感染症・自然災害・技術革新による変化を乗り越える体制構築のポイント３つ

こんにちは、働き方改革コンサルタントの中村 まいです。
新型コロナウィルスという唐突に発生した危機をきっかけに、様々な企業が変革を起こしています。

今回の記事では感染症だけでなく、自然災害や技術革新の変化を乗り越えるため、企業にとって必要となる迅速な意思決定と行動を可能にする社内体制構築のポイントを3つご紹介いたします。

迅速な意思決定と行動を可能とする社内制度の重要性

新型コロナウィルス以外にも巨大地震、昨年経験したスーパー台風などの大規模自然災害など唐突に発生するリスクがあります。
また、今の時代、AI、IoT、AR/VR、５G、ドローン、ブロックチェーンなどの技術革新に対応できなければ企業にとって脅威となり得ます。

唐突に発生する自然災害などの危機や、破壊的なテクノロジーによる激しい変化の荒波を企業が生き残るにはどうすればよいのか。
そのためには、迅速な意思決定と行動を可能とする社内制度を平時から整備しておくことが重要だと考えます。

ポイント１：働く場所を分散し、他地域でバックアップできる連携・指揮体制を整える

＜回避できるリスク＞
・ 働く場所が一カ所集中しによる、被災時の壊滅的な打撃
・ 連携方法や指示の仕方などが定まっていないことによる業務の滞り

新型コロナウィルスにより、働く場所をオフィスだけに限定するなど、地理的に一か所に集中している状態がいかに危険かつ壊滅的な打撃を受ける恐れが高いか痛感したかと思います。

感染症に限らず、地震や台風などの自然災害により一部地域の稼働が止まったとしても、分散していれば他の地域で仕事をバックアップすることが出来ます。
素早いバックアップを行うためには、有事における地域間での連携方法や指揮命令系統を整備しておくことが重要です。

ポイント2：危機の特性に合わせ、意思決定の権限を管理する社内規定を設ける

＜回避できるリスク＞
-  危機発生時、意思決定するための関係者を収集、対策や責任者の検討会議などに時間がかかる
- 意思決定に時間がかかり、行動が後手に回るほど自社が取れる選択肢が狭まる

新型コロナウィルスなどの危機発生時には、何より迅速な意思決定と行動が必要です。
そのためには、有事の際に危機対応組織を設置する、本社から支社への一部権限委譲など、柔軟かつ迅速な権限コントロールが出来る社内規定を設けることが重要です。

ポイント3：施策・対策を実行しつつ評価・修正・改善できる業務設計をする

＜回避できるリスク＞
・ 変化への対応が遅れ、身動きが取れない状況に陥る

自然災害などのイレギュラーな事態に限らず、技術革新など日々企業を取り巻く環境は変化しています。
仮説に基づき対策を決めてから行動に移すだけで終わらず、実行結果を評価し、修正/改善していくことが重要です。

そのために柔軟かつ迅速に修正、改善できる業務設計をする必要があると考えます。

今後の見通し

新型コロナウィルスをきっかけに技術革新が加速しており、感染症・地震・台風・異常気象など予測し辛い変化が企業を取り巻いています。
この激動の時代を生き抜くためには、リスク分散を可能とする連携体制、柔軟かつ迅速な意思決定を可能とする権限コントロール規定、実行しながらPDCAサイクルを回す業務設計が重要だと考えます。

働き方改革のコンサルティングも現状の業務を元に改善する積み上げ型の業務改善から、危機や変化を見据えた逆算型のアプローチへと転換しています。

この記事がこれから起こる変化や唐突に発生する危機を乗り越えるのに役立つことが出来れば幸いです。