新型コロナウイルスにより影響を受けたクラシック音楽のフリーランス・個人事業主へのサポート一覧 【4/21 現在】
１．はじめに
2020年3月3日に、「新型コロナウイルスによるクラシック音楽公演中止に対するサポート一覧」というページを立ち上げました。その後、最新情報を随時更新しておりましたが、フリーランス・個人事業主の皆様は経済的に大きな影響を受けられたことから、資金サポート等の支援内容を詳しくお伝えしたく、3月17日に別ページにて情報をまとめました。
※最新情報は今後も更新いたします。時々チェックなさってください。
公演やイベントの開催が難しい中、オンラインによる配信が代替案になるだろうと、3月3日の記事にはその情報を掲載しました。音楽家一個人としてならば、レッスンや指導のオンライン化も検討できると思い、この情報も参考までに掲載しております。オンラインで出来ることの限界はありますが、実際に対面するという固定概念を取り払えば、サービスのあり方は変わり、対象者や商圏は広がるのではないでしょうか。
先行きが見えず不安が募られる日々をお過ごしかもしれませんが、各種のサポートはあり、支援組織や相談窓口もございますので、どうか、お一人で悩まないでいただければと思います。下記の情報が、皆様の不安解消や今後のヒントに少しでも役立つことを願っております。
◆用語の定義◆
一般的によく使用されるのはフリーランスですが、政府や金融機関の支援策では、他の用語をもちいることもあります。法律や税務上の区分なので、やむを得ません。
・フリーランス：一般的に使用されている言葉
・個人事業主：税務上の区分。
・小規模企業者：中小企業基本法の定義
・小規模事業者：商工会・商工会議所の支援および所得税法の定義
※フリーランスと個人事業主の違いはこちら
※ 小規模企業者と小規模事業者の違いはこちら
◆お願いとご注意◆
私は下記にご紹介する支援策、組織、サービスについては、実際に利用したことがありません。また、皆様のご事情により、適切な支援やサービスは異なると思われますので、詳細は掲載先へ直接お問い合わせいただき、ご自身にて利用を判断いただきますようお願いいたします。
２．政府の支援など 最新情報 ◆4/21 NEW！
① 文化芸術関係者に対する支援情報窓口 【4月6日 掲載】
文化庁作成の資料です。ついに出たーー！
様々な情報が網羅されていて、わかりやすい。絶対読むべし！
今後も随時更新あり。ブックマークして時々チェックして下さい。
② 持続可給付金（個人事業主は最大100万円の給付）【4月15日掲載】
説明の動画です。制度の具体的な内容や条件については現在検討中。
③ 生活福祉資金貸付制度（緊急小口資金）を実際に利用された方の記事 【3月31日 掲載】貸付制度の詳細はこのnoteの３と４の記載をご覧下さい。
３．厚生労働省、経済産業省の資金サポート 概要
◆速報 文化庁作成のフリーランス向けの支援情報の資料 【4月13日版】
下記のＰＤＦでわかりやすく説明があります。必読です！
厚生労働省と経済産業省の支援策において、フリーランス・個人事業主が対象になるものはどれか、一見してもわかりにくいと思われます。
・経済産業省の支援はこちら、厚生労働省の支援はこちら
・経済産業省と厚生労働省の支援概要のパンフレットはこちら
プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会が補償と救済措置について提言をされており、その記事の中にわかりやすい一覧が掲載されていました。
フリーランス・個人事業主が使える新型コロナウイルス感染症に対する緊急対応策 第二弾（赤枠の部分が該当箇所）
上記の協会による、補償と救済措置についての提言は下記を参照ください。各種の支援策についての説明・現状の課題、支援制度へのリンク等があり、参考になります。
下記は支援策の全てを徹底解説された記事（3月19日掲載）です。こちらも参考にどうぞ。
自分に適した資金サポートが何かわからない場合は、下記にご相談下さい。
・文化庁 相談メールフォーム
・顧問税理士（おられる場合）
・すでに融資を受けている方は、その取引先の金融機関
・中小企業金融相談窓口 03ｰ3501ｰ1544
※平日・休日9時00分～17時00分 ←休日もやってます！
・金融庁相談ダイヤル 0120ｰ156811（フリーダイヤル）
※平日10時00分～17時00分 ※IP電話からは03ｰ5251ｰ6813
・最寄りの新型コロナウイルスに対する経営相談窓口（※１）
＜厚労省の支援について＞
厚労省と経産省の支援策のうち、利用しやすいのは厚労省と思われます。中でも、対象者が最も多いのは、生活福祉資金貸付制度でしょう。無利子・保証人無しの貸付で、緊急小口資金（主に休業された方）、生活総合支援金（主に失業された方）の２種類があります。併用する（※２）ことで最大80万円（緊急小口資金20万円+ 生活総合支援金20万円×3ヶ月）が貸付可能です。今回の特例措置では、償還（←返済のことです）時になお所得の減少が続く住民税非課税世帯は、償還が免除になり、実質的な給付となります。最短2～3日で支給されるようです。この受給者は電気・ガスの支払い期日の繰延も設けられました（※３）。
・実際に利用した方の記事（3月31日掲載）
＜経産省の支援について＞
経産省の支援策は金融機関からの貸付と信用保証（※４）による貸付です。この制度の全体イメージは支援策パンフの4ページをご覧ください。いずれも審査があるので、実際に貸付が可能になるかはわかりません。これらの資金サポートをどこまで利用するかは、冒頭に記載した顧問税理士や経営相談窓口等に相談のうえ、ご判断ください。
貸付の資金用途は一般的に運転資金と設備資金（※５）がありますが、日本政策金融公庫の新型コロナウイルス感染症特別貸付（国民生活事業）は生活資金も含めた運転資金に対応可能で、個人事業主も3,000万円まで借入ができ（※６）、利率が実質的に無利子化です。
住宅やマイカー等のローンを組まれたご経験はあっても、これらの貸付の利用は初めての方が多いでしょうが、お金を借りて返すという点では同じです。窓口担当者に審査の手続きや提出書類等について、不明な点は臆せずにどんどん聞いて、必要な資金と返済の計画を立ててください。
信用保証を利用される場合は、市区町村長の認定が必要です。この認定前にまず信用保証協会に相談され、手続等のアドバイスを受けられることをお勧めします。
※１ 全国の経営相談窓口 平日はこちら、土日はこちら
※２ 併用できますが、同時利用は不可です。まず、緊急小口資金を使い、その後に総合支援資金が利用できます。
※３ 詳細はこちらをご覧ください。
※４ 信用保証についてご不明な方はこちら
※５ 運転資金と設備資金についてご不明な方はこちらとこちら
※６ 利用可能の上限金額で、必ず3,000万円の融資が受けられるとは限りません。その個人事業主が回復後の返済可能財源額から金額が決定されます。
※ご参考 新型コロナウイルス関連の融資に関する情報まとめ
フリーランス・個人事業主を対象とした内容ではありませんが、利用の留意点、審査にパスするポイント等が記載されています。
４．厚生労働省、経済産業省の資金サポート 詳細
主なものをご紹介します。
◆厚生労働省 関連
１．新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた生活福祉資金貸付制度における緊急小口資金等の特例貸付
【概要：厚労省支援策パンフ 7ページ、経産省支援策パンフ 30ページ】
・3月25日（水）より受付開始
・パンフレットはこちら
・問合せ先：お住まいの地域の市区町村社会福祉協議会。
連絡先はこちら（※）
※ パンフレットには、市区町村の社会福祉協議会の連絡先の詳細が掲載されていないので、別ページで作成しました。
今回の特例措置では新たに、償還時において、なお所得の減少が続く住民税非課税世帯の償還を免除することができることとしています。
＜緊急小口資金＞
一時的な資金が必要な方：主に休業された方
※新型コロナウイルスの影響で収入の減少があれば、休業状態になくても、対象となります。
・貸付上限：１０万円
※学校等の休業・個人事業主等の特例の場合、２０万円以内
・据置期間：１年以内
・優遇期間：２年以内
・貸付利子：無利子
＜生活総合支援金（生活支援費）＞
生活の立て直しが必要な方：主に失業された方
※新型コロナウイルスの影響で収入の減少があれば、失業状態になくても、対象となります。
・貸付上限：（２人以上）月２０万円以内
（単身）月１５万円以内
貸付期間：原則３月以内
・据置期間：１年以内
・償還期限：１０年以内
・貸付利子：無利子
２．小学校等の臨時休業に対応する保護者支援（委託を受けて個人で仕事をする方向け）
【概要：厚労省支援策パンフ 7ページ、経産省支援策パンフ 29ページ】
・申請受付期間：3/18（水）～6/30（火）まで
・パンフレットはこちら
・問合せ先はこちら
●対象者
①又は②の子どもの世話を行うことが必要となった保護者であって、一定の要件を満たす方。
① 新型コロナウイルス感染症に関する対応として臨時休業等した小学校等（※）に通う子ども
※小学校等：小学校、義務教育学校（小学校課程のみ）、特別支援学校（高校まで）、放課後児童クラブ、幼稚園、保育所、認定こども園等
② 新型コロナウイルスに感染した又は風邪症状など新型コロナウイルスに感染したおそれのある、小学校等に通う子ども
●一定の要件
・個人で就業する予定であった場合
・業務委託契約等に基づく業務遂行等に対して報酬が支払われており、発注者から一定の指定を受けているなどの場合
●支援額：就業できなかった日について、1日当たり ４，１００円（定額）
●適用日：令和２年２月２７日～６月３０日
※春休み等、学校が開校する予定のなかった日等は除く。
◆経済産業省 関連
１．日本政策金融公庫による資金繰り支援
①国民生活事業、②中小企業事業があり、一般的には下記の区分です。
・国民生活事業：年商10億円以下での取引
・中小企業事業：年商10億円以上での取引
フリーランス・個人事業主の方は、①の該当者と思われます。
＜新型コロナウイルス感染症特別貸付＞
【概要：経産省支援策パンフ 7ページ、厚労省支援策パンフ 8ページ】
・国民生活事業（設備資金、運転資金）
・利用にあたっての提出書類、手続きはこちら
・融資対象：新型コロナウイルス感染症の影響により、最近１ヵ月の
売上高が前年又は前々年比５％以上減少した方
※業歴3ヵ月以上1年1ヶ月未満の場合は、最近1ヵ月の売上高が過去
3ヵ月（最近1ヵ月を含む。）の売上高の平均額に比し5％以上減少
していること等。
※個人事業主（事業性のあるフリーランス含み、小規模に限る）は、
影響に関する定性的な説明でも可とするよう柔軟に運用
・貸付期間：設備資金20年以内、運転資金15年以内
＜経営環境変化対応資金（セーフティネット貸付）＞
【概要：支援策パンフ 11ページ】
従来からある融資ですが、要件が緩和されました。指定業種はありません。新型コロナウイルス感染症特別貸付と比べると、利率は基準利率で、貸付期間は設備資金15年以内、運転資金8年以内と短いです。
・国民生活事業
２．信用保証による資金繰り支援
セーフティネット保証、危機関連保証の概要はこちら
【概要：支援策パンフ 5、6ページ】
①セーフティネット保証４号
・対象となる指定地域は全国（47都道府県）。業種の限定はありません。
②セーフティネット保証５号
・対象となる業種が限定（対象業種は下記リンク先を参照）。
ご自身の業種が該当するかご確認ください。
※3月6日の更新で、劇場、興行場、劇団、楽団、舞踏団などの芸術分野が
対象業種になりました。
③危機関連保証
５．支払の猶予・免除（税金、電気、ガス、水道、通信、年金、保険） ◆4/6 大幅に追記
税金・公共料金・賃貸の住居費・年金・保険料など、免除・猶予について概要を説明した記事です 【4月6日 掲載】
※この記事の中にある家賃の給付については、次の項目「６．住宅確保給付金」をお読みください。
① 税務申告・納付期限の延長
【概要：支援策パンフ 35ページ】
② 国税の納付の猶予
【概要：支援策パンフ 36ページ】
③ 地方税の納付の猶予
【概要：支援策パンフ 37ページ】
詳細はお住まいの都道府県・市区町村にお問合せ下さい。
問合せ先が不明な方は、ネットで下記の単語を組み合わせて検索すると、該当先が出てくると思います。
都道府県名 市区町村名 税金 コロナ
④ ガス、電気の支払猶予
【概要：支援策パンフ 38ページ】
対象は緊急小口資金・総合支援資金の貸付を受けた方ですが、「休業・失業等により一時的に料金の支払いが困難であると当社が判断したお客さま」とする電気・ガスの事業者もあるようで、柔軟に対応されています。詳細は利用されている電気・ガスの事業者へお問合せください。
電気・ガス事業者の問合せ先が不明な方は、ネットで下記の単語を組み合わせて検索すると、該当先が出てくると思います。
電気・ガスの事業者名 コロナ 支払
下記は東京の例です（東京電力・東京ガス）。
⑤ 水道 支払猶予
ネットで下記の単語を組み合わせて検索すると、該当先が出てくると思います。
〇〇（お住まいの地域名） 水道 コロナ 支払
ネットで検索してもわからない場合は、お住まいの地域の水道局のお客様センター等の問合せ窓口でお尋ねください。
下記は東京都水道局の例です。
⑥ 通信費 支払猶予
利用者からの申し出により、5月末日まで支払い期限を延長。（今後の新型コロナウイルスの状況により、期限の再延長、5月末以降の支払い期限延長も検討）
NTT、AU、ソフトバンクだけでなく、格安の通信会社も同様の制度があります。ネットで下記の単語を組み合わせて検索すると、該当先が出てくると思います。
〇〇（ご利用の通信会社） コロナ 支払
⑦ 国民年金保険料の支払 免除・猶予
支払いが困難な場合、未納のままにせず、免除か猶予の制度をご利用ください。免除・猶予が承認された期間は、年金の受給資格期間に算入されます。
⑧ 国民年金基金の支払 猶予
⑨ 国民健康保険
保険料の納付が困難な場合、加入している国民健康保険に相談ください。減額や免除などの詳細は国民健康保険によって様々です。下記は足立区の例です。
⑩ 生命保険・損害保険
生命保険は最長６か月延長猶予、損害保険は５月末まで猶予としている会社が多いようです。下記の記事を参照ください。【4月3日 掲載】
６．住宅確保給付金の支給（生活困窮者自立支援制度）
賃貸の家賃支払を大家さんと交渉しても難しい場合に利用できる制度として、「住宅確保給付金」があります。これは厚生労働省の「生活困窮者自立支援制度」の一つで、新型コロナウイルスの支援でなく従来からある支援です。離職などにより住居を失った方、または失うおそれの高い方には、就職に向けた活動をするなどを条件に、一定期間、家賃相当額が支給されます。（給付なので返済の必要はありません）。家賃の全額でなく、一部の支給もありますが、住居費の負担を軽減する助けになるかもしれません。相談窓口は全国にあります。制度の詳細と窓口の連絡先は下記をご覧ください。
７．自治体の資金サポート（休業補償・融資）
＜休業補償＞
①山梨県
感染拡大防止のための新型コロナウイルス対策休業助成金
【リリース日：2/28】
個人事業主への休業補償は珍しいと思われます。本制度は、おそらく日本の感染症発生時の自治体対応としても初めての取り組みです。
＜融資＞
厚労省・経産省とは別に、独自に資金サポートを設けている都道府県や市町村、区（東京都の場合）もあります。下記をご参照ください。
支援対象が「中小企業等」の場合はフリーランス・個人事業主も対象になるか、支援を受ける条件（音楽が対象業種に含まれるか等）など、ご確認下さい。
８．日本音楽家ユニオンの資金サポート（ローン）
組合員向けにある従来からのサービスです。保証人不要。
・日本音楽家ユニオンの団体概要はこちら
・使途目的自由：金利8.5％（保証料込み）
・マイカー（借り換え含む）：年率3年以内4.8%、3年超5.2%（保証料込）
・不動産担保：年率2.825%（保証料込）
・教育：年率4.0%（保証料込）
ユニオンへの入会費は、会費月額2,000円、加入金3,000円
・入会案内はこちら
ローン以外に、病気やケガで入院（7日以上）したときの保障や、死亡・慶弔見舞いの制度、割安の楽器保険、芸能人のための国民健康保険、顧問弁護士・税理士による法律相談と税務の無料相談などの会員向けサービスがあります。詳細はこちら
９．個人事業主・フリーランスの支援組織、サービス ◆4/19 NEW！
個人事業主・フリーランスの支援組織もしくはご利用可能なサービスです。
①文化庁 相談メールフォーム
文化芸術関係者に対する支援情報窓口を見ても不明な点があれば、下記の相談メールフォームからお問合せください。
② プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会
・団体概要はこちら
・会員サービスなどはこちら
年会費１万円で、フリーランスのビジネスリスクを幅広くカバーする
国内初の賠償責任補償や福利厚生などのサービスがあります。
・入会申し込みはこちら
※ facebook、twitterで、国の支援策、提言、様々なサポートなどの情報を
随時更新されています。個人事業主・フリーランスに有益な情報入手は
このSNSが一番早いと思われます。フォローをお勧めします。
※ その他、様々な情報発信をフリパラで行っており、政策動向のニュース
はこちらにまとめがあり、便利です。
③ 第二東京弁護士会
・弁護士による電話法律相談 30分無料
・ADR（話し合いによる解決）サポート
④ 中小企業支援法律センター（東京弁護士会が運営）
弁護士による初回相談 30分無料
⑤ 日本弁護士連合会
ひまわりホットダイヤル
弁護士による初回面談 30分無料
・新型コロナウイルスの影響による相談は、どの地域も期間限定で無料
詳細はこちら
⑥ 全国中小企業振興機関協会
下請かけこみ寺
2020年3月10日に経済産業省、厚生労働省、厚生取引委員会から、新型コロナウイルス感染症により影響を受けている個人事業主・フリーランスとの取引について、発注事業者に要請が出されました。
※参考 経産省の支援策パンフレットのP.23
不当な扱いを受けた場合は、下請かけこみ寺のフリーダイヤルへご相談ください。
⑦音楽関係者向けリソース＆サポート情報
facebookとウェブで情報発信されています。
１０．フリーランスのための新型肺炎対応マニュアル
プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会の記事に、フリーランスの契約に詳しい弁護士への取材をもとに、下記の対応策が書かれていました。（2020年2月26日掲載）
・シーン１：新型肺炎の拡大を理由として仕事がなくなったら？
・シーン２：自分が新型肺炎にかかってしまったら？
・シーン３：感染予防として自分が業務を控えたいときは？
１１．レッスンのオンライン化
オンラインレッスンを実施されたことが無い方は、そもそもイメージがわかないと思われます。下記は既に実施されている講師による解説や紹介の動画です。どの講師もオンラインレッスンのメリット・デメリット（限界）をコメントされています。ご検討の参考になさってください。
※各講師からこの記事への掲載について承諾を頂戴しました。ご協力にお礼申し上げます。
広島の講師（ピアノ）
・オンラインレッスンのメリット・デメリット（2019.9.22）
・オンラインレッスンで忘れてはいけない2つのレッスン方法（2020.3.18）
秋田の講師（ピアノ）
・オンラインレッスンに必要なもの（2020.2.10）
・オンラインレッスンを始める前に気を付けること（2020.2.26）
北海道の講師（フルート）
・スマホ一つから始めるオンラインレッスンのススメ（2020.2.27）
上記の他にも、「オンラインレッスン 〇〇（楽器名）」等の検索を行うと、様々なオンラインレッスンが検出されます。なお、海外でもオンラインレッスンは行われていますから、ご自身でお調べください。
使用されている動画配信のシステムはSkype、Zoomが多い印象でした。
動画配信は、ブロードキャスト（片方向）配信と双方向配信（※１）があり、Skype、Zoomは双方向配信です（※２）。
※１ ブロードキャスト（片方向）配信と双方向配信の違いはこちら
※２ SkypeとZoomの違いはこちらとこちら
レッスンのオンライン化は、大きく３つの方向性があると思われます。
① オンラインレッスンを行っているサービスに講師登録する。
② 自分でオンラインレッスンを行う。
③ 講師をしている音楽教室等にオンライン化を提案する。
③は、講師として雇われている側からの提案が難しいことは承知です。ただ、この感染拡大が長引けば、従来型の対面式の指導はビジネスモデルの変革を迫られます。どの段階でオンライン化などの代替案を検討されるかは、講師としても早めに見極めたいところではないでしょうか。
まずは、上記①において、下記２つのサービスをご紹介いたします（他にもオンラインレッスンを提供している団体はありましたが、利用者数が多いサービスのみピックアップしました）。
＜１．講師を募集しているサービス＞
①Cafetalk
「いつもの生活に世界のスパイスを」をコンセプトに、日本中・世界中の講師から、オンラインでレッスンが受講できるサービスです。
「音楽」でレッスンを検索したところ、該当レッスン数は609ありました（2020年3月16日現在）。
・運営会社の企業概要はこちら
・オンライン音楽講師募集の詳細はこちら
・講師に関するFAQはこちら
講師はPCまたはタブレットにてスカイプを使うことが必須。
スマートフォンを用いたレッスンの提供はお控えください。
＜講師登録・講師への支払い＞
登録は無料。設定したレッスン価格に対して、初めは60%が講師に支払われ、その後売上に応じて割合は増加。上限は85％(予告なく変更される場合あり）。支払は月末締めで、翌月の15日までに指定口座（日本、韓国のみ）もしくは、ペイオニア、ペイパルの口座に振込。
②coconala
ココナラは、知識・スキル・経験を売り買いできるフリーマーケットです。
「音楽・楽器レッスン」で検索したところ、741件ありました。（2020年3月16日現在）。
・運営会社の企業概要はこちら
・coconalaとは特徴などはこちら
・サービスの出品の詳細はこちら
・サービス出品の費用はこちら
・よくある質問（出品者向け）はこちら
＜出品料、出品者への支払＞
出品は無料。手数料率は販売総額に応じて。
通常サービスは、取引成立時に販売価格（※）に応じて25%の手数料＋税が差し引かれる。トークルームごとの販売総額に応じた手数料率で計算された差額をキャッシュバック。詳しくはこちら。
※ 販売総額とは、サービス価格、おひねり（追加支払い）、有料オプション、公開依頼への提案を含む。
＜２．自分でオンラインレッスンを行う＞
一般的なことだけ簡単に記します。
自分で行う場合は、受講料の受取方法（キャッシュレス決済）、受講生の個人情報の管理、告知・集客等も検討すべき事項と思われます。
告知・集客については、既に受講生がいて、レッスンをオンライン化する場合と、受講生集めから行う場合とでは労力がかなり異なります。後者の場合は、デュオ、カルテット、楽団など、所属するグループのウェブやSNSでオンラインレッスン開講を告知させてもらえたら、多少は楽かもしれません。
オンラインレッスンを全て自分で運営するのは煩雑かもしれませんが、上記１のようなサービスに講師登録した場合、手数料を差し引かれます。自分で行うと収益は全て自分のものになりますから、これらの手間・リスクと収益との兼ね合いで、講師登録するか、自分で行うか、ご検討されてはいかがでしょうか。
以上、情報提供でした。
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