条文サーフィン～【刑事訴訟法】の波を乗りこなせ！！～「訴訟能力」（第1編＞第3章）

「この法律は、刑事事件につき、公共の福祉の維持と個人の基本的人権の保障とを全うしつつ、事案の真相を明らかにし、刑罰法令を適正且つ迅速に適用実現することを目的とする」（刑事訴訟法・第一条）。

「読んでみようと思える六法をつくる」プロジェクト。

新たに、その刑訴編となる条文サーフィン【刑事訴訟法】の登場です。

今回は、刑事訴訟法の「第一編　総則」から「第三章　訴訟能力」を読み進みます。

【刑事訴訟法】＞「第一編　総則」＞「第三章　訴訟能力」（第２７条―第２９条）。

（※刑事訴訟法＝令和４年５月２５日現在・施行）

＜ミニＱ＆Ａ集＞

Q.　なぜ「条文」なのか？

A.　「条文」は法律学習の公式のテキスト。一番確かなもの。だから、欲張らない法律学習は「条文」から。試験によく出る重要条文だけを参照するのでなく、法律（全条文）を通読すればきっと何かが変わる！！

Q.　法律（条文）を通読する上でのアドバイスは？

A.　まずは、
　　・国語レベルの理解に徹する。
　　・準用条文等は無視する。
　　・とにかく欲張らない。

Q.　ズバリ、「条文サーフィン」とは何か？

A.　長期の連載記事にいつも書いている通り、

　　・「条文構造」を意識して編集した法令の条文、その一行一行を「波」に見立てて、かるーく乗りこなす。
　　・平面的な条文を立体的に読み込む一つの試み（読みの可視化）。
　　・イチから条文を読まないから、速く読めて理解できる。

　　それが「条文サーフィン」です。

では、

条文サーフィン【刑事訴訟法】編の

はじまり、はじまり。

〇刑事訴訟法（昭和二十三年法律第百三十一号）

第一編　総則

第三章　訴訟能力

第二十七条　被告人又は被疑者が法人であるときは、その代表者が、訴訟行為についてこれを代表する。
②　数人が共同して法人を代表する場合にも、訴訟行為については、各自が、これを代表する。

第二十七条

　　被告人又は被疑者が
　　　↓
　　法人であるときは、
　　　↓
　　その代表者が、
　　　↓
　　訴訟行為について
　　　↓
　　これを代表する。

②　数人が共同して
　　　↓
　　法人を代表する場合にも、
　　　↓
　　訴訟行為については、
　　　↓
　　各自が、
　　　↓
　　これを代表する。