デジタルトランスフォーメーション（DX）＃11 米国のDX事情
DXの実現のためには、業務改善やビジネス変革のための意欲を持つことが重要な鍵となります。
しかし、多くの会社ではこれまで培ってきた様々な仕事の進め方や意思決定のスキームを変化させることが非常に難しく、さらにそのプロセスを変えることで様々な人間関係にトラブルが起こることも少なくありません。
このような企業は、これまで幾度と無く業務改善のチャンスがあったにもかかわらず、これらの人間関係が弊害となり変革を実現することができなかったケースが多いものです。
近年では、デジタルトランスフォーメーション（DX）が社会的に大きな話題となっており、多くの企業にとってIT化の先にある重要な業務効率化のステップとなっています。
そのため、既にDXの実現を行っている企業も多く、これらの企業はこれまでにも増して高い実績をあげているのが一般的です。
万が一、様々な要因によりDXの実現がスムーズに進まない場合には、既に実現している企業のDX成功事例を社内的に認知させるような活動を優先して進めることがポイントとなっています。
多くのDX成功事例ではIT化の延長線上にDXの実現があると定義されており、IT化によって業務の効率化や改善が図られた部分をさらに掘り下げると言う手法で行われているケースがほとんどです。
企業の業績や経費削減を実際に感じながら進めることができるのがメリットであり、また社内のモチベーションが高まることから非常に効果的な方法となっているため、DXの実現には効果的なものとなっているのが実態です。
では、米国では、どうなっているのでしょう。
こちら(↓)のレポートを見ると、参考になると思います。
IPA（情報処理推進機構）が毎月配信している「ニューヨークだより」の 9月号「アメリカにおけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の現状」。
ここに書かれている内容は、11月の講演で引用解説しますので、その後、この場でも展開できればと考えています。
この「ニューヨークだより」は、アメリカのIT動向が分かりやすくまとめられていて、役に立つ情報です。
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