ウジ虫は高タンパクな栄養補助食品！？

こおろぎせんべいを食べたことがありますか？
今話題の昆虫食。
僕はわざわざ食べませんが・・・

50年前も世界の人口が爆発して食糧危機になるから
ネズミ（と言っても巨大ネズミのカピバラ）を食べるようになると
子どもの頃は言われたものです。

カピバラの肉は高タンパクで美味しいのだそうです。
実際南米コロンビアでは立派な食材です。

しかし、その後の世界はそうはなりませんでした。

一方で廃棄されるフードロス問題とほんの一部の地域で
問題となっている食糧危機。

フードロス問題とは需要と供給の問題、業者の問題であって我々消費者の問題ではないのですが、レジ袋と同じように責任を押し付けています。

さて、このような問題がそもそもどこから出てきているか
その大きな存在である謎の投資家X氏がいます。

謎の投資家Xとは誰なのでしょうか？

「食が壊れる」

私たちは何を食べさせられるのか、累計55,000部突破の本。

「デジタルファシズム」

日本の資産と資金が消える。

これら累計15万部突破、国際ジャーナリスト、堤美果の最新刊は
どちらも発売前から重版がかかり、ベストセラーの仲間入りを果たしました。

食とデジタル化の危機。
全く違った、この2つのテーマですが、実はこの2つの視点がなければ見抜くことができないある重大な共通点が見えてくるのです。

それはこのどちらにも謎の投資家Xの巨額なマネーと謀略が渦巻いているのです。

謎の投資家Xとは何者なのか？

巨額マネーを一体何に注ぎ込んでいるのか。
投資家Xによって世界は変わりつつあるのです。

こそこそ農地を買い漁る米国ナンバーワンの農地所有者X氏。
2018年、ワシントン州の地方紙「トライシティヘラルド」に衝撃的ニュースが掲載されました。

なんと、謎の資産運用会社がコロンビア川地域の14,500エーカーと言う広大な土地を255億円と言う莫大な金額で一括払いで取引をしたと言うのです。

その投資会社はタックスヘイブンであるデラウェア州に登記されているペーパーカンパニーでした。この企業のオーナーも投資家Xです。

しかしこれはノンフィクションの始まりでした。

ノースダコタ州では2100エーカーの農地を約20億円で購入。
ルイジアナ州では、3つのペーパーカンパニーが70,000エーカーの土地を購入。ジョージア州とフロリダ州ではわざわざ2社の投資会社を使って7000エーカーもの土地を購入したのです。

一体なぜいくつもの会社を使ってこそこそと農地を買い漁っているのでしょうか。

こうして投資家Xは24万2,000エーカーの土地を所有する米国最大の農地所有者となりました。もともといた農家を追い出してしまったのです。

土地を奪われれば奪われるほどXの意向がなければ、作物を作ることも得ることもできなくなるかもしれません。

そして投資家Xの謀略はまだあります。
奪った後には与えるのです。

投資家Xが人間に食べさせたいある食糧。

国連食糧農業機関、FAOは「地球の負荷の少ない食料としての昆虫食が優れている」と昆虫食を大絶賛したのです。

さらに子供の予防接種プログラムを推進するGAVIアライアンスも、

昆虫が貧しい子供たちや栄養不足の子供たちにとって、まもなく重要な栄養補助食品になると言っているのです。

そして投資家Xもこの時期に培養されたウジから食用タンパク質を製造する南アフリカの会社に投資しています。

この会社の工場には、10億匹のハエが生息し、毎日22トンのウジが生産されているのです。FAOには11,000万ドル以上と、GAVIには85万ドル以上と、どちらもXの資本が入っています。

もしウジが食用になった世界が来るとしたらどうでしょうか？
当たり前のように食べることができるでしょうか？

おそらくそれとはわからないように、こおろぎせんべいのように映画「ソイレントグリーン」のように、食べ物に混ぜるつもりでしょう。

農地と言う食にとって最も重要なものを奪い去り、代わりに虫でも食べておけと言わんばかりです。

しかし、この食をターゲットにした巨額の買収・投資劇は今に始まった話ではありませんでした。なんと20年も前から一環した動きを見せていたんです。

投資家エックスが20年前から狙う、ある重要資産はタネです。

2003年の初頭、投資家Xは76万8578の種子を所有している国際農業研究協議グループ（CGIAR）の種子バンク・プロジェクトに7億2000万ドルを投入しました。

さらに2019年にはCGIARが「XはCGIARに対して3年間で3億1000万ドルを提供する予定である。」と発表します。

これだけではなく、Xはスヴァーバル世界種子貯蔵庫と言う世界中の種子を貯蔵する倉庫を旗振り役として操業を開始しました。

現在、持ち込まれた種子は100万種を超えています。
Xは世界の種子データを手中に収めようとしているのです。

もし限りなくすべての種子データが1人の人間の手中に収められてしまったとしたら、何が起こると思いますか。

元アメリカ国務長官、キッシンジャー氏が、「食料供給をコントロールするものが人間をコントロールする」という言葉を残したように全てがXの思いのままになってしまうかもしれません。

そして投資家Xのビジネスは食にとどまりません。
Xはデジタルの世界にも手を伸ばしています。

デジタル化でXにデータが狙われる。

日本のデジタル庁は2022年10月3日に日本政府の共通クラウド基盤「ガバメントクラウド」にXが創業した企業のサービスを新たに選定したと発表しました。

政府のクラウドに採用されたということは政府が持っている情報に簡単にアクセスできるということです。

日本は日米デジタル貿易協定によって、サーバーを日本に置くことができませんし、システムのアルゴリズムを解除させることもできません。

何が起きようと完全なブラックボックスです。

それにもかかわらずXが創業した企業と日本は大阪市とクラウド活用技術を活用するための人材育成のための連携協定を締結したのです。

さらに千葉県と行政のデジタル化とデジタル人材の育成のための連携協定を締結し、さいたま市とは、クラウドサービスや教育でICTを活用した学びの改革に連携して取り組むことに合意し、協定を締結しています。
これでは知らない間に情報を抜かれていてもおかしくはありません。

アリババの創業者であるジャック・マーは「データは現在の石油だ」と言う言葉を残していますが、投資家Xは日本政府が気づかないことをいいことに、重要資源であるデータと言う石油を吸い上げているのかもしれません。

その投資家Xの正体とは・・・・・ビルゲイツです。

食とデジタルの分野ではどちらもビルゲイツが重要資源を狙っています。
しかし、これはビルゲイツだけの話ではありません。

アマゾン、Facebook Microsoft、アリババ。
彼ら多国籍企業が食・デジタルのどの分野を見ても暗躍しているのです。

これらの事実を知ったとき、決して見逃してはいけないもう一つの共通点があります。
それは気候変動を口実にすることで、食とデジタル改革を進めていると言うことです。

例えば、ビルゲイツは家畜産業が出す排出ガスが気候変動を引き起こすとして「先進国は今すぐ人工肉に切り替えよ」と発言。

彼自身も人工肉を生産するインポッシブルフーズ社やビヨンドミート社に1兆5000億円規模の巨額出資をしています。

MicrosoftとFacebookはCO2削減のために、Aerialという脱炭素アプリを開発。
このアプリはGoogleアカウントと連動し、メールボックスから飛行機、鉄道、車の利用履歴を自動でスキャンし、移動で出した二酸化炭素を集計するのです。

さらに二酸化炭素の排出が多かった月には自分のクレジットで温暖化防止プロジェクトに投資ができると言う、個人版排出権取引のような仕組みまでできているのです。

これらは気候変動がCO2を始めとした温室効果ガスのせいだということが前提になっています。

しかし、例えば、気候変動の原因だとされるCO2に関しては温暖化の原因ではないと言う研究結果も出ていることは報道されません。

事実、アメリカの全科学学会（AAAS）誌では、2009年に気温上昇が止まっていると言う発表がされ、サイエンスに掲載されました。

実際に2000年から2015年までの間、温暖化のほとんどが止まっていました。2015年にはエルニーニョ現象で一時的に上昇しましたが、その後はまた低下しているのです。

もちろんその間もCO2の排出量は上昇しています。

このようにCO2による地球温暖化は正しいとは言い切れません。
それにもかかわらず、これらの情報は無視して改革を進めているのです。
さらに不可解なことに監視社会化に否定的なはずの欧米がCO2削減を口実とした監視社会の実現には賛成していると言うのです。

国際ジャーナリスト、堤美果氏曰く、
「西側諸国は人権を理由に中国の社会的信用スコア制度はデジタルで全部国民を貸して管理している」と批判している。それにもかかわらず、普段人権侵害にうるさい国々のはずの国々が世界経済フォーラムで中国を受け入れている」
と述べています。

実際、世界経済フォーラムは中国のアリババグループのマイケル・エバンスを登壇させています。
そして
「パンデミックで個人が自粛したからこそ、温室効果ガスが下がった。だから、個人が勝手なことをしないように行動をしっかり制限する。そのためには一人一人が出している温室効果ガスをチェックするシステムが必要だ」
と主張しているのです。

この人々の行動を制限するシステムは中国で完成している信用スコア制度と言う監視制度を彷彿させます。

世界中のエリートと政府関係者が集まる世界経済フォーラムでこのような提言がされているのです。
このまま気候変動を言い訳に改革が進められ世界が監視社会化してしまったとしたら、どうなることでしょう。

今でさえ、至る所に監視カメラが付けられているのに、どこに行くにもGPSが追っかけてきます。それをみている人間がいるのです。
もちろん犯罪を抑制する良い面もあります。
しかし防犯と言いつつ監視なのです。

今や、「見守りカメラ」と言って家の中まで見られているのです。

そして監視社会になるだけではありません。
気候変動を理由に脱炭素への改革を進められることを他人事にしておけば、日本の産業にも大ダメージを与えることになるでしょう。

例えば、世界的に自動車産業が電気自動車・EV車へ路線変更している中、トヨタ自動車は遅れをとっています。実際EVメーカーのトップ20の中にも入っていません。トヨタだけでなく、なんと、どの日本の自動車メーカーも入っていないのです。
実際のところプロドライバーである前豊田社長はガソリン車を廃止すれば、日本の自動車産業は潰れてしまうことを知っているのです。

そして欧米はそれが狙いでもあるわけです。
豊田社長はこうした流れに逆らえずにバトンを渡してしまったというのが実情です。

日本の自動車産業で働くのは、約5,500,000人。

日本の労働人口の10人に1人とも言われています。もしトヨタ自動車がEVシフトの波に乗れず、倒産するようなことがあれば、多くの日本人が首を切られ生活が困窮することになるでしょう。
これだけ多くの人が一部の人間が儲けるために苦しめられているのを黙って見過ごしていて良いのでしょうか。

また東京都、川崎市では、新築戸建て住宅への太陽光パネル設置義務化を目指す動きを見せていますが、太陽光パネルの製造過程でシェアは中国が8割を占めています。
これでは日本のためではなく、中国のためにエネルギー改革をしているようなものではないでしょうか。

太陽光パネルはその製造過程や廃棄過程において環境に良くないというのが常識となってきています。

このまま真偽の疑わしい、地球温暖化対策を名目に産業を改革され続ければ自動車産業は潰されエネルギーは他国に依存するなど、日本内外からボロボロにされてしまうかもしれません。

私たちはもうこの世界の流れに逆らうことができないのでしょうか。
いいえ、そんな事はありません。
この流れを変える一歩を手にするにはまずは知ることが重要です。

知っていれば小さな違和感に気づくことができ、そこから行動を起こすことができます。
しかし、私たちが正しい情報を得る事は簡単ではありません。

なぜなら私たちが普段情報を得るマスコミはこのような情報を望んで報道しようとはしないからです。今これを書いている文章までも、削除されるかもしれないのです。

このような事実が報道されてしまえば、裏で甘い蜜を吸っているグローバル企業やその関係者たちにとって都合が悪いのです。

だからこそ、マスコミでは報道しない事実を得るためのメディアや情報ソースを別に持つ必要があるのではないでしょうか。