。

それまで、ロスチャイルド家が石油発電を叩くときに使っていたプロパガンダは、
「いずれ石油が枯渇する」
というオイルピーク説でした。

注意して読んでほしいのですが、今日常識とされている
「ＣＯ２は温室効果ガス」
などと言われるようになったのは、この時が初めてなのです。

実際にＣＯ２が地球を温暖化させるのかどうかはともかく、あまりにもロスチャイルドにとってタイミングが良すぎるのではないでしょうか。

アル・ゴア＝ロスチャイルド

そこに、ロスチャイルド家にとって大事な役割を果たしたのが、アル・ゴアです。

そもそも、アル・ゴアというのは、どういう人物なのかについて少しお話したいと思います。

ご存知のように、彼は、アメリカのビル・クリントン大統領時代の副大統領を務めました。

ここに、ゴア家の家系図があります。

アル・ゴアの娘の結婚した相手というのは、ロスチャイルドのアメリカでの大代理人ジェイコブ・シフの直系の男子なのです。ジェイコブ・シフというのが誰だか聞いたことはありませんか？

日露戦争の時に、日本に融資した人です。ユダヤ人、ロスチャイルドの代理人で、アメリカでクーン・ローブ商会という大銀行のトップです。

彼は、日露戦争の時に、お金が無くて戦争を始めてしまった日本にお金を貸してくれた人です。ロスチャイルドの指示で、ジェイコブ・シフが日本にお金を貸したから、日本は日露戦争ができました。

そのユダヤ人、ジェイコブ・シフは、儲かりそうなところには所構わずあちこちに貸し付ける、まさにグローバリズム勢力の中心人物です。

この直系４代目と結婚したのがアル・ゴアの娘なのです。

ですから、事情通の間では、父親の代からのユダヤ系大資本家との関係も含めて、アル・ゴアはロスチャイルド系統ではないか？とよく言われています。

アル・ゴアとロスチャイルドの真の狙いは環境ビジネス？

そんなロスチャイルドがバックに付いたアル・ゴアでしたが…。

しかし、２０００年。

アメリカ合衆国大統領選挙でブッシュに負けました。これでアル・ゴアがロスチャイルドにとって、用無しになったのかと言えば、そんなことはありません。

大統領選挙に負けたアル・ゴアが、ロスチャイルド家に求められた仕事は何か？

『地球温暖化問題』です。

大統領選挙に負けた後の仕事は、特にロスチャイルド系統と言われているウランや原子力にとって都合の良い『地球温暖化問題』をやっているわけです。

原子力を再び追い風に転換するには、この局面を大きく元に戻すには、やはり気候変動問題しかないという判断であったのではないかということは、容易に推測されということです。

そして２００６年、アル・ゴアの『不都合な真実』という映画と本が出てきたわけです。

強く打ち出されたのは、「ＣＯ２を削減しろ」という政治的メッセージ。

そして２００７年、アル・ゴアがノーベル平和賞を受賞。世界が広く『地球温暖化』認識するようになりました。

そして見事、世界は再び原子力エネルギーに転換するようになります。

実際、最近も大西洋評議会が、
「これからの時代は原子力だ」
という風に打ち出しています。

日本も原子力を増やしていこうとする姿勢が見られます。実際に今になって、安倍晋三前首相も２０２１年の春に、『原発議連』の顧問に就任して、原発を推進しています。

無からお金を生むビジネス

私自身は反原発推進者ではありません。原理主義的に一切原発はダメということではありません。もちろん、高度な安全が確保されていなければなりません。そういう意味では、福島というのは宜しくなかったと思いますが、高度な安全が確保された場合は、この人類の英知と技術をある程度使うということについては、私はあり得ることだと思っています。

それから、持続可能な発展というものについても賛成しています。環境問題も大事だと思っていますし、不必要な公害は絶対に出してはいけません。

そして、『もったいない』の精神も私は大好きです。けれども、今のＣＯ２の削減問題は、狂騒曲的というか科学的証明を私は見たことがありませんし、恐らくいろんなメディアでも見たことがないと思います。実際ないのです。にもかかわらず、これだけ企業のコーポレートガバナンスも、今全てＣＯ２を削減しようとしています。世界のビジネスの構造も変わってしまい、価値観も変わってしまうということで、あらゆる経済的な行動、日常の活動も影響を受けるというのは狂騒曲だと思います。今の新型コロナ、ワクチン接種の問題と一緒だと思います。

気候温暖化というものは、気候変動という風に言い換えられていますし、これは無からのビジネスです。無から作られたビジネスのグローバルな新秩序だと思います。

何も無いところから生む…、彼らはこれが非常に上手いです。

この無からお金を生むビジネスに欠かせないのがプロパガンダです。

人を煽動する具体的で感情的なメッセージです。

ノーベル賞というのはグローバリズム政策推進のプロパガンダの道具であり、洗脳であり、そして賞金を貰うので“買収である”という言い方をする人もいます。

もちろん、ノーベル賞は良い面もたくさんあります。積極的な面も、前向きな面もたくさんあると思いますが、何でも物事は両面あるという風に認識しないとダメだと思います。

特に日本は
「あの人はノーベル賞もらったから凄い」
と、神様扱いしたりします。これは止めた方がいいです。プラスの面とマイナスの面を必ず考えた方がいいです。
「このノーベル賞受賞者は受賞後、発言が変わらないだろうか」
とか
「態度が変わらないだろうか」
という見方を必ずした方がいいと思います。

もちろん、このプロパガンダには日本のメディアも加担しています。

しかも、ロスチャイルド家が関わっているプロパガンダは、何もノーベル賞だけではありません。

マルクスが作った共産主義も、幼い頃に一度は学校の図書室で読んだキュリー夫人の伝記も、戦後日本に持ち込まれたハリウッド映画も、これらは皆全てロスチャイルド家など国際金融資本家たちにとって都合の良いプロパガンダとして機能していたということです。

マスコミは当然ですが、これらの全体の繋がりを一般の我々に見せることはありません。

全体像を見せないようにすることが、プロパガンダ機関としての彼らの仕事だからです。

そんなマスコミが垂れ流すウソのニュースに振り回されるのは、もう止めにしませんか？

今回は、決して表には出ないロスチャイルドが絡んだ世界的なプロパガンダを、これをご覧の皆さんと一緒に明らかにしたいと思い書き綴らせて頂きました。

〔編集後記〕

ニクソン政権で国務長官を務めたへンリー・キッシンジャーの有名な言葉があります。

「エネルギーを支配すれば諸国を支配できる」

これをよく覚えておいて下さい。

このことを踏まえて下の図をご覧下さい。

青色がロスチャイルド系、オレンジ色がロックフェラー系の影響が大きかったことを表しています。

下のアメリカの枠をご覧ください。

アメリカでは２０世紀以降、ここ１００年はずっとオレンジ色、つまりロックフェラー系の影響が続いていることが分かります。

なぜこんなにロックフェラー系一色になっているのか？

ここで、先程の言葉を思い出してください。

「エネルギーを支配すれば諸国を支配できる」

何かピンときませんか？

そう、ロックフェラーといえばスタンダード・オイルです。

１８７０年にジョン・ロックフェラーが創業したスタンダード・オイル社…。

ピーク時にはアメリカの石油の９０％をコントロールしていました。

石油市場をほぼ独占したのです。

石油という“メインのエネルギー”を支配することでアメリカを支配したのがロックフェラー家でした。

これを横で苦虫を噛み潰す思いで見ていたのが、もう一つの国際金融資本勢力ロスチャイルド家だったのです…。