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開催レポート: 【DXオンライン勉強会】第8回 2022年のDX人材育成を大予想! ~「DX白書2021」から読み解く2022年のDX人材育成~

この記事は2021年12月8日(水)に開催された「2022年のDX人材育成を大予想!~「DX白書2021」から読み解く2022年のDX人材育成~」の開催レポートです。

Work Switch+Digitalでは毎月「DXオンライン勉強会」を開催しています。
本勉強会では、企業が変わるために取り組むべきDXを3つのテーマ「ビジネスDX」「ワークスタイルDX」「プロセスDX」に分解し、テーマごとに現場社員がデジタル化を"自分ごと化"していくための術を学ぶ機会を作っています。

第8回となる今回は2021年10月11日に独立行政法人情報処理推進機構(IPA)より発行された「DX白書2021」を読み解き、2022年のDX人材育成を予想していきます。

【登壇者:成瀬 岳人】
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
ワークスイッチ事業部 事業開発統括部 部長
事業構想士(MPD)/総務省委嘱テレワークマネージャー/プロティアン認定ファシリテーター

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「DX白書2021」から読み解く現在の日本は?

「DX白書」とは、約400ページにわたり様々な角度から日米のDXに関する比較をデータ見える化した超大作です。

■ DX戦略の策定と推進
■ デジタル時代の人材
■ DXを支える手法と技術

という3つの構成で、調査データとコラムを通じてDXデジタル人材に対する取り組み状況や課題、提言が書かれています。雇用慣習など環境の違いがあれども、世界的に見て日本が遅れているのは明らか。参考にできることはたくさんあります。今回は2つ目の「デジタル時代の人材」にフォーカスを当てて2022年のデジタル人材育成トレンドを予測します。

では予測の前に、まずはどのような調査結果が出たのか、「DX白書2021」の内容を見ていきましょう。

DXを担う人材の「量」と「質」

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出典:DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 https://www.ipa.go.jp/ikc/publish/dx_hakusho.html

事業戦略上、変革を担う人材に関する日米比較の図表から「量」と「質」どちらの面でも日本はDXを推進する人材が不足していることがわかります。過不足がない状態とはどういう状態なのでしょうか?
ビジネス変革やプロセス変革が各現場で前に進んでおり、推進人材が各現場にいる、という状態だとスピーカーの成瀬は考えています。

DXを推進するリーダーに求めるもの

出典:DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 https://www.ipa.go.jp/ikc/publish/dx_hakusho.html

起業変革を推進するためのリーダーにあるべきマインドおよびスキルに関する日米比較の図表から、米国では「顧客志向」「業績志向」「変化志向」「テクノロジーリテラシー」がトップ4ですが、日本では「リーダーシップ」「実行力」「コミュニケーション能力」「戦略的思考」が重視されています。本来は米国と同じところに力を入れる必要があるはずです。しかし、今の日本はそこまで辿りついていないため、まずは実行・推進できる人材を育成し、次のステップに進むことが重要です。

ここまで比較してきましたが、なぜこんなにも違いがあるのでしょうか?

「社員の学びの方針」「ITリテラシーレベルの認識把握」「学習する組織・文化」「DX推進人材のキャリアサポート」などの項目を見てみると、原因が見えてきました。

社員の学び直しのための機会づくりや現状把握ができておらず、従業員体験向上に取り組んでいない企業がまだまだたくさんあるのです。

戦略的なキャリア支援や人材開発計画の整備ができていないために、大きく差を広げてしまいました。私たちはこれからどうすればよいのでしょうか。ここまでご紹介したデータからわかる2022年に向けたデジタル人材育成の課題は4点あると考えられます。

大予想!2022年のDX人材育成のトレンド

お待たせしました。ここまでの結果を元に大予想します!

業界を問わず、各社がデジタル人材育成に戦略的に着手
2022年のDX人材育成は、全社員の約20%をリーダーシップを発揮していく変革人材に育成することを目標に取り組む企業が多くなりそうです。20%の目安はいつも手を挙げる人だけでなく、「お、この人が!」という人が手を挙げる状況です。

教育とキャリアと人的資本のタレントマネジメントに取り組む企業が出始めるのではないかと予想しました!

その上で今後の課題になるのは戦略的リスキング&キャリアシフトです。

人を育て活かす企業が、人材に選ばれる時代が訪れています。

人事だけでなく、各部門で人事戦略をたて、全社的に取り組むことが必要です。

お悩みやDX推進の取り組み方は100社100通りです。Work Switch+Digital では実践学習をメインにさまざまな角度からデジタル人材育成の支援を行っています。ぜひ一緒に考えてみませんか?

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文・グラレコ/さーや
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