生産性はまだ上がる
生産性の公式とは
労働人口不足もあり、日々忙しく過ごしている方もいるかと思いますが、生産性はまだ上がります。
以前のブログで、生産性の公式について説明したのを覚えている方もいると思いますが、
生産性の公式は
生産性 ＝ 成果 ÷ 労働時間
です。
つまり、生産性を上げるには、
①成果を上げる（分子）
②労働時間を減らす（分母）
の2つを実施することで、生産性が上がります。
ここで、①成果が上がることをメインに生産性が上がると言いたいところですが、現代では売上は低成長ということもあり、①成果を上げることに関しては、「やりがい」が大切になります。
労働時間は減っている
日本は生産性が低い。賃金が上がらない。といった話を聞くことがあると思いますが、果たして生産性は上がっているのだろうかと考えた時、職場にいて感じることは、
数十年前までは、とんでもなく長時間労働をしていたと思いますが、
今は、「働き方改革」のもと、残業規制等がある職場に変わった。
のを実感しているのではないかと思います。
つまり、
生産性 ＝ 成果 ÷ 労働時間
で、②労働時間を減らすということは成功しています。
世界の一人当たりの１年間の労働時間（1960-2019）を見てみると、日本の労働時間は確実に減っていることがわかります。
ＧＤＰや賃金は上がっていないかもしれませんが、労働時間が下がっており、生産性は上がっているということです。
生産性はまだ上がる
1日8時間労働で、猛烈な勢いで働いている方もいると思いますが、労働時間はまだ下がる可能性があります。それは「週休3日制」です。
週休3日制の結果
2021年、日本マイクロソフトが「週休3日制」の働き方を導入したところ、生産性が40%上がったとの結果を発表しました。
また、2022年6月から12月にかけて、英国で「週休3日制」を導入する大規模実験を行った結果、参加した企業の90％以上が、今後も週休3日制を続けるつもりだとのことです。
週休3日制は、意外にも肯定的な結果で
１．従業員の心身の健康が改善
２．従業員のワーク・ライフ・バランスが改善
３．雇用者側の満足度も高い
従業員の幸福にとっても、企業の業績にとってもプラスに働く可能性が高いということです。
企業の状況にもよりますが、低成長で、賃金が大きく上がらない状況の場合、週休3日制は効果があると思われます。
特に日本の企業は、低成長かつ賃金が大きく変わらない状況ですので、労働時間を減らすことで生産性向上が期待できる可能性はあります。
デジタル化とリスキリングが重要
「週休3日制」が今すぐ入ってくることはないと思いますが、低成長での生産性向上、労働人口の減少から、労働時間が減っていく傾向は変わらないのではないかと思います。
つまり、「週休3日制」にかかわらず、生産性向上は必要です。
大切なのは、デジタル化と、リスキリングです。
普段から、デジタル技術を活用したり、AIを活用するなどのリスキリングを行うことで、生産性は向上します。今より1週間に1日労働時間を減らしても企業には問題ありません。デジタル化・リスキリングを行って生産性を上げて行きましょう！！
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